著者

大原 利眞

出版者

日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.77-81, 2011-03-30

被引用文献数

5

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対流圏オゾンが再び大きな問題になっている。日本で測定されている光化学オキシダント(その大部分がオゾン)の濃度は、1980年代後半から全国の測定局で上昇し、その年平均濃度は1985〜2007年度の間に、約0.25ppbv/年(1%/年)の割合で上昇している。さらに、光化学オキシダント注意報を発令した都道府県は徐々に増加し、2007年には28都府県に達して観測史上最大となり、汚染地域が拡大している。2007年5月8日から9日にかけて、九州をはじめ西日本の広い範囲で光化学オキシダント注意報が発令され、大きな社会問題になったことは記憶に新しく、同様な現象は2008年、2009年にも発生した。また、離島や山岳のような清浄地域でもオゾン濃度が上昇していることが報告されている。対流圏オゾンは、工場や自動車などから排出された窒素酸化物や揮発性有機化合物が大気中で光化学反応を起こすことによって生成される。しかし、日本では発生源規制等によって、これらのオゾンの原因物質は年々減少している。なぜ原因物質が減少しているのにオゾン濃度が上昇しているのか。なぜ発生源が近くにない地域でもオゾンが上昇し、汚染が広がっているのか。これらの原因の1つとして、アジア大陸からの越境汚染の影響が考えられる。経済成長が著しいアジア地域では、火力発電所、工場、自動車等による化石燃料の燃焼などによって大気汚染物質の排出量が急増している。これに伴って、オゾンやその原因物質が大陸風下の日本に運ばれて、日本のオゾン濃度が広域的に上昇していると考えられる。オゾン以外にも、窒素酸化物、硫黄酸化物、硫酸塩・硝酸塩・黒色炭素・有機炭素などの粒子状物質(エアロゾル)、POPS(残留性有機汚染物質)、水銀などの様々な大気汚染物質が大陸から流入している。このため、東アジアにおける越境大気汚染の実態、発生メカニズム、生態系や人の健康に与える影響、将来予測などに関する総合的な研究を進めるとともに、科学的知見も踏まえた国際的な大気環境管理の構築に向けた取り組みを強める必要がある。