著者

松村 隆

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.75, pp.105-120, 2015

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近年、国内の銀行において投資信託(投信)販売等による手数料ビジネスによる収益が増加している。この収益は、主に投信の販売量に比例する販売手数料と、投信の販売残高に比例する信託報酬からなり、共に巨視的に見れば、投信市場にどれ位の資金が流入してくるのかに依存している。そこで本稿では、投信市場全体への資金流入額が、金融市場の変動によってどのような影響を受けるのか、月次ベースの投信市場へのネット資金流入額と、金融市場指標(S&P500 指数、TOPIX、ドル円為替レートの 3 指標)からなる構造 VAR モデルを構築し、インパルス反応関数(IRF)を用いて、各変数のショックの波及効果を分析した他、分散分解によって、ショックが各変数の変動にどれ位寄与しているのか分析した。IRF によるショックの波及効果分析の結果、TOPIX の月次収益率が 1% 上昇すると、投信市場へのネット資金流入額が 1 期目(当月)では約 40 億円、2 期目(翌月)では約 150 億円増加し、12 期間(1 年間)の累積では約 1,000 億円程度増加するという結果が得られた。一方、ドル円為替レートの月次収益率の 1% 円安ショック、S&P500 指数の月次収益率の 1% 上昇ショックは、初期においてはネット資金流入額を減少させる方向に寄与するが、その後、しばらくすると増加させる方向に寄与し、12 期間(1 年間)の累積ではネット資金流入額を増加させるという結果が得られた。当初は個人投資家の利益確定の動きが強まることでネット資金流入額が減少するものの、市場環境が良好なため、しばらくするとそうした動きが弱まり、再び投信市場へ資金を投入するという投資家の行動が表われていると推察される。こうした本稿の分析結果は、中長期的に見た場合、金融市場の収益率とネット資金流入額には正の相関があるという、既往研究で得られている結果と整合的なものとなっている。また、分散分解の結果、12 期(1 年)後のネット資金流入額の変動に対して、最も影響度合いが大きいのはネット資金流入額自体の変動であるが、時間が経過するにつれ、その影響度合いは小幅低下し、代わりにTOPIX の影響度合いが徐々に高まる傾向があるという結果が得られた。