著者
大谷 良光 本間 史祥 加川 志保
出版者
弘前大学教育学部
雑誌
弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)
巻号頁・発行日
no.103, pp.95-104, 2010-03

生徒がケータイ被害から身を守るため、フィルタリング設定やメール受信拒否設定をどの程度利用し、認識しているか、また、中学時まで携帯電話所持率が低い青森県において高1までのいつ購入しているかを明らかにする目的で、高1に限定し、県内1割のサンプルを目標に調査した。その結果、高校合格から入学までの1ヶ月間に約4割の生徒が新規に携帯電話を購入していた。また、青少年インターネット環境整備法が2009. 4より施行されているにも関わらず、フィルタリングの利用率は41.7%、メール受信拒否の設定率は21.3%と低かった。7割の生徒は有害情報に危機意識を持っているが、フィルタリングの不便さを理由に利用しないものが多く、「ケータイ高1プロブレム」状況が予想される。フィルタリングの設定には、販売時の丁寧な説明と保護者の役割が大きいことも明らかになり、関係者による緊急な諸取り組みが求められるため、本調査に基づき県民への緊急アピールを発表した。