著者

熊谷 大輔

出版者

弘前大学大学院地域社会研究科

雑誌

弘前大学大学院地域社会研究科年報 (ISSN:13498282)

巻号頁・発行日

no.11, pp.33-43, 2015-03-18

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少子高齢化・人口減少社会において、財政危機下で増大しつづける福祉需要に対応すべく地域の相互扶助に期待が集まっている。しかし都市・地方問わず、地域の人間関係の希薄化と福祉イメージの悪化が進んでおり、地域や福祉に対する無・低関心層の巻き込みは容易ではない。そうした無・低関心層と地域や福祉を結びつける試みとして注目されているのが「場づくり」である。「場づくり」とは、多様な人びとの自由な相互作用を促すハード・ソフト両面の環境を生み出すことである。そこで本報告では、福祉をめぐる「場づくり」を目指すF団体による、福祉と美容を融合させ参加者どうし対話を促すイベント(2013年11月30日)を取り上げ、参加者に対するアンケート調査をもとに、「場づくり」の効果と参加に至る認知経路を検証した。まず、認知経路としては、認知においてもまた参加の契機においても、「友人・知人」が有意に多かった(認知の7 割、参加の5 割)。とりわけ、組織所属3 年以上の者で、そうした傾向が強かった。効果については、参加前後で福祉イメージの変化が見られた者が6 割を超え、自由回答からその変化はポジティブなものだと推測された。さらに、「友人・知人」を介した参加者においてその傾向が強まっていた。また、福祉イメージがポジティブに変化した者の8 割が、今後地域活動を希望すると回答していた。この結果から、認知・参加を促すうえでも福祉イメージの転換を図るうえでも重要だということが確認された。ただし、「友人・知人」という認知経路の有効性はその後の当事者にとっての有効感に左右されるという知見もあり追跡調査が必要である。また、福祉イメージの転換が福祉を支える「つながり」や主体の形成を現実にどう帰結しうるのかも今後の検証が求められる。