- 著者
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Beillevaire Patrick
ベイヴェール パトリック
- 出版者
- 琉球大学国際沖縄研究所
- 雑誌
- International journal of Okinawan studies (ISSN:21854882)
- 巻号頁・発行日
- vol.1, no.2, pp.53-83, 2010-12
1857年、通商条約締結の前夜、明治期の富国強兵論の先駆けとなった薩摩藩主・島津斉彬は、西洋諸国との密貿易計画を側近の家臣に明かした。江戸幕府への対抗策となるこの大計画には、蒸気式軍艦や武器の入手以外に、西洋への留学生派遣や海外からの指導者招聘という目的もあった。計画の実施には、江戸幕府の監視外にあった琉球王国の承諾が必須であった。斉彬がフランスを貿易相手国として最適とした理由には、フランス人宣教師が琉球に滞在していたこと、1855年に国際協定(琉仏条約)が締結されていたこと、そして1846 年に、フランスが琉球との間に通商協定を結ぼうとしていたということが挙げられる。目的の達成へ向けて、1857年秋に西洋科学技術の専門家である市来四郎が琉球へ派遣され、板良敷(牧志)朝忠などの有力人物を含む現地の協力者と共に、斉彬の命を遂行する重責を担った。1858 年、琉球王国の執行部にも重要な変化が生じる一方で、市来四郎は、滞琉中のフランス人と連携し、その協力を得て1859年夏までに軍艦や武器の他、多種多様な装備品が那覇へ届くように手配した。しかし全く想定外なことに、軍艦が琉球に到着するまであと2週間というところで斉彬の死去という訃報が届いた。また島津の後継者は、この事業の即刻中止を通達した。本論文では、薩摩藩が着手しようとしていた対フランス貿易について、数少ないフランス側史料を英訳して解説すると同時に、その内容を日本側の史料と照合していく。