著者

齋藤 仁藏 兼常 康彦 岡崎 芳夫 原田 直 藤本 敬胤 根角 博久

出版者

東北農業経済学会

雑誌

農村経済研究 (ISSN:2187297X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.65-71, 2016

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<p>山口県周防大島町KG地区で取り組まれている団地型マルドリ方式を,この方式に最初に取り組んだ香川県観音寺市K組合と比較することによって,その導入条件を明らかにした.K組合は園地整備事業を経て,12戸の農家が参画したパターンであり,共同利用するために大型の施設を導入している.一方,KG地区は現地実証試験の終了後,その園地に設置した施設から周辺の3農家の園地に送水管を延長し,段階を踏んで成立したケースである.既存の施設の仕様は,個別利用を条件としたものであったため,適用園地を拡張しても1日にかん水できる面積は限られており,その範囲には制約がある.また,既存施設を拡張利用するKG地区の取り組みをモデルケースとした場合,K組合との相違点として明らかにしなければならないのは,第1導入者が共同利用への展開を許容する要因である.その要因として,軽微な初期負担,共同利用においてもコンフリクトがほとんど生じない技術的特質産地力を強化することが自身の利益にもつながることの3点をあげられる.以上から,その導入条件として①先導的にマルドリ方式を導入する中核的農家の存在,②周辺農家が技術の特徴や導入効果を観察する期間を設け,段階を踏んで普及を進めること,③周辺の園地条件,④共同利用への展開を想定した施設の仕様,⑤関係機関の支援,⑥事業導入する場合の事業要件の整備,⑦担い手の育成を指摘できる.</p>