著者

服部 龍二

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学社会文化科学研究 (ISSN:13428403)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.3-25, 1999-02-28

---

かつて筆者は、在華権益拡張策と新4国借款団の関連性を論じた際、原内閣が対米英協調に終始することなく独自に国益を拡充せんとしていたことを明らかにした。加えて原内閣は、時としてウィルソン政権(Woodrow Wilson)の新外交に強い違和感を示し、国益拡充のためには対英協調を基本方針とした。原内閣期最大の国際会議である パリ講和会議への対応は、まさにそのことを示している。このパリ会議に関する研究は少なからず存在するものの、日英協調や日米摩擦を原外交の中に位置づける視点は十分に確立されてこなかったように思われる。この点に加えて本稿では、中国外交文書を交えて中国側が調印拒否に至る過程を跡づけるとともに、米英の動向が後のワシントン体制成立との関係でいかに位置づけられるのかを探っていきたい。