- 著者
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武藤 志真子
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.61, no.1, pp.31-37, 2003
- 被引用文献数
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3
食事の摂り方や内容の実態と問題点, 行政側からの食関連の提供情報や消費者自身の取り組みに関するニーズにつき, インターネット上で2001年9月にアンケートを実施した。回答者は男性164名 (22.5%), 女性565名 (77.5%), 計729名であった。男性の74%, 女性の80%が食生活の改善実行希望期群であった。食行動変容段階は, 食事の摂り方と食事内容の問題点, 食情報および食活動に関するニーズについて有意な関連があった。アルコールと野菜摂取については, 改善のための動機づけ情報が必要である。実行希望期群で「脂肪が多すぎる」が40%以上と有意に多く, 外食産業や食品産業も含めた具体的取り組みが必要である。消費者自身の食活動については, 関心低期群から実行期群まで食行動変容段階があがるほど, 個人から家族へ, さらに地域の人との交流から食文化へと関心領域と視野が広がっていた。