著者
新谷 洋二 堤 佳代
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.113-119, 1987-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
8
被引用文献数
1

封建都市城下町が近代都市へと再編し発展する際、近代の代表的交通機関である鉄道が及ぼした影響は大きい。交通は都市そのものの構造を大きく規定するものであり、この構造如何によって、都市の発展は大きく左右されるものである。本研究では、鉄道がどのようにして城下町の近代都市化を促進していったかを、地図上に見られる形態的変化を追うことにより明らかにしようとした。その結果、次の事が明らかになった。鉄道は確かに都市の発達を助長した。それは、どの都市でも鉄道駅に向かって市街地が伸びていることからも明らかである。しかし、その市街地の伸展の度合や時期は、各都市で大きく異なる。それには、鉄道建設当時に都市のもつポテンシャルが各都市ごとに異なり、鉄道を利用して発達できる力をもっていたか否かによって、差が生じたものと考えられる。さらに、市街化の進む過程において、鉄道路線が壁となり、そこで市街化の進度が鈍くなる都市と、それを一早く乗り越えていく都市とがみられる。これにも同様の理由が挙げられる。付け加えて、そのポテンシャルが近世以来のものだけでなく、近代以降形成されたものをも含む。つまり路線を越える力は、近世の石高とか産業に左右されるものではなく、駅方面へ市街化が進む過程で形成された工場及びその関連施設の立地に大きく影響されている。そして、駅の表と裏を結ぶ地下道等の建設がこれを促進している。また、その際、市民性、風土といった目に見えないものも無視できない。
著者
天野 光三 前田 泰敬 二十軒 起夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.88-95, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
19

関西地方には、古来よりの伝統と格式を持ち、多くの参詣客で賑わう寺社・仏閣が数多く存在している。これらの寺社への参詣客輸送を主な目的として、明治から昭和初期にかけて多くの地方鉄道・軌道や軽便鉄道が設けられた。関西鉄道 (現JR関西線) に接続して、伊勢神宮と結ぶ「参宮鉄道」(現JR参宮線) が、明治26年に開業したのを始めとして、明治31年には高野山と大阪を結ぶ高野鉄道 (現南海高野線) が開業した。その後、能勢電車、水間鉄道、天理軽便鉄道 (現近鉄天理線)、生駒ケーブル、参宮急行電鉄 (現近鉄大阪線・山川線) など数多くの路線が次々と生まれた。これらの鉄道の中には、第二次大戦末期に不要不急路線として資材供出の犠牲となったものも少なくない。このような寺社参詣鉄道は、安定した寺社参詣旅客の輸送需要に支えられて発展していき、大軌 (現近鉄) 系のように次々と路線の拡大をはかっていった会社も見られる。しかし、戦後、昭和30年代に入り、観光ニーズの多様化や、急速なモータリゼイションなどにより乗客の大幅な減少が引き起され、経営基盤が揺り動かされている鉄道路線も少なくない、また一方では、能勢電鉄や水間鉄道などのように、都市化の波に洗われ、通勤通学輸送を主体とした都市近郊鉄道に脱皮しつつある路線も出てきている。これらの鉄道について路線の成立と発展過程をふりかえり、大阪都市圏の鉄道綱整備に果たした役割について、その意義を考察するものである。
著者
越沢 明
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.265-276, 1985-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
28

1937年の芦溝橋事件から1945年の敗戦までの間、中国大陸の一部は日本軍の占領下にあった。この時期、華北の現地政府 (曰本のカイライ政権) には、日本の内務省・地方庁より大量の土木技術者が派遣され、占領地の土木事業に従事した。なかでも北京では増加する日本人を収容し、また都市住民のための軽工業を立地させるため、都市計画が立案され、西郊と東郊にそれぞれ新市街が建設された。この日本が立案、実施した北京都市計画は、近代都市計画理論 (住区構成、市街化禁止区域の設定等) を導入しながら、かつ北京という都城としての構成原理を尊重し、明解な軸線を有していた (東西軸は長安街の延伸、南北軸は万寿山を起点とする)。この日本による都市計画は、現在の北京の都市形態に大きな影響を与えている。
著者
小野田 滋
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.115-122, 1986-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
21

First derrick car called SO-1 type was designed for bridge erection by Japanese Government Railways, and 6 units of them had been built from 1920 to 1927. This derrick car was capable of erecting up to 70ft span and 28ton weight class plate girder bridge. Though based on the past similer idea, the car was an original one for railway use, and it contributed very much to construction of railway network at that time. This erection method was characterized in that it made the bridge erection safer, faster and more economical than the former staging erection. But it retired about 1960', because a new bridge erection has been developed thereafter, and a new derrick car SO-200 type appeared in 1960. This paper discribes a history of the first derrick car for bridge erection.
著者
福島 二朗 西片 守
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.289-294, 1985-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
25

