著者
飯塚 拓志 村上 実 藤下 真潮 吉元 逸郎 小峰 智
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.44, pp.217-218, 1992-02-24

当社の取扱い商品である電卓、時計、ワープロ、電子手帳、オーディオ磯器等のコンシューマ商品と称される小規模なソフト開発においては、大規模ソフト開発と同様に構造化技法やCASEツールを組織的に導入し、効果を上げることは難しい。また、商品ジャンル毎にソフト開発方法が異り、それぞれの商品開発に適した技法、ツールの導入により生産性、品質向上を図ることが必要である。当社では数年前より、機造化技法、CASEツールの導入推進しており、昨年オーディオ磯器ソフト開発において顕著な効果を実証できた。今回は従来の開発方法と構造化技法による開発方法を比較し、構造化技法の効果について考察した。