著者

桑野 裕文 Hirofumi Kuwano 九州情報大学 経営情報学部 経営情報学科

巻号頁・発行日

vol.15, pp.99-105,

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運動部活動は学校教育の一環として、またスポ-ツ享受の場として、その価値は大きい。しかし、勝利至上主義、過熱化、スポ-ツ障害、事故と安全管理、教師の負担、など問題が山積しており、その諸問題を解決すべく保健体育審議会答申(1997年)やスポ-ツ振興基本計画(2000年)では「運動部の運営活動改善」が提起されている。一方学校現場では、少子化の影響もあり休部・廃部の話を耳にする。休部・廃部は入学後入りたい運動部がなく、これまで続けてきたスポ-ツを続けられなくなる子どもを生み出している。この問題に歯止めをかける一手として、今注目を浴びているのが合同チ-ムである。合同チ-ムは、運動部活動の最大の魅力「大会参加」への道を開くものとして子どもたちにとっては良報である。しかし、大会参加にはさまざまな条件が付けられている。また大会には、中体連・高体連主催、競技団体主催、民間の冠大会などがあり、それぞれに規定がある。そしてその規定は統一されたものではなく戸惑いもある。本稿では、中体連・高体連規定をベ-スに合同チ-ムの参加規定を検討し、運動部改革の主体的な取り組みの第一歩とする。