著者

日本聴覚医学会 聴覚・言語委員会

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.515-534, 2022-12-28 (Released:2023-01-18)

参考文献数

3

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要旨: 令和2年度に行った「聴覚領域の業務に携わる言語聴覚士の実態調査」の結果にクロス集計及びテキストマイニングを行い, 言語聴覚士の実態を検討した。 教育施設では医療・福祉施設に比べ, 補聴器・人工内耳関連業務が少ない傾向が認められ, 医療施設内でも所属する科により業務内容に差があることが分かった。 一方で常勤・非常勤の違いによる勤務状況には差が少ないことが推測された。 聴覚関連検査のうち電気生理学的検査を実施している割合は少なく, 検査技師などとの分業が推測された。 各職種連携では医療施設勤務で言語小児難聴にかかわっている場合, 学校教諭や保育士との連携が取れない例が目立った。 卒後教育については, 指導者不足の状況が明らかとなり, 成人領域では今後増加する人工内耳装用者へ対応するため教育・雇用機会の増大が望まれ, 小児領域では臨床経験の機会提供や, 地域教育施設との連携のノウハウ提供が望まれるという意見が多かった。