著者

森杉 寿芳 橋本 有司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.136-142, 1983-06-24 (Released:2010-06-15)

参考文献数

7

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わが国の明治以降の急速な近代化について考えたとき、鉄道はその比類なき輸送力において、経済成長の最大の原動力となったと言ってもよかろう。本研究は鉄道網形成が、実際にどれほどの効用を個人に与えたか、またどれほどGNPに寄与したかを貨幣タームで測定するための理論モデルの作成と、その適用結果について述べたものである。このため、個人は効用最大化行動、企業は利澗最大化行動をとるとの仮定のもとで、簡単なモデルを作成する。そして、鉄道路線長がL0からL1へ、旅客運賃がrp0からrp1へ、貨物運賃がrf0からrf1へ、変化した場合の代表的 (平均的) 個人の効用の変化を測定する。このとき、効用の変化を貨幣タームで測定するために等価的偏差 (Equivalent Variation以下、EVと呼ぶ) の概念を導入する。ここにEVとは、鉄道網整備というサービスをあきらめるために補償してもらいたいと考える必要最低額を言う。本研究では、さらにEVを福祉効果と所得の増大効果とに分け、それぞれについて計算を行う。実際の明治29年における計算の結果は、福祉効果が5億3千万円で、これは当時のGNP28億円の2割弱である。これより、個人は鉄道サービスによりかなり大きな満足を得たと推定できる。さらに所得の増大効果について言えば5億2千万円であり、これもGNPの2割弱である。GNPに対する直接の影響も大きなものであったと言えよう。