本研究は、大化改新から江戸時代までの東山道をとりあげ、その果たしてきた役割を時代ごとに明らかにすると共に、地方の地域社会発展にどのような影響を及ぼしたかを、栃木県足利市を例としてとりまとめたものである。今回は第一回目の報告として、大化改新から平安時代までをとりあげたが、この時代における東山道は国家統一・中央集権的支配体制の確立を目的としたものであり、その機能は次の3項目に大別することができる。1. 東国以東の地域を中央支配体制の中に組み入れるための軍事的目的2. 中央の経済基盤を固めるための物資 (調庸) 輪送3. 精神的支配を目的とした仏教の普及本稿では、この3つの機能についての裏付けを、古代政治・制度等との関わりから明らかにすると共に、中央と地方との媒介としての東山道によって、その経路に位置した足利がどのような変貌を遂げていったかを述べた。
著者
福島 二朗 西片 守
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.103-109, 1986-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
14

本研究は、京と東国との大動脈であった東山道をとりあげ、古代から近世に至る間、その果たしてきた役割を時代ごとに明らかにすると共に、地方の地域社会発展にどのような影響を及ぼしたかを、東山道の経路に位置した栃木県足利市を例として考察したものである。今回は第2報として鎌倉~室町時代をとりあげたが、この時代は前代までの皇室・公家政権から武家政権へと移行した時代であり、鎌倉に幕府が置かれたことによって、従前の京都周辺に集中していた政治・経済・文化・交通が、鎌倉をも円心として二元化された時代であった。律令制下においては主に国家への貢納物輪送として使われてきた東山道は、中世に至って、荘園年貢物の輪送、さらに中央諸都市の発達と地方の領主層の成長に伴う地方産業の勃興により、商品輪送路としての役割を果たしたのである。又、前代末期に興った新仏教である時宗や禅宗が東漸したのもこの時代である。このような状況の中足利は、前代の郡衙・駅家が位置し東山道が近傍を通っている周辺に寺院が建立され、又市が立つなど、この地方の主邑として発展してきたが、このことは東山道を媒介とした文化や技術の伝播・交流が繁く行われてきたことを物語っているものと思われる。本稿ではこれらについて詳述した。[中世・道路・地域開発]
著者
松浦 茂樹 山本 晃一 浜口 達男 本間 久枝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.193-204, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
14
被引用文献数
1

河川環境が重視されている今日、樹木が注目されている。河川周辺の樹木と云えば、我が国には治水伝統工法の一つとして水害防備林がある。水害防備林は、立地位置より堤塘林、護岸林、水除林に分類される。水害防備林は、近世までは重要な治水施設として管理・育成されていた。もちろん洪水の疎通の支障となる堤防上の樹木は、大風によって揺さぶられ堤防が危険になる等の否定する意見もあったが、幕府によって奨励され各藩でも整備された。明治になっても太政官による「治水法規」の中に、堤脚を保護する竹木は保存するようにと指示されているように、水害防備林は重要視された。1897 (明治30年) 発布の森林法でも保安林に編入された。明治末年から、政府により全国的な治水工事が進められた。近代治水事業は都市部そして大きな平野部での築堤事業を中心に行われ、一定の流量を氾濫原も含めた河道内に収めようとの考えを基本に進められた。河道内の樹木は洪水疎通に支障があるかどうかとの観点から見られ、それ以外の機能は検討範囲外に置かれていたというのが実状であろう。一方それ以外の機能に注目していたのが林学、農学の関係者で、築堤による治水に加えプラス・アルファの効用を水害防備林に求めてきた。戦前でも水害防備林、遊水林の造成が奨励され、昭和20年代の大水害後には、現地調査を中心に研究が進められた。しかし社会経済の高度成長時代は、水害防備林に関心が払われることは少なかった。河川環境が注目されている今日、樹木は重要な素材となり得るものである。また超過洪水対策が重要な課題となっているが、超過洪水対策の観点から、水害防備林のもつ効用を再度整理しておく必要があると筆者らは考えている。
著者
小野田 滋
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.113-124, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
29

This paper describes a history and present state of railway tunnels, based on field surveys and histrical records, taking an example of former Kansei Railway Company (now JR-Kansai main line and its branches). Through this case study, it became clear that the tunnels have been bored to various inside shape and some of them have portals by special individual designs.
著者
本村 俊晃
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.73-81, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
5

