著者
森岡 涼子 津田 宏治
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. IBISML, 情報論的学習理論と機械学習 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.110, no.476, pp.161-167, 2011-03-21

産業連関表とは、産業の各部門間の取引額を表形式にまとめたもので、マクロ経済解析の基礎を成すものである。本研究では、これまで情報理論や脳科学の分野で用いられてきた情報幾何を産業連関表に適用し、産業構造の変化に関する解析を行うことを目的とする。情報幾何の有効な特徴は、直交葉層化を用いることによって、解析対象を階層的に分解できる点にある。本論文では、産業連関表を、行和・列和(周辺和)と、それ以外の部分(相互作用行列)に分解することによって、各産業部門の規模と、部門間の相互作用を分離して観察することを可能にする。本手法を1970年から2006年までのJIP産業連関表に適用した結果、オイルショック、バブル崩壊、アジア金融危機などに伴う経済構造の変化が、元の連関表よりも、相互作用行列の方に顕著に表れていることを確認した。また、情報幾何的分解から、技術革新の影響を考慮に入れた連関表の推定法が導き出せることを示し、従来のRAS法との比較を行う。