著者

柚木 理子

出版者

川村学園女子大学

雑誌

川村学園女子大学研究紀要 (ISSN:09186050)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.97-114, 2006

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本稿の目的は,1990年代終わりから2000年代初めにかけての日本の労働時間を分析することにより,バブル崩壊後の男性の抱えるジェダー問題を考察することにある。雇用状況の悪化と共に日本の男性の働きすぎは異常ともいえる状況にある。過労死の増加と合わせ,週60時間以上働く男性が増加している。とりわけ,「サービス残業」という不払い労働が恒常化しているのである。オイルショック以降,妻は時間量を調整しながら,家事育児の不払い労働と両立させる形で支払い労働を担うようになり,「家庭と仕事の二重負担」を強いられてきた。だが「二重負担」に悲鳴を上げているのは妻ばかりではない。男性は所定内労働と所定外労働という支払いの対象になっている労働に加え,報酬が支払われない「サービス残業」を行っている。本来支払いの対象になるべき市場の中で行われている労働が「サービス」という「見えない」形にされ,市場における支払い労働と不払い労働の「二重負担」を負っていたのである。日本企業は「大黒柱」としての役割を男性に背負わせ,男性を「自発的に」働かせ,男性労働者の好意による「サービス」を引き出し,それを潜在的な「含み資産」として男性を死に追いつめるまで活用してきたのである。