著者

加賀山 俊平 藤井 啓介 甲斐 博代 角 明子

出版者

保健医療学学会

雑誌

保健医療学雑誌 (ISSN:21850399)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.16-22, 2023-04-01 (Released:2023-04-01)

参考文献数

18

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目的:本研究は介護老人保健施設入所者の転帰先と日常生活動作能力の関連性を明らかにすることが目的である.対象と方法:対象者は介護老人保健施設に初回入退所した者635名とした.除外基準に該当した者,計155名を除外し,分析対象者は480名となった.またカルテおよび介護記録から入所時のデータとして,性,年齢,入所日,世帯構成,身長,体重,原因疾患および既往歴,転帰先ニーズ,退所時のデータとして,退所日,入所日数,要介護度,食事形態,日常生活動作能力を収集した.結果:在宅群(205名)は施設群(275名)と比べ,有意に年齢が若く,入所日数が短く,要介護度1の割合が高く,要介護度4および5の割合が低く,転帰先ニーズが在宅である割合が高かった.また,在宅群は有意に原因疾患および既往歴に認知症を有する割合が低く,食形態が米飯である割合が高かった.在宅群と施設群において有意差を認めたBIを独立変数に投入し,従属変数に転帰先を投入したロジスティック回帰分析(変数増加法)の結果,BIの“歩行(0点を基準とした際に10点と15点において有意にオッズ比が高く,10点を基準とした際に15点に有意差は認めなかった)"と“排便コントロール(0点と5点をそれぞれ基準にした際に10点において有意にオッズ比が高かった)"の2つの項目が有意に抽出された.結論:歩行能力として,BIにおける15点の自立ではなく,10点の見守り又はわずかな介助を要する一部介助での移動手段の獲得を目指すことが在宅復帰に繋がり,排便コントロールとしては,失禁がなく自身で排便コントロールが行える自立を目指すことが在宅復帰に繋がる可能性が明らかとなった.