著者

Beillevaire Patrick ベイヴェール パトリック

出版者

琉球大学国際沖縄研究所

雑誌

International journal of Okinawan studies (ISSN:21854882)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.53-83, 2010-12

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1857年、通商条約締結の前夜、明治期の富国強兵論の先駆けとなった薩摩藩主・島津斉彬は、西洋諸国との密貿易計画を側近の家臣に明かした。江戸幕府への対抗策となるこの大計画には、蒸気式軍艦や武器の入手以外に、西洋への留学生派遣や海外からの指導者招聘という目的もあった。計画の実施には、江戸幕府の監視外にあった琉球王国の承諾が必須であった。斉彬がフランスを貿易相手国として最適とした理由には、フランス人宣教師が琉球に滞在していたこと、1855年に国際協定(琉仏条約)が締結されていたこと、そして1846 年に、フランスが琉球との間に通商協定を結ぼうとしていたということが挙げられる。目的の達成へ向けて、1857年秋に西洋科学技術の専門家である市来四郎が琉球へ派遣され、板良敷(牧志)朝忠などの有力人物を含む現地の協力者と共に、斉彬の命を遂行する重責を担った。1858 年、琉球王国の執行部にも重要な変化が生じる一方で、市来四郎は、滞琉中のフランス人と連携し、その協力を得て1859年夏までに軍艦や武器の他、多種多様な装備品が那覇へ届くように手配した。しかし全く想定外なことに、軍艦が琉球に到着するまであと2週間というところで斉彬の死去という訃報が届いた。また島津の後継者は、この事業の即刻中止を通達した。本論文では、薩摩藩が着手しようとしていた対フランス貿易について、数少ないフランス側史料を英訳して解説すると同時に、その内容を日本側の史料と照合していく。

著者

山里 勝己 石原 昌英 豊見山 和行 宮里 厚子 山城 新 浜川 仁 ベイヴェール パトリック ジェンキンズ A・P スチュアート フランク

出版者

名桜大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究では、近代初頭の琉球・沖縄をめぐる欧米のトラベルライティングを広範に検証した。合衆国探検遠征隊の研究を通し、ペリー提督の対琉球・日本外交を、太平洋諸島における米国の国家戦略上に位置づける可能性が拓かれた。また、琉球と日本においてカトリック教の再布教を担ったフランス人宣教師たちの足跡に、史料紹介や翻訳等を通し光を当てた。さらに、クリフォードとマクスウェルの残した二つの新資料の紹介を行い、沖縄近代史の画期・一八一六年の英艦隊来琉の実像を浮き彫りにした。薩摩の支配による琉球海域秩序の変化の考察は、西洋との言語的接触が不可能となった状況についての今後の研究に、貴重な材料を提供している。