- 著者
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吉澤 康代
- 出版者
- 日本テレワーク学会
- 雑誌
- 日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, no.2, pp.17-23, 2010-10-01
- 被引用文献数
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1
本稿では、テレワークをBCPとして位置づけている企業として日本ユニシス、日本オラクルに注目し、昨年の新型インフルエンザ対策においてテレワークがどのように活用されたのか、文献調査とヒアリング調査からその実態を明らかにし、今後の課題を整理した。両社とも「同居家族が罹患した場合の対応」「幼児・学童の保育園や学校が休校、閉鎖した場合の対応」としてテレワークを活用していた。これらの事例から、BCPとしてのテレワークには(1)新型インフルエンザなどの感染防止効果、(2)非常時における業務継続の効果、(3)社員、家族、職場、顧客先への安心感、信頼関係などの心理的効果が期待できるといえる。