著者

曳埜 忍 矢島 智成 逆井 美智子 冨山 成人 飯島 和昭 大山 和俊

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.62-69, 2022-04-25 (Released:2022-06-01)

参考文献数

11

---

国内3圃場で16種農薬を散布してビワを収穫し,果肉,果皮および種子を分位別に分析した.果皮では全農薬について全例で検出値(n=144)を得たが,果肉および種子での検出割合は,それぞれ42%(n=61)および36%(n=52)に減少した.ビワ果実中の残留農薬は,主に果皮に分布し,可食部である果肉への分布は少なく,種子への分布は果肉よりも少なかった.部位別の分析値を用いて,果肉での不検出値(<0.01 mg/kg)と種子での実残留値の取り扱いが異なる3つの計算方法により全果実中の残留農薬濃度を算出した.全ての不検出値を定量限界とし,種子中の実残留値を用いた場合(H),種子中の残留値を全て0 mg/kgとし,果肉中の不検出値を定量限界値とした場合(C),全種子中残留値と果肉中の不検出値を0 mg/kgとした場合(L)で算出した.これら算出値の比率は,74%(L/C)~106%(H/C)の範囲であった.比率が90%未満の7例は,全果実中の残留濃度が0.06 mg/kg以下の場合であり,両算出値の差は最小単位0.01 mg/kg以下であった.ビワ果実中の残留データでは圃場間変動などが認められたが,果肉中の不検出値や種子中の実残留値の取り扱いが,ビワ全果実中の残留農薬濃度の算出結果に与える影響は小さいことを確認した.