著者
石根 幹久花田 恵介小山 隆藤田 敏晃
雑誌
第56回日本作業療法学会
巻号頁・発行日
2022-08-29

【序論】脳卒中によって運動麻痺が上肢に生じると,日常生活で麻痺手を使用できなくなる.客観的な上肢機能評価と日常生活での麻痺手の使用頻度には正の相関があるが,この傾向がすべての患者に当てはまるわけではない.脳卒中亜急性期の対象者のなかには,上肢機能評価の結果が良いにも関わらず,それに見合った麻痺手使用が日常生活に汎化されない患者が存在する.このような“mismatch”(Esser,2019)のある患者は,半側空間無視(Buxbaum,2020)や体性感覚障害(Esser,2021)や,自己効力感の低下を有すると指摘されている.しかし,これらは多数例における相関を調べた研究であり,“mismatch”の原因を詳細に検討した症例報告はほとんど見当たらない. 今回,麻痺が改善したにも関わらず,病棟生活での麻痺手使用が少なく,主観的な変化にも乏しかった脳卒中亜急性期の症例を経験した.そこで,本例の麻痺手使用と主観的変化が乏しい要因を検討したので報告する. なお,本報告は症例本人に発表の意図を十分説明し書面にて同意を得た.【症例】70歳代の右利き男性である.病前のADL,IADLは自立していた.夜間に左半身麻痺を自覚し,翌朝も改善しなかったため当院に救急搬送された.頭部MRI拡散強調画像にて右放線冠~内包後脚に高信号域を認めた.また,FLAIR画像では右内包前脚~尾状核に陳旧性出血と思われる低信号域を認めた.その後は保存的に治療された. 【作業療法経過】第2病日のBRSは上肢Ⅳ,手指Ⅳ,FMA-UEは26点であった.体性感覚は正常であった.FIMは運動項目30点,認知項目29点.MMSE-Jは23点,MOCA-J19点であった.第14病日にFMA-UEは56点まで改善したがMALのAOU,QOM共に1点,3軸加速度計 (花田,2020)ではUse Ratioが0.70であり,非麻痺側上肢を多く使用していた. 作業療法ではADL練習と,修正CI療法やReoGo-J®︎を用いた上肢機能練習を,1回あたり40-60分を週6回行った. 第37病日のBRSは上肢Ⅴ,手指Ⅴ,FMA-UEは60点まで改善した.FIMも運動項目57点,認知項目34点に改善した.一方,MALのAOUは2.44点,QOMは2.33点で,Use Ratioも0.61と改善に乏しかった.そのため,この”mismatch”を検討する目的で,神経心理学的検討を行った.【mismatchに対する検討】MMSE-J29点,MOCA-Jは24点,RCPMは26点であった.TMTはA73秒,B138秒と低下していた.BVRTは正答数4で年齢相応であった.Kohs でIQは71.4で構成障害はなかった.BIT通常検査成績は143/146 点,Fluff Testは9/9で,半側空間無視や半身無視もなかった. また,観念性失行や観念運動性失行もなかった.しかし両手で”かいぐり”動作をしようとすると左手を動かせなくなった.Garbalini(2012)の検査でも両手を協調的に動かす際に左手を動かせなくなった.また,やる気スコアが19/42点であった.【考察】本症例は,両手を動かす際に左手を動かせなくなる運動無視を呈していた.日常生活動作は両手で行うことが殆どなので,これが”mismatch”に関与した可能性が考えられた.また,軽度のアパシーも麻痺手の使用行動に影響したかもしれない. 今後,麻痺手への介入だけでなく生活での使用に関与すると言われている症状に対しどのようなアプローチを行うべきか検討していく必要がある.
