著者
岩崎 聡
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.261-268, 2013-08-30 (Released:2013-12-05)
参考文献数
26

要旨: 新生児聴覚スクリーニング検査の普及により一側性難聴と診断される機会は増えてきたが, その頻度はまだ不明と言える。小児の場合, 主な原因として内耳・内耳道奇形, ムンプス難聴, 先天性CMV感染症があげられる。その他, 髄膜炎, auditory neuropathy spectrum disorder, 内リンパ水腫があるが, 半数以上は原因不明である。CTとMRIによる画像検査は今後必須になると思われる。保存臍帯によるCMV DNA解析の結果, 一側性感音難聴児の約9%にCMV DNA (+) が認められたが, 難聴遺伝子変異は1例もみられなかった。一側性難聴は心因性難聴が関与する場合もあるので, 特に小児においてはABR, ASSR, OAEなどの他覚的検査を実施する必要がある。 一側性難聴児は言語発達遅滞や学業成績への影響, 人間関係のトラブルを生じる場合があるため, 周囲の気遣いが重要である。成人発症の一側性高度難聴が残った突発性難聴は, SF-36によるQOL, HHIAによるハンディキャップの検討により, 生活面のQOLの低下とハンディキャップを認めた。最近片側聾に対する介入方法として埋め込み型骨導補聴器や耳鳴りを伴った片側聾に対する人工内耳が行われている。
著者
永井 賀子 萩原 晃 河口 幸江 小川 恭生 服部 和弘 河野 淳 鈴木 衞
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.58-65, 2016-02-28 (Released:2016-08-31)
参考文献数
14
被引用文献数
2

要旨: 突発性難聴例の治療開始後の聴力改善経過と改善率について検討した。2009年1月から2013年12月までの5年間に東京医科大学病院耳鼻咽喉科を受診し, 入院加療を行った Grade3 または 4 であった突発性難聴121例, 121耳を対象とした。Grade3 は70例, Grade4 は51例であった。治療開始後7日以内に5周波数の平均聴力が 20dB 以上改善した例を早期改善群, 8日以上14日以内に改善した例を中期改善群, 14日以内に改善がみられない例を改善なし群に分類した。治癒率は早期改善群で68%, 改善なし群で8.2%であり, 早期改善群で有意に高い結果であった。早期改善群では聴力予後は良好で, 改善なし群では聴力予後が不良であった。
著者
前川 明日彩 細谷 誠 片岡 ちなつ 新井 雄裕 浅野 和海 森 隆範 野口 勝 神崎 晶 小川 郁
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.150-156, 2019-04-28 (Released:2019-06-01)
参考文献数
6

要旨: 当院で人工内耳手術を施行し, 定期的な診療を続けている成人人工内耳装用者17名を65歳以上の高齢群と65歳未満の若年群に分け, 手術前後に実施した東大式エゴグラム (Tokyo University Egogram, 以下 TEG) の結果について検討を行った。 さらに, 失聴期間2年未満群と2年以上群での検討も行った。 全症例及び高齢群で, 術後「他者本位・自己抑制的・自己否定的」な傾向が低下した。 若年群では「自由・積極的・自己肯定的」な傾向に上昇する様子がみられた。人工内耳を装用して音を聴取することで, 高齢者はより自律的に, 若年者はより能動的になる傾向があると考えた。 失聴期間別の検討では, 失聴期間2年以上群で, 術後の「他者本位・自己抑制的・自己否定的」な傾向が低下した。音が聴取可能になり活気が出たため, 抑制的な自我状態が軽減したと推察した。高齢者や失聴期間の長い症例においても, 人工内耳導入により自己否定傾向を軽減させる効果があると考えられた。
著者
高橋 優宏 岩崎 聡 西尾 信哉 鬼頭 良輔 新田 清一 神崎 晶 小川 郁 宇佐美 真一
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.270-276, 2018-08-30 (Released:2018-09-27)
参考文献数
19

要旨: 一側聾は生活面の QOL の低下とハンディキャップを有しているため,医学的介入が試みられている。CROS (Contralateral Routing Of Signals) 型補聴器や埋め込み型骨導補聴器が施行されているが, 装用感や音源定位に関して不良の報告が多い。ヨーロッパではすでに一側聾に耳鳴りを伴った症例に対し人工内耳埋め込み術が施行され, CE (Communauté Européenne)-mark を取得している。そこで国内4施設において共同臨床研究「同側に耳鳴を伴う一側高度または重度感音難聴に対する, 人工内耳の装用効果に関する研究」を施行し, 当院にて1症例を経験した。術後4年経過した現在においても, 雑音下の語音聴取と方向感, 耳鳴りの改善が持続して認められており, 自覚的評価も良好である。一側聾症例における両耳聴効果をさらに実現するため, 今後一側聾に対する人工内耳埋め込み術の導入が期待される。
著者
御子柴 卓弥 新田 清一 中山 梨絵 鈴木 大介 坂本 耕二 島貫 茉莉江 岡田 峻史 藤田 航 鈴木 法臣 大石 直樹 小川 郁
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.315-325, 2019-08-30 (Released:2019-09-12)
参考文献数
18

