著者

上野 光弘

出版者

公益社団法人 日本水道協会

雑誌

水道協会雑誌 (ISSN:03710785)

巻号頁・発行日

vol.91, no.8, pp.5-16, 2022-08-01 (Released:2023-08-01)

参考文献数

15

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人口減少社会では、消火能力の確保と残留塩素濃度の確保がトレードオフの関係であるように、管網再 構築において従来型手法の踏襲だけでは対応が難しいものがあり、新たな考えを加え適応させていく必要がある。 本論文が導き出すのは、人口減少社会においてのトレードオフの関係も含まれる複数の要求事項である課題を複 合して達成できる具体的な手法である。管路の特徴として経済的、能力的なスケールメリットがあるが、実際の 管網の口径割合と組み合わせて検討し、この特徴を最大限に発揮させることで管網の水輸送能力(バックアップ 能力の向上、残留塩素の確保、直結給水区域の拡大、消火用水の確保)と経済性(総費用の抑制)を両立できる ものである。これは幹線の水輸送能力を維持または強化し、その能力によって末端側を減径する事で成り立つも のである。本論文では理論証明のほか、実管網のデータを用いたシミュレーションによって効果を検証した。また、 複数の要求事項の達成を目的とした水理解析は、より多くの作業時間が必要となることから、解析技術の効率化 を併せて研究し成果を得た。