- 著者
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西口 明弘
桜井 修次
城 攻
柴田 拓二
- 出版者
- 一般社団法人日本建築学会
- 雑誌
- 日本建築学会北海道支部研究報告集. 構造系
- 巻号頁・発行日
- no.55, pp.35-38, 1982-03
1980年12月下旬から81年1月下旬にかけて、東北・北陸地方は「三八豪雪」以来の記録的な大雪に見舞われ鉄骨構造物を中心に各地で多数の建物が倒壊した。この雪害の主要な原因の一つとして、積雪量が設計値を大幅に上回ったことによるものであることが指摘されており、特定行政庁の定める設計基準値の再検討の必要性が論じられている。北海道では小樽など一部の地域で多雪であったが全般的には大凡平年並の積雪で、「五六豪雪」には仲間入りをしなかった。それでも建物の倒壊事故が生じたが、実は特に多雪の冬でなくても積雪による建物の倒壊事故はしばしば生じているのである。多くの場合、その主要な原因として建築物設計用雪荷重の設定が適切でなかったことが数えられている。現行の建築基準法令では雪荷重を特定行政庁の定める最深積雪量と積雪の単位重量を乗じて計算することになっている。しかし最深積雪量の規定は観測資料との関連が極めて曖昧で、合理的根拠の不明な値が地域毎にそれぞれ異なった考え方で設定されている。又、積雪単位重量も多雪地域では全国的に共通して0.3と規定されているが、蓄積された実測資料に基づいた検討が十分になされているとはいえないようである。こうしたことから、設計用雪荷重を合理的に設定するには、まず積雪重量そのものを定量的に把握することが急務であることが各方面から指摘されてきた。本報は札幌及び東北・北陸各地で過去に測定された平地積雪重量に関する資料を収集し実証的な検討を試みたものである。