著者

広川 由子

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.81, no.3, pp.297-309, 2014-09-30

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本稿は、占領期日本における英語教育構想を新制中学校の外国語科の成立過程に焦点を当てながら明らかにすることを目的とする。占領初期の米国国務省案は、民主的な教育制度の確立要件として英語教育とその大衆化を掲げた。これがSFEの勧告となり、それをCI&Eが具体化したことによって新制中学校に外国語科が導入された。一方、文部省は導入に消極的な姿勢を示しており、導入を決定づけた英語教育構想は、米国政府から提出されたものだったと指摘できる。