著者

高木 恭子 宮崎 仁志

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.105-108, 2022-06-25 (Released:2022-07-21)

参考文献数

7

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食品による健康危機事案が発生した際に対応可能な金属類の分析法を,マイクロ波分解装置と誘導結合プラズマ発光分光分析(ICP-AES)装置を用いて検討した.水道水質基準項目および水質管理目標設定項目に設定されている元素を含む18種類の元素(アルミニウム,ヒ素,ホウ素,カドミウム,コバルト,クロム,銅,鉄,水銀,マンガン,モリブデン,ニッケル,鉛,アンチモン,セレン,スズ,タリウム,亜鉛)を対象とし,食品試料として飲料5種類(緑茶,ブラックコーヒー,牛乳,オレンジジュース,ビール)および加工食品7種類(ビーフカレー,ぎょうざ,えびのチリソース和え,さばの塩焼き,えびピラフ,お好み焼き,果実缶詰)を使用した.添加回収試験の結果,真度は88~108%であり,室内精度は0.2~11.3%であった.本法では試料の秤量から測定終了までの所要時間は3時間以内であり,健康危機発生時における金属類の分析法として適用可能であると考えられた.