著者
與田 夏菜恵花田 恵介小山 隆藤田 敏晃
雑誌
第56回日本作業療法学会
巻号頁・発行日
2022-08-29

【はじめに】脳卒中後の体性感覚障害は,運動麻痺と同じく,麻痺手での物品操作を難しくするとともに,学習性不使用を助長する.しかし,どのような体性感覚障害が麻痺手の機能や日常生活での麻痺手使用に影響を与えるかについてはあまり検討されていないように思われる.今回,重度の体性感覚障害を呈した亜急性期の脳卒中患者2例を経験した.各症例における運動機能や感覚機能の経過を詳細に評価したので報告する.なお,本報告はご本人に発表の意図を十分説明し書面にて同意を得ている.【事例】事例1 50歳代後半の右利き男性.病前生活は自立していた.早朝に突然左半身の麻痺と呂律困難が生じたため,当院に救急搬送された.頭部MRIでは右視床に出血巣を認めるとともに,左橋に陳旧性梗塞を認めた.既往に糖尿病,高血圧,不整脈があった.初期評価時の上肢機能はFMA-UEが47点で,FMA-Sは0点であった.MMSEは29点,MoCA-Jは27点で認知機能は全般的に保たれていた.第14病日にはFMA-UEが52点に向上した.MALはAOUが0.3点,QOMが0.4点で,3軸加速度計(Bailey,2015)によるUse Ratioは0.59であった.また,第12病日の体性感覚検査では,触覚や温痛覚が強く障害されていた.運動覚も重度に鈍麻しており,拇指探し試験はⅢ度であった.二点識別や立体覚は検査困難であった.一方で,重量覚 (SOT-600, 酒井医療)は20g差が弁別できた,また,紙ヤスリを使った手触り覚は,粗めの番手であれば#20差を弁別できた.事例は「触った感触はないが,力の入れ具合で弁別できる」と語った.事例2 60歳代前半の右利き女性.病前生活は自立していた.知り合いの店に入るなり倒れたため当院に救急搬送された.頭部MRIでは左被殻に出血巣を認めた.既往歴はなかった.初期評価時の上肢機能はFMA-UEが24点で,FMA-Sは0点であった.発話はジャルゴン様で聞き取りにくく,錯語も強かったが,単語レベルでの簡単な動作従命は可能であった.第18病日にはFMA-UEが44点に向上した.MALはAOU,QOMともに0点で,Use Ratioは0.73であった.体性感覚検査では,触覚や温痛覚,運動覚,拇指探し試験は事例1と同じく重度に障害されており,二点識別や立体覚は検査困難であった.重量覚は40g差でなければ弁別できなかった.また,紙ヤスリは#40差でも弁別できない時があった.【方法】 事例1は第4病日より,事例2は第2病日より作業療法を開始した.2症例とも移乗動作やトイレ動作獲得に向けたADL練習や上肢機能練習(ReoGo-J®︎を含む)を1回あたり40-60分,週6回行った.前述のように介入開始時と発症約2週経過時に加え,発症1ヶ月経過時にも同様の評価を行った.【結果】事例1 FMA-UEは62点に改善した.MALはAOU1点,QOM2点で,顔を洗うときに左手も添える,お茶碗に手を添えて食事をするなど使用場面が見られるようになった.Use Ratioは1.05と病棟生活でも左右手が同等の使用量まで改善した. 事例2 FMA-UEは57点に改善した.MALはAOU1点,QOM0点であった.Use Ratioは0.76で,発症2週時と変わらなかった.【考察】重度体性感覚障害であった2事例に対し,亜急性期における麻痺手の上肢機能や体性感覚機能の改善経過を比較した.事例1,2ともにFMA-UEは大幅に改善したが,麻痺手の使用行動には明らかな差が見られた.発症後約2週目に評価した体性感覚検査では,2事例とも基本的な体性感覚が重度に障害されていたにも関わらず,事例1は事例2と異なり,重量覚や手触り覚が比較的保たれていた.2事例の検討より,体性感覚の各様式のなかでも,能動的触知覚(active touch)の残存が,日常生活における麻痺手使用に影響を及ぼす可能性が示唆された.
著者
奥川 純子中井 昭夫
雑誌
第56回日本作業療法学会
巻号頁・発行日
2022-08-29

【背景と目的】 近年,習慣的運動,特に協調への介入が認知機能を向上させることが報告され,神経発達障害の中核症状を改善させる可能性も示唆されている.ラジオ体操は広く普及し,短時間で,屋内でも実施可能な,音楽に合わせた,左右対称の全身運動である.本研究は,DCD特性のある子どもに対し,ラジオ体操を用いた身体性からの介入が,協調のみならず,神経発達障害の中核症状や情緒,適応行動に与える影響を客観的尺度を用いて検証することを目的とする.【方法】 放課後等デイサービスに通う小学2〜5年生の25名を,ラジオ体操を8週間実施群と未実施群の2群に分け交叉試験を行った.毎朝zoomで参加できるよう設定し,開始時,交叉時,終了時の3回,M-ABC2,DCDQ,AD/HD-RS,SDQ,VinelandⅡにより評価し,また,インフォーマルな評価として経過報告,終了時アンケートを実施した.本研究は武庫川女子大学教育研究所倫理審査委員会の承認を受け,参加者およびその保護者から同意を得て実施した.【結果】1)協調 開始時のM-ABC2においてDCD/DCD疑いと判定とされた児の79%に改善を認めた.特に「手先の器用さ」の改善が大きく,開始時に5パーセンタイル以下であった児の82%に改善を認めた.2)AD/HD特性 全体の48%でAD/HD-RSのスコアの改善を認めた.3)情緒の問題 「情緒の問題」は1群で57%,2群で55%が改善した.「総合的困難さ」は,1群で36%,2群で55%が改善した.4)適応行動 1群は「日常生活スキル」が50%,「社会性」が64%で,2群では「社会性」が55%で改善した.zoomがラジオ体操に参加した動機となった参加者の81%に「社会性」の改善が見られた.5)介入前後の各検査間の相関の変化 開始時と終了時の各検査間の相関の比較では,M-ABC2のスコアが改善したことにより,他の検査間データとの相関が弱まり,また,SDQとその他の相関も弱まった.一方で,DCDQ,AD/HD-RS,Vineland Ⅱの相関はあまり変化なく,子どもの日常生活での困難さは,単純に個別検査における課題遂行能力だけでは推し量れないことが示唆された.6)インフォーマルな評価 「生活リズム」「身体機能」「社会性」「AD/HD特性」に関する肯定的な回答が上位を占めた.診断/特性ごとで見ると「身体機能」はDCD特性がある児,「社会性」はASD特性のある児,「AD/HD特性」はAD/HD特性のある児でそれぞれ肯定的な感想が得られた.「生活リズム」については特性にかかわらず,肯定的な意見が多かった.【考察】 習慣的運動が認知機能を高めることは,既に成人では多く報告されているが,本研究から,神経発達障害の特性のある小児でも中核症状,情緒,適応能力の改善効果があり,その期間は2か月,1回約3分というラジオ体操でも効果があることが示された.頻度に関しては,週4日以上でその効果が大きかった.また,全身運動であるラジオ体操により「手先の器用さ」の改善が認められたことは,活動指向型・参加指向型アプローチとして微細運動に介入する際にも,身体機能指向型アプローチを組み合わせることが有用であることが示唆された.神経発達障害の特性のある子どもに対するオンラインによる継続的運動により,小集団での社会性の促進,体性感覚の弱さに対する視覚フィードバック,セロトニンやBDNFを介した中枢神経系,睡眠に与える効果などが複合的に協調を改善させ,さらに,中核症状,情緒,適応能力にもよい影響を与えた可能性が考えられる.
