- 著者
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平良 勉
音野 敬子
Taira Tsutomu
Otono Keiko
- 出版者
- 琉球大学教育学部附属教育実践研究指導センター
- 雑誌
- 琉球大学教育学部教育実践研究指導センター紀要 (ISSN:13425951)
- 巻号頁・発行日
- no.7, pp.67-82, 1999-12
The purpose of the current study was to examine the relationship between ratings of perceived exertion (RPE) and physiological responses during wheelchair running. Thirteen adult subjects with paraplegia performed fixed wheelchair ergometer tests to exhaustion. Oxygen uptake and heart rate were determined using electronic gas analyzer and heart rate monitor. RPE were determined by pointing out RPE scale during wheelchair running.The findings were as follows:1)There was high correlation between RPE and physiological responses in the laboratory tests.2)RPE during marathon running were correlated heart rate, and were the same as those of the laboratory tests.3)The OBLA level corresponded to RPE13, which is appropriate exercise intensity level for improving cardio-vascular functions.本研究では,Borgによって開発,作成されたRPEが,肢体不自由者のHR,VO_2,客観的運動強度と相関があり,全身持久力を向上させるための有効な指標となりうるか,その妥当性について検討することを第1の目的とした。また,この指標は健常者用であるため,障害者にも適用できるのかを調べ,その有用性を明らかにし今後の障害者スポーツの運動処方に関する基礎資料を得ることを第2の目的とした。被験者は,車椅子マラソンチーム(チーム名:タートルズ)の男性12名(健常者1名を含む),女性1名のポリオ,脊髄損傷,頸椎損傷等の障害を持つ肢体不自由者であった。トレーニング用車椅子エルゴメーター走行における漸増運動負荷テストを行い,RPE,生理学的応答について測定した。OBLA時のRPEを推定し,それをもとに運動処方を行い,トレーニング効果の有無を検討した。また,フル・ハーフマラソン走行時のHR,RPEを調べ,漸増運動時の値と比較と比較し,対応性があるかどうか調査を行った。本研究の結果,以下のことが明らかとなった。1)RPEは,肢体不自由者の生理学的応答間と高い相関がみられた。2)フル・ハーフマラソン走行時のRPEに対するHRは,漸増運動時のRPE,HRの関係と同様な結果となった。3)個人差はあるもののOBLA時のRPE(平均RPE13)を基に運動処方を行った結果,被験者6名の持久力が向上し,1名が現状維持,1名が低下の傾向がみられた。この持久力の低下した被験者は,トレーニングの望ましい頻度条件を満たしておらず,そのため持久力の向上が見られなかったと考えられる。4)本研究の肢体不自由者のVO_2maxは,他の研究報告と同様な非常に優れた値を示した。本研究の結果より,健常者用RPEは,肢体不自由者(ポリオ・脊髄損傷者)がトレーニングを行う際の有効な指標として使用できることが示唆された。このことによって,肢体不自由者がトレーニングの効果を容易に認識することが可能になったということは,大変意義あるものであると考えられる。しかし,全身持久力向上のための健常者に望ましいRPEが肢体不自由者にも当てはまるかどうかについては今後さらにデータの蓄積を行い,検討していく必要があると考えられる。また,他の障害者におけるRPEの妥当性についても今後の研究課題としたい。本研究を踏まえ,スポーツや運動に親しみ持久力を向上させることによって,障害者のあらゆる可能性をひろげ,生活習慣病の予防,健康の維持増進に寄与でき,より一層の障害者スポーツの普及とその発展に貴重な資料が得られたものと考える。本論文は1998年度琉球大学教育学研究科修士論文の一部である。