- 著者
-
西川 ハンナ
- 出版者
- 文教大学
- 雑誌
- 生活科学研究 = Bulletin of Living Science (ISSN:02852454)
- 巻号頁・発行日
- vol.40, pp.147-152, 2018-03-30
社会問題の解消に経済的アプローチや非専門家の支援が功をなしている。その手法の中にソーシャルワークの「社会開発」への援用をめざして、新たな仕組みで社会的な価値を創出した高齢者ダイニング、コミュニティカフェ、環境保全の3 事業の代表者へインタビュー調査を実施した。結果は、3 事業は社会問題の解消等を目的に、開発的ソーシャルワークでいう政策的実践、組織化など「マクロ実践」を、雇用環境・経済政策に則り事業に社会的価値を創出して資金調達や専門的助言を得て事業展開を行っていた。これらの事業は、社会問題の解消にあたり不足する人的・物的・経済的な側面の補完として「社会開発」を行っていた。◆「社会開発」の資源化や連携には目的の合致、資源の適合性、方針の合致が必要であり、これは社会福祉法人の新たな社会事業やソーシャルワーカーの連携にも必要な要件といえる。