著者
倉 昂輝有吉 正則山田 大豪
雑誌
第56回日本作業療法学会
巻号頁・発行日
2022-08-29

【はじめに】近年,わが国の発達障害児の支援において,家族支援が重要視されている.このような背景から作業療法(以下,OT)においても家族中心のケアに基づき保護者への支援が実践されている.OTで実践される家族支援の1つにホームプログラム(以下,HP)があり,発達障害領域の作業療法介入に関するシステマティックレビューにおいて,そのエビデンスが示されている(Novak I,2019).しかし,わが国のHPの研究は症例報告が主であり,HPを経験した当事者の視点を報告したものはない.さらに,母親らを対象としたこれまでの研究は,子育てに対する葛藤や困難さに焦点が当てられてきた.そのため家庭内という外部からみえにくい環境の中で母親らが子育てをどのように展開しているのかは不明な点も多く,それらの要因と関連する専門家のサポートも明らかにされていないのが現状である.【目的】本研究の目的は,発達障害児を養育する母親のHPを通じた子育てにおける思いや経験,行動にかかわる諸要因を当事者の視点から明らかにすることである.【方法】研究参加者は,個別の外来OTと並行して目標に基づくHPを実施した母親とした.外来OTは隔週の頻度で1回あたり40分間,全12回,約6ヶ月間,HPは外来OT3回目から10回目まで行った.HPは先行研究で提唱されている5フェーズを参考に実施した(Novak I,2006).データ収集は,母親らを対象に半構造化面接によるインタビューを実施し,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した.サンプリング方法は便宜的サンプリングから理論的サンプリングに移行した.本研究は兵庫医療大学倫理審査委員会の承認(第19028号)を得て実施した.また,研究参加者には書面による同意を得ており,COI関係にある企業等はない.【結果】10人目のデータ分析において新たな概念が生成されなかったため,サンプリングを終了した.分析によって25個の概念,9個のサブカテゴリー,4個のカテゴリーを生成した.以下,概念を〈〉,サブカテゴリーを《》,カテゴリーを【】として示す.発達障害児を養育する母親らは,身体的負担の増加や心理的苦痛,強いストレス,社会的孤立を抱えて子育てを行なっていることが明らかにされた.このような子育て環境に対応するための重要な要因として《否定的感情との折り合い》,《忙殺される日々との折り合い》,《社会的通念との折り合い》の3つのサブカテゴリーから成るコアカテゴリーを生成した.これは母親自身が見つけた問題解消法であり《子育て視点の拡大》の変化<をもたらす働きがあると見出された.この変化は〈わが子と見つけた目標〉と〈できることからスタート〉する《実現可能な一歩》という具体的な支援手段を母親らにもたらし,友人や夫,祖父母などに対して,どのような子育ての支援を求めるかの判断を明確にしていた.【考察】《否定的感情との折り合い》,《忙殺される日々との折り合い》,《社会的通念との折り合い》という問題解消法は,【複雑な子育て環境に対する適応】を促す上で核となる概念であり,子育てにおける視点の拡大に発展する.この視点の拡大が現状に則した目標と活動に対する方略を子どもと見つけることにつながると考える.さらに母親らは友人や祖父母,夫との子育てにおける相互的な関わりのなかで,周囲の人々の役割特性を捉え,臨機応変に依頼するという方略を見つけていたと考える.OTにおける家庭への支援は,母親の子育ての状況や周囲との相互作用を評価し,個々の家庭の営みにかかわる文脈に適した子育て方略を母親自身によって見出せるようにサポートすることが重要である.