著者

塚崎 公義

出版者

久留米大学

雑誌

久留米大学商学研究 (ISSN:1342047X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.79-92, 2005-06

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(1)株価の下方へのバブルは合理的バブルとして成立しえない。バブルの永続可能性を合理的バブルの必要条件とすると、株価の下方バブル(株価がファンダメンタル価格から下方に乖離していくバブル)は合理的バブルとして成立しえない。これは投資家がリスク中立的であってもリスク回避的であっても同様である。実際の株価をP、株式のファンダメンタル価格をF、バブルをBとすると、下方バブルの場合にはP=F-Bとなるが、バブルが持続する場合について市場が予測するBの成長率はFの成長率を凌駕するため、バブルが永続した場合について市場の予測する将来のPがマイナスになってしまうからである。(2)円の対ドル価値の下方へのバブルは合理的バブルとして成立し得る。ドルのファンダメンタル価格をF円、バブルをB円とすると、1ドル=F+B円となる。日本人(円保有者)の為替投機によりドル高のバブルが発生したと仮定する。このとき、米国人(ドル保有者)にとっては円安のバブルが生じていることになる。ファンダメンタル価格は1/F(ドル/円)、実際の価格は1/(F+B)(ドル/円)であり、その差がバブルの規模である。米国人投資家(ドル保有者)が少しでもリスクを許容できるならば、バブルが一定規模に達した段階でバブルを「空売り」することが合理的である。彼等にとっては、バブルの成長率が逓減していくことで「空売り」に際してのリスクが減少していくからである。したがって、ドル高(=円安)のバブルは永続しえず、合理的なバブルとは言い得ない。しかし、米国人投資家が完全なリスク回避主体であれば、バブルの「空売り」は行なわない。バブルが拡大を続ける可能性がある以上、バブルの「空売り」にはリスクが伴うからである。したがって、この場合には、日本人投資家によるドル買いバブルが永続する可能性があり、「ドル高円安」の合理的バブルが成立し得ることとなる。