要旨: 音楽幻聴は, 外部からの音刺激がないのに歌や旋律が自然に聞こえる現象であり, 耳鳴患者の中にも稀に存在する。2011年1月から2018年10月までに当科を受診した耳鳴患者のうち, 音楽幻聴を訴えた23例の臨床像を検討した。このうち11例に対し耳鳴について詳細に説明した上で補聴器による音響療法を行い, 治療効果を検討した。音楽幻聴症例は, 高齢者・女性に多く1例を除く全例で感音難聴を認めた。全例で病識が保たれており, 精神神経科疾患の合併を認めなかった。治療後に Tinnitus Handicap Inventory の合計値, 耳鳴の自覚的大きさ・苦痛の Visual Analogue Scale は有意に改善した。本検討から, 精神神経科疾患の合併がなく難聴が主病因の音楽幻聴に対し耳鳴の説明と補聴器による音響療法が有効な治療である可能性が示唆され, 耳鼻咽喉科医が中心となり診療に携わることが望ましいと考えられた。
著者
鶴岡 弘美 石川 和代 臼井 智子 増田 佐和子
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.56, no.6, pp.757-762, 2013-12-28 (Released:2014-05-09)
参考文献数
10

要旨: 当科で聴覚管理を行っている聴覚障害児のうち, 通常学校から聾学校へ転校した12名 (男児3名, 女児9名) について検討した。難聴の診断年齢は平均5歳4ヵ月と高く, 6名は就学後に発見されていた。何らかの発達障害や知的障害は6名, 境界例まで含めると10名に認められた。経過中9名で難聴の進行を認め, 6名は平均聴力レベルが70dB以上を超えた時期に転校していた。通常学校で何らかの支援を受けていたのは8名であった。転校の理由は10名が不登校, 学業不振, 不適応で, ほとんどが医療機関または県の児童相談センターの助言で転校に至っていた。転校後のアンケート調査からは, 聾学校で良好な学習環境や友人関係が得られていることが示唆された。今後は, 難聴の早期発見, 合併障害や聴力低下への対応とともに, 通常学校が難聴児の抱える問題に早期に気付き対応できるように啓発し, 支援体制を整えることが必要と考える。
著者
大原 重洋 廣田 栄子 大原 朋美
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.198-205, 2020-06-30 (Released:2020-07-16)
参考文献数
20

要旨: インクルーシブ環境にある聴覚障害児童・生徒7名 (平均聴力レベル78.9 ± 18.6dBHL : 52.5~107.5) を対象に, 無線補聴システムの効果について検討した。雑音負荷語音明瞭度検査と, 主観的評価 (視覚的アナログスケール: VAS, 聞こえの感覚尺度: SSQ) を用いて評価した。その結果, 無線補聴システムの使用により, 雑音下の語音聴取能力が10~20%向上した。 同システムによる改善効果は, 高い雑音負荷条件 (SN 比 0~-5dB) で顕著であった。一方, 主観的評価 (VAS) による教室での聴取改善率は40%と高く, 改善の背景として, 話者音声の聴取努力 (SSQ) の低減の効果が考えられた。無線補聴システムの評価では, 雑音負荷語音聴取成績に加え, 児童・生徒の教室場面での主観的な評価を用いることの有効性を指摘できる。
著者
佐野 肇
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.201-209, 2017-08-30 (Released:2017-12-19)
参考文献数
29
被引用文献数
1

要旨: 補聴器を個々の難聴者に適合するように設定していく方法について概説した。 大きく比較選択法と規定選択法という二つの手順が存在するが通常の臨床では両者が併用されている。 規定選択法はハーフゲインルールに始まりその後補聴器性能の進歩に伴って数多くの方法が発表されてきたが, 現在では NAL-NL 法と DSL 法が広く用いられている。 両方法の補聴効果を比較した研究の結果では語音明瞭度の成績では差はみられていないが DSL 処方の方が利得は大きい。 これらの規定選択法で示されるターゲットは基本的には最終的な設定への指標と考えるべきで新規の装用者ではそれより小さな利得から徐々に上げていく方法が提案されている。 欧米で開発されたこれらの処方ターゲットが英語とは音響的特徴が異なる日本語においても妥当であるかどうかについては今後検討する必要があると思われる。
著者
市川 銀一郎
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.55, no.6, pp.635-641, 2012 (Released:2013-03-07)
参考文献数
28

リアルタイムで情報が双方向性に交錯し, 人々のコミュニケーションがこの最新情報をもとになされることが多くなった。老若男女を問わずそのQuality of Lifeはコミュニケーションの内容の充実度により大きく左右される。本稿では, 聴覚障害者が受ける可能性のあるハンディキャップについて考え聴覚障害者のバリアフリーに寄与する具体的な可能性を論じ, 聴覚障害を専門分野とする我々が臨床の場で行ないうる難聴者のバリアフリー獲得に寄与しうる実際的な方法の一端について論ずる。また, 東日本大震災における聴覚障害者の問題点にも触れてみたい。高齢化社会で増加している聴覚障害者のQOLを高めるよう努力することが我々にとりさらに大きな課題となっている。補聴器や人工内耳などの純粋な医療機器以外のいわゆる “補聴支援機器” について適格な情報を共有し, 臨床の場で役立てることが望まれる。
著者
岩崎 聡 西尾 信哉 茂木 英明 工 穣 笠井 紀夫 福島 邦博 宇佐美 真一
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.56-60, 2012 (Released:2012-03-28)
参考文献数
8
被引用文献数
1

