著者

宮良 俊行 Toshiyuki MIYARA

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 = Nagasaki International University Review (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.51-58, 2014-03

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文部科学省は2010年「スポーツ立国戦略―スポーツコミュニティ・ニッポン―」を策定した。そこでは、「スポーツ立国戦略の目指す姿」として、スポーツに親しみ、スポーツを楽しみ、スポーツを支える(育てる)ことによって、「スポーツの持つ多様な意義や価値が社会全体に共有され、『新たなスポーツ文化』を確立することを目指す」ことがあげられている。「5つの重点戦略の目標と主な施策」の5つ目には、「社会全体でスポーツを支える基盤の整備」があげられ、「地域」におけるスポーツの位置付けがなされている。宮良、小島(2012)は、『現在「スポーツによるまちづくり」という言葉に表現されるような、いわゆる地域社会の機能回復すなわち「コミュニティ」の再生をスポーツに委ねることは、これまで政策の場面において様々な視角から特集され、研究についても長期に渡って議論されてきた。』と分析し、様々な課題を提示している。一方、日本の多くの地域では、過疎化が進んでいる。地方自治体においても高齢化に伴う医療費負担の問題が深刻さを増している。このような状況において「スポーツによるまちづくり」は本当に可能なのであろうか。本研究では、「スポーツによるまちづくり」に関する事例として熊本県南関町の取り組みを報告する。