著者

下地 大輔 樋口 謙次 宇都宮 保典 細谷 龍男 安保 雅博

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101003-48101003, 2013

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【はじめに,目的】 これまで保存期慢性腎臓病(保存期CKD)患者は,腎保護の観点から日常生活活動や運動が制限されてきた.海外の先行研究では,保存期CKD患者では腎機能低下とともに運動耐用能の低下を生じ,同年代の健常成人に比べても運動耐用能が低下していると報告されている.近年では保存期CKD患者の疾病進行過程における心血管病(CVD)発症リスクとの関連も報告されており,今後は運動耐用能の低下や合併症などの予防に目を向ける必要がある.2009年に出されたCKDガイドラインでは,CKD患者における身体活動量の低下はCVDによる死亡のリスクに繋がるとしており,CKD患者における運動療法や身体活動量の重要性が示唆されている.しかし,本邦において保存期CKD患者の運動耐用能と腎機能,身体活動量との関係性を検討した報告は見られない.そこで,本研究では保存期CKD患者における運動耐用能を測定し,腎機能と身体活動量の面から検討することを目的とする.【方法】 対象は当院腎臓病・高血圧内科に外来通院している保存期CKD患者11名(男性3名、女性8名、年齢49.8±7.1歳、Body Mass Index23.1±4.5kg/m2、e-GFR:51.3±20.0 ml/min/1.73m2、CKDステージ2:4名,ステージ3:5名,ステージ4:2名である.既往に心筋梗塞や脳卒中などのCVD発症を有する患者と糖尿病を有する患者は除外した.運動耐用能の指標として,最高酸素摂取量(peakVO2)を用いた.peakVO2は自転車エルゴメーターを使用した心肺運動負荷試験を行い,ramp負荷(20watt/min)によるbreth by breth法にて算出した.身体活動量は国際標準化身体活動質問票ロングバージョン(IPAQ-LV)を用い,1週間の身体活動量を算出した.身体活動量の指標として,「健康推進のための運動指針2006(厚生労働省)」で推奨されている1週間の中等度(3METs)以上の活動時間により算出されるエクササイズを用い,身体活動量を構成する運動と生活活動それぞれに分類した. 統計解析として,peakVO2とe-GFR,身体活動量と生活活動,運動それぞれのエクササイズにPearsonの積率相関係数を用いて検証した.有意差判定基準は5%未満とし,統計解析にはSPSS Ver20.0を使用した.【倫理的配慮,説明と同意】 本研究は当大学倫理委員会の承認を得て実施し,対象者に研究の目的と方法を説明し,同意を得て行った.【結果】 運動耐用能の指標であるpeakVO2は25.2±6.9ml/min/kg,身体活動量は15.1±15.0エクササイズ/週,身体活動量を構成する生活活動が6.2±5.2エクササイズ/週,運動は9.0±14.0エクササイズ/週であった.eakVO2とe-GFRの相関係数はr=0.35であり,peakVO2と身体活動量の相関係数はr=-0.55であった。身体活動量を構成する生活活動と運動のpeakVO2との相関係数はそれぞれr=-0.41,r=0.66(p<0.05)であった.【考察】 保存期CKD患者における運動耐容能に関する因子として,これまで腎機能の指標であるe-GFRとの関係性が報告されていたが,本研究の結果から,peakVO2と最も相関係数が高かったのは身体活動量を構成する運動のエクササイズであった.このことから,保存期CKD患者の運動耐用能を規定する因子は腎機能に加え,身体活動量の中でもレジャーやレクリエーション活動を伴う運動である傾向が示された.今回,IPAQ-LVにて日常生活の身体活動量を評価した対象者のうち,「健康推進のための運動指針2006」の中で推奨されたエクササイズレベルを越えていたのは11名中2名のみであった.身体活動量の低い保存期CKD患者では腎機能に関わらず運動耐用能が低下していると考えられ、今後は更に症例数を増やして検討していくことが必要である. 運動耐用能は生命予後にも関連する指標であり,今後は保存期CKD患者に対する早期からの運動療法や運動習慣の改善を目指した活動が必要であると考える.【理学療法学研究としての意義】 保存期CKD患者に対する運動耐用能低下の原因を検討することは理学療法領域における予防医学の拡大・発展に寄与すると考えられる.