著者
小泉 典章 出澤 聡子 高橋 明日香
出版者
信州公衆衛生学会
雑誌
信州公衆衛生雑誌
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.65-70, 2009-02
被引用文献数
2

目的:わが国の自殺をめぐる状況は、10年連続で3万人を超え、長野県でも毎年500人前後の人が自殺している。これまで、その背景をさぐる分析は長野県では行われていない。そこで長野県警察の協力を得て、平成19年の県内の自殺者の傾向を分析することを目的とした。方法:平成19年に警察庁が発表した「平成19年中における自殺の概要について」とともに、長野県警察から長野県内分のデータの提供を今回初めて受けた。長野県の自殺者の傾向を年齢別、原因別、職業別等から分析した。結果・考察:近年の自殺者数は2年連続で減少し、平成19年は全国で9番目に低い自殺率となっている。男性が、全国では全体の70.9% を占め、長野県でも367人で全体の69%を占めている。年代別の自殺者数でも男女共に全国と同様の傾向がうかがえた。自殺の原因別では、どの世代でも健康問題が1番に上がっているが、健康問題の詳細では、55歳以下の世代では精神科領域の病気が、65歳以上では身体疾患が多くを占めていた。青年層、働き盛り、高齢者等ライフサイクルを考慮した自殺対策が求められている。
著者
松本 清美 小泉 典章
出版者
信州公衆衛生学会
雑誌
信州公衆衛生雑誌
巻号頁・発行日
vol.5, no.1, pp.64-65, 2010-08

自殺者数が12年連続で3万人を超える状況の中、自殺総合対策大綱に基づき、平成20年9月10日(世界自殺予防デー)に、自殺の問題を抱えた多くの人が相談しやすい体制の整備を図る一環として内閣府からの委託を受け、自殺予防を目的とした専用電話「こころの健康相談統一ダイヤル」を開設した。開設から平成22年3月までの267件の電話相談について状況を分析したところ、利用者は男女差がなく、うつ状態ではあるが、自殺の危険度は低い方の相談が多く、傾聴を中心とした受容と共感することの重要性と、相談を契機に介入が可能という行政機関の電話相談の役割がわかった。