第2回から前回まで6回にわたって、古墳時代以前の古代日本における高度測量の存在とそのエジプト起源を指摘してきたが、今回は現に活動し発展しつつある世界一の大都市東京の都市計画の基本に設定されている五芒星を示し、同じく五芒星を平面設計に採用している土師古墳および箸墓古墳との幾何学的関係、東京の五芒星と前回提示した紀の川の七芒星の巧妙なエジプト幾何学的関連について検討し、江戸期から今日まで都市計画上認識されてきているとみられる東京の五芒星の設定時期が古墳時代に遡ることを考察する。
著者
小野田 滋 司城 能治郎 永井 彰 菊池 保孝
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.245-254, 1989-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
10

This paper describes the past and present state of railway tunnels, based on field surveys and historical records. In this second report the objects selected are the former Kyoto Ry. and Hankaku Ry., which were constructed to link Keihanshin district with Maizuru area in the 1890s, and the structural features of the tunnels on these railways are made clear here. These two companies were established with similar intentions, in similar periods, on a similar scale; later purchased by the National Railways of Japan, and now the greater parts of the lines have discontinued services upon completion of new lines. These tunnels are found very valuable as monuments to brick or masonry structures of the Meiji Era.
著者
森杉 寿芳 橋本 有司
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.136-142, 1983-06-24 (Released:2010-06-15)
参考文献数
7

わが国の明治以降の急速な近代化について考えたとき、鉄道はその比類なき輸送力において、経済成長の最大の原動力となったと言ってもよかろう。本研究は鉄道網形成が、実際にどれほどの効用を個人に与えたか、またどれほどGNPに寄与したかを貨幣タームで測定するための理論モデルの作成と、その適用結果について述べたものである。このため、個人は効用最大化行動、企業は利澗最大化行動をとるとの仮定のもとで、簡単なモデルを作成する。そして、鉄道路線長がL0からL1へ、旅客運賃がrp0からrp1へ、貨物運賃がrf0からrf1へ、変化した場合の代表的 (平均的) 個人の効用の変化を測定する。このとき、効用の変化を貨幣タームで測定するために等価的偏差 (Equivalent Variation以下、EVと呼ぶ) の概念を導入する。ここにEVとは、鉄道網整備というサービスをあきらめるために補償してもらいたいと考える必要最低額を言う。本研究では、さらにEVを福祉効果と所得の増大効果とに分け、それぞれについて計算を行う。実際の明治29年における計算の結果は、福祉効果が5億3千万円で、これは当時のGNP28億円の2割弱である。これより、個人は鉄道サービスによりかなり大きな満足を得たと推定できる。さらに所得の増大効果について言えば5億2千万円であり、これもGNPの2割弱である。GNPに対する直接の影響も大きなものであったと言えよう。
著者
小西 純一 西野 保行 渕上 龍雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.207-214, 1985-06-25 (Released:2010-06-15)
参考文献数
15
被引用文献数
1

A historical sketch of railway truss girders constructed in Meiji era (1858-1912) is described. This is the first part dealing with the 200ft double Warren truss girders which is believed to be a representative of the British school of design. A total of 112 girders were imported from England and erected in 1886-1898, 22 of which were made of wrought iron and remainings were wrought iron and steel combined girders. In April 1985, 18 girders are still stand, most of them are in use, though 9 of them are shortened.
著者
越沢 明
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
日本土木史研究発表会論文集
巻号頁・発行日
vol.6, pp.223-234, 1986

「満州国」が中央政府直轄で都市建設を実行したのは、新京と大東港の2都市である。前者は新首都の建設であり、後者は大規模な臨海工業都市の建設であった。<BR>大東港は朝鮮と国境を流れる鴨緑江の河口帯に計画された。大東港の計画はぐ満州唯一の不凍港をこの地に建設し、地下資源と水力発電を活かして、人口100万人の臨海工業都市を新規に建設しようとするものであった。<BR>この計画岸信介、直倫太郎の支持によって進められ、現地機関では近藤三郎、黒田重治、米田正文らが事業を推進した。<BR>大東港にられる港湾と工業地帯のセット開発、高速道路の建設、土地経営による事業償還などの方式は、戦後日本の大規模開発プロジェクトの方式を先取りしていたと言えるものである。
著者
君島 光夫
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.143-154, 1983-06-24 (Released:2010-06-15)
参考文献数
16

The rapid transit railway network in Tokyo consists of thirteen lines.This network in based on a conception at the dawn of a new age before 1945 when the developrent plan of five or seven subway lines was fomed.This article enurerates chronologically the charge of the develognent plan for rapid transit railway network in Tokyo and private plans based on researches and investigations of pioneers at the dawn of a new age from 1906 to about 1940, describing the background of those days in the conception.
著者
小西 純一 西野 保行 淵上 龍雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.227-238, 1989-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
9