感覚器障害戦略研究「聴覚障害児の療育等により言語能力等の発達を確保する手段の研究」事業として平成21年から1年間に調査した症例対照研究のうち, 人工内耳装用児の現状と語音明瞭度・言語発達に関する検討を行った。対象は幼稚園年中から小学校6年までの両耳聴力レベル70dB以上の言語習得期前の聴覚障害児で, 124施設が参加した。言語検査が実施できた638名のうち人工内耳装用児は285名 (44.7%) であり, 言語発達検査の検討はハイリスク児を除外した190名であった。人工内耳+補聴器併用児が69.5%, 片側人工内耳のみが29.8%, 両側人工内耳が0.7%を占めた。難聴発見年齢は平均11.7ヶ月, 人工内耳装用開始年齢は平均3歳6ヶ月であった。人工内耳装用月齢と最高語音明瞭度とは高い相関を認め, 人工内耳装用開始時期が24ヶ月前とその後で言語発達検査を比較するとすべての検査項目で早期人工内耳装用児群で高い値が得られ, 早期人工内耳の有効性を支持する結果となった。
著者
山田 奈保子 西尾 信哉 岩崎 聡 工 穣 宇佐美 真一 福島 邦博 笠井 紀夫
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.175-181, 2012 (Released:2012-09-08)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1

平成21年から22年の間, 聴覚障害児の日本語言語発達に影響を与える因子と, 発達を保障する方法を考える目的で行われた感覚器障害戦略研究・症例対照研究のデータを元に, 人工内耳手術年齢による言語発達の傾向について検討した。 対象は生下時から聴覚障害を持つ4歳から12歳までの平均聴力レベル70dB以上の638名のうち, 聴覚障害のみを有すると考えられる人工内耳装用児182名を, 補聴器の装用開始年齢, 人工内耳の手術年齢のピークで4群に分け比較した。 結果を語彙, 構文レベルの発達と, 理解系, 産生系課題とに分けてみると, 語彙, 構文共に, 理解系の課題においては, 補聴器装用早期群の成績が良好で, 産生系の課題については, 人工内耳手術年齢早期群の成績が良好であった。 このことから, 早期に音を入れることが言語理解に, 早期に十分弁別可能な補聴をすることが言語産生に影響を与える可能性があるという結果が得られた。
著者
杉本 賢文 曾根 三千彦 大竹 宏直 寺西 正明 杉浦 淳子 吉田 忠雄
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.218-223, 2016-08-30 (Released:2017-03-18)
参考文献数
12

要旨: 10歳時に初めて高度難聴を指摘できた人工内耳手術症例を経験したので報告する。 5歳時より難聴を疑わせる症状を呈していたが, 耳鼻咽喉科診療所や総合病院耳鼻咽喉科にて複数回純音聴力検査を受けても難聴は指摘されなかった。 当院初診時の純音聴力検査による聴力レベル (4分法) は右 98.8dB, 左 92.5dB と 500Hz 以上の中高音域にて高度な難聴を認めたが, 右耳の 125, 250Hz では 30~40dB の残存聴力を有していた。 初診10ヶ月後には, 補聴器装用効果不十分のため, 左耳へ人工内耳植込術を実施した。 10歳まで高度難聴を把握できなかった要因としては, 難聴が徐々に進行した可能性, 低音域に残存聴力が存在したこと, 不十分な聴力評価により繰り返し難聴を否定されてきたことなどが考えられた。 小児の聴力検査を行う際は, 他覚的聴覚検査の併用も考慮し, 慎重に診断を行うべきである。
著者
松平 登志正
出版者
一般社団法人 日本聴覚医学会
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.159-167, 2017-06-30 (Released:2017-11-11)
参考文献数
33

要旨: 補聴器の日本工業規格 (JIS C 5512) のこれまでの改正の経緯と2015年に改正された現行 JIS の概要について述べた。これまでの改正では, 補聴器の技術的進歩を反映し, 対応する国際規格 (IEC 60118など) の制定・改正に準拠する形で, 用語, 性能, 構造, 性能試験, 表示にわたり内容の追加, 削除, 変更が行われてきた。2015年の改正では, 特性測定用音響カプラが 2cm³ カプラに改められ, 補聴器の性能の代表値が 1000Hz, 1600Hz, 2500Hzの「高周波数平均値」に変更され, 「利得調整の規準の設定」の定義が変更され, 自動利得調整器付き補聴器の特性の測定が追加された。また新たに, 補聴器及び補聴器システムの基礎安全及び基本性能に関する個別要求事項を定めた規格 (JIS T 0601-2-66) と信号処理機能を有する補聴器の特性を測定する方法を規定した規格 (JIS C 5516) が制定された。