著者
畦地 昭二 藤本 好恵 湯山 二男 伊丹 良夫
出版者
日本海水学会
雑誌
日本海水学会誌 (ISSN:03694550)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.244-264, 1973

締付型装置の改良をはかるため, 図-1, 図-2に示したように, 膜面には連通孔を設けないで有効膜面積を増大させた3種類のa, bおよびcセルを試作し, 工業規模装置により試験した結果次のとおりであった.<BR>1) aセルは, 枠の製作が困難であり, 濃縮特性も良好ではなかった.<BR>2) bセルは, 枠の製作は容易であり, 濃縮特性も良好であったが, 破損しやすいという欠点があった. また海水懸濁物の付着によって, 流動抵抗が増大するのを軽減することはできなかった.<BR>3) cセルは, 構造が最も簡単であり, 枠の製作も容易であったほか, 溶液の漏えいは少なく, 流動特性, 濃縮成績も良好であった.<BR>しかし, 潮道の拡大によって, 漏えい電流がわずかに増大することが推定された.<BR>4) bセルとcセルに用いた厚み調整枠によって, 膜群の組立作業が困難になることはなかった, したがって, 厚み調整枠の使用は, 膜の有効面積を増大させる手段として最も適当であると判断された.<BR>5) 連通孔を設けない膜と厚み調整枠を用い, またCセルのように潮道を拡大 (簡易化) した枠を組み合わせることによって, 最も合理的なセル構造が得られることが立証された.<BR>6) 砂ろ過あるいはけい藻土ろ過した海水を給液しても, 膜面およびスペーサーにはかなりの付着物が付くことがわかった. しかし潮道を拡大させたCセルでは, 付着物による流動抵抗の増大はaおよびbセルよりも小であった.<BR>7) 海水に塩酸を添加してpHを5~6に調節するか, 循環かん水に塩酸を添加してpHを4付近に調節すれば, 電流密度5amp/dm<SUP>2</SUP>, 脱塩率30%, 海水温度14~25℃のもとで長期運転しても, 炭酸カルシウムスケールの析出は認められなかった.
著者
増沢 力 竹中 况三 藤本 好恵 鍵和田 賢一
出版者
日本海水学会
雑誌
日本海水学会誌 (ISSN:03694550)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.41-52, 1978

イオン交換膜法による食塩の固結傾向と一貫パレチゼイション輸送導入による固結への影響とを検討するため, Z, W, P3製塩工場の食塩を, それぞれ生産地と中継地計6場所において, 3と6ヵ月間3パレット36段レンガ積みを対象に, 積付け試験を行ない, 次の結果を得た.<BR>1) 積付け塩のマグネシウムは, ZとWがとくに少なくPは平均, 平均粒径はZとPが小さくWは平均であった. なお, 各工場とも日間, 年間の変動は相当に大きく, これらを小さくする必要があった.<BR>2) 積付け試験結果をみると, Pは3と6ヵ月経過とも固結強さが1kg/cm<SUP>2</SUP>以下で問題ないが, ZとWは, 期間と場所により固結強さが2-5kg/cm<SUP>2</SUP>となり, 注意を要する.<BR>3) すべての積付け場所の食塩の水分は, 保存中に増加した.<BR>4) 固結強さは, マグネシウム量が少ないと, 乾燥吸湿などの気象条件が大きく影響するが, マグネシウムがある程度多いと, 気象条件に関係なく, 固結傾向を小さくすることができた.<BR>5) 約3,700mmある食塩5k93パレット積付け塩袋は, 3カ月経過すると, 積付け時の高さに対して生産地で3.8%, 中継地で2.1%, 6カ月経過すると生産地で同じく4~5%, 中継地で2~3%沈下した. 塩の場合は, 3パレット積みでも倒壊のおそれはほとんどなかった.<BR>6) 固結強さ1.3~3.5kg/cm<SUP>2</SUP>に固結した食塩5kgを, 1mの高さから水平に2回落下させると, 60%以上が砕塊した. それ以上落下させてもあまり効果が増加しなかった.<BR>7) 一般に, イオン交換膜法による食塩の固結傾向は, 塩田法による食塩より小さいが, この原因は, 両者の液組成の差と, 前者が後者にくらべてバラツキ幅が小さくなり, マグネシウムが極端に少ないもの, 粒径が極端に小さいものがなくなったたためと推定された.<BR>8) 一貫パレチゼイション輸送導入以前の食塩の固結強さは1.5kg/cm<SUP>2</SUP>以下であるが, この試験では, 0.3~4kg/cm<SUP>2</SUP>であった. 一貫パレチゼイション輸送導入以降の食塩の固結傾向は大きいようであるが, マグネシウムをあるレベル以上にコントロールすれば, 食塩の固結傾向を低くおさえることができた.<BR>本研究を行なうにあたり, 種々ご協力をいただいた本社塩事業本部, 支部局塩事業部ならびに関係製塩工場の方々に厚く感謝する.