官設鉄道が標準桁として採用したクーパー型トラス桁は10種類で、そのうち100ft上路を除く9種類263連が1899年から1915年にかけて架設された。耐用年数は線区によりかなり異なるが、東海道本線で47年程度、中央本線で66年程度であり、経年88年で今なお使用中のものもある。現在使用中の桁は、転用桁を含めて合計72連となっている。クーパー型の採用はそれまでの英国系からの全くの方向転換であり、連続性はない。クーパー型を少し設計変更した100fしと300ftの国産桁が存在した、輸入ピン結合トラスの最後を飾るのは、阿賀野川釜ノ脇橋梁ほかのカンチレバー式架設工法によるトラスである。わが国の橋梁技術者たちは、米国流の進んだプラクティスを体得すると同時に、アイパーを主体のピン結合トラスの欠点を見抜き、リベット結合に改め、輸入から国産へと転換し・技術的な自立を一段と進めることになる。【明治期、鉄道橋、トラス桁】
著者
稲葉 克己 渡辺 貴介
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.98-102, 1986

第二次世界大戦前にほぼ完成された関東圏の鉄道網において、その鉄道敷設目的は、産業振興・沿線開発・通勤通学客輸送など多岐に渡っていたが、観光客輸送を目的とした観光関連鉄道路線と言える路線も数多く存在していた。それらの路線は。東京から各観光地に到達する方法の違いにより、「直結型」、「枝分型」、「回遊型」、「延伸型」、「創造直結型」、「創造枝分型」と呼べる6タイプに分類でき、時代と共に変遷していった。また、それらの路線を成立させるのに、各鉄道会社は、出発地・鉄道・目的地のそれぞれの地点で様々な観光客誘致策を実施した。
著者
小西 純一 西野 保行 淵上 龍雄
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.134-141, 1988-06-20 (Released:2010-06-15)
参考文献数
9

わが国に最初に導入された米国系の鉄道トラス桁は1882年開通の幌内鉄道のものであったが, この鉄道限りで他には普及しなかった. 次に導入されるのは木州の官設鉄道がいわゆるクーパー形構桁を採用したときである. 1899年から1915年にかけて大量のアメリカ式トラスが輸入され, 全国的に架設された, 同時期に建設された私設鉄道においてもアメリカ式トラスが輸入・架設された.その数は合計約300連にのぼり, その内約100連が何らかの形で現存している.本報では幌内鉄道, 北海道官設鉄道, 私設鉄道のトラスを扱い, 官設鉄道のクーパー形トラスその他については次回に述べる.
著者
新谷 洋二
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.9-16, 1987

近世初頭に建設された城下町の多くは現在も都市として生き続けているため、その成立の経緯・時期は都市計画史などの上で重要である。前回の論文で、中部、大類・鳥羽、玉置による城と城下町の建設史年表を基礎にして作成された小川の一覧表について、作成に当たっての問題点を提起するとともに、8ケース・スタディを行い、正しい表現のあり方について検討した結果、さらに数多くのケース・スタディを積み重ねることが必要とされた。このため今回の論文においては、以上の課題を明確にするため、前回に引き続き、年表作成上、問題点の見出だせる幾つかの城と城下町のうち、岩出山・丸亀・宇和島・高崎・仙台・福岡・松山・秋田・大垣・彦根・萩・浜田の各城についてケース・スタディを行い、それぞれ個別に検討することにより、個別に存在する問題点を摘出した。こういった検討を積み重ねることにより、全体の内容について、正しい表現のあり方を考究するとともに、城郭史年表に関して試論的な検討を行うことによって、土木史年表の作成に当たって検討すべき課題を考究することを目指した。(城、城下町、年表)
著者
新谷 洋二
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.235-242, 1986

わが国の都市には近世初頭に建設された城下町に端を発するものが多いので、その成立の経緯・時期は都市計画史上のみならず土木史上からも重要である。また近世の城は必ず城下町をともなっていた。これらの近世の城と城下町の創築状況を中部・大類・鳥羽・玉置らの成果を基にして、小川は「日本土木史概説」の中に有用な一覧表を作成して示している。しかし上記諸文献の記述の中には幾つかの問題点が存在することが見出だせる。これは城と城下町の成立年代が不確かで、複数個以上の説が存在するだけでなく、近世の城が土木・建築構造物であるために、土木工事 (普請) の完成か、建築工事 (作事) の完成かによって、示された年次に混線があること、また年次自体をとってみても、それが領主の入部の時期か、あるいは工事の計画・着工・概成・完成のどの時期を示すのかも曖昧であることにもよっている。人名・地名の変更も混線の一因となつている。以上の課題を明確にするため、年表作成上、問題点の見出だせる幾つかの城と城下町についてケース・スタディを行い、正しい表現のあり方を検討するとともに、城郭史年表に関して試論的な検討を行うことによって、土木史年表の作成に当たって検討すべき課題を考究した。