著者

大西 伸悟 足立 昌夫

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bb1413-Bb1413, 2012

---

【はじめに】 抗NMDA受容体抗体脳炎は、Dalmau(2007年Ann Neurol)らによって卵巣奇形腫に関連した傍腫瘍性抗NMDAR脳炎として12例が紹介された。本邦では、若年女性に好発する非ヘルペス性急性脳炎として報告されているが、病態について明確ではない。これまで本邦において、本疾患における理学療法の介入報告はなかった。今回我々は、13歳の抗NMDA受容体抗体脳炎症例への理学療法の介入を病期に分けて検討し若干の考察を加えて報告する。【方法】 症例は13歳女性。既往歴に特記事項なし。入院2~3日前から不穏、軽い健忘、不安感や悲観的な感情失禁、幻聴などあり、精神科病院を受診し頭部CT施行するが明らかな異常所見はなし。その後不穏状態が悪化し鎮静された状態で脳炎及び脳症などの精査目的で当院小児科へ紹介入院となった。入院直後の、MRI、脳血流SPECT、髄液検査(細胞数、蛋白)などの検査では異常所見は認めず。第24病日の髄液及び血清中の抗NMDA受容体抗体が陽性と判明し本疾患の診断に至った。本症例に行った理学療法の介入を、飯塚ら(2008年、BRAIN and NERVE)が提唱する臨床病期分類に沿って後方視的に検討した。【説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言の倫理規程に準拠し、症例の発表について、本人と家族にその目的を説明し同意を得た。【結果】 前駆期と精神病期は当院入院2~3日前からみられたが、明らかな先行感染症状はなく、統合失調症様症状を呈した。無反応期では第11病日に呼吸抑制と意識障害が出現、ICU病棟にて気管内挿管下での呼吸管理が行われた。不随意運動期は第12病日から52病日にみられ、筋強直など多彩な不随意運動と血圧や心拍変動など自律神経症状が頻発し理学療法は処方されたが施行困難であった。第39病日不随意運動にて挿管管理が困難となり気管切開術を施行。緩徐回復期は第52病日以降でみられ、初期には意識障害が強く、呼びかけや感覚刺激への反応は乏しかった。しかし、不随意運動が始まると徒手的な抑制は困難となり投薬での鎮静が行われた。車椅子座位では10分程度で不随意運動が出現した。第150病日以降では覚醒時間が徐々に増え口頭指示にも反応を示した。車椅子上では30分~1時間程度座位可能となった。しかし覚醒レベルは低く、立位練習を試みるが両下肢の支持性は得られなかった。後期に入ると、発語が増え車椅子やベッド上での座位活動時間が増加。第270病日には病室にて腋窩介助での自動様歩行が出現したが、歩行練習では廃用性筋萎縮による不安定性と股関節を起因とした失調様の跛行がみられた。症例にセラピストの肩を把持させ、骨盤または腋窩を介助することで下肢への荷重量の軽減および骨盤の動揺が軽減でき以後の練習が進んだ。発症より第360日で独歩を獲得し、第400病日には家族の監視下にてADL自立となり退院となった。退院と同時に理学療法も終了となったが、記憶障害と軽度の失語症が残存し、元の学校の特別支援学級への復学となった。【考察】 本症例は飯塚らの報告とほぼ同様の臨床経過となったため、その病期分類に沿って検討した。本症例への理学療法の介入は不随意運動期からであった。不随意運動期には多彩な不随意運動と血圧や心拍変動など自律神経症状がみられ積極的な介入や練習課題の変更は困難であった。一方、緩徐回復期では、薬物による不随意運動の調整が徐々に可能となったが意識障害の残存期間が長く、理学療法を積極的に進めたが離床が困難で歩行獲得には時間を要した。その原因については、庄司ら(2009年国際医療福祉大学紀要)の症例と同様、下肢の廃用性筋委縮、記憶・注意障害などが影響を与えたと思われた。本疾患の予後についてDalmauらは、完全回復とほぼ回復が75%、重度後遺症が18%、死亡が7%、脳炎再発率は15%とし、比較的良好としている。しかし、記憶・注意障害については回復までに時間を要し、残存例も多い。本症例の復学状況もそれに類似していた。以上のことより本症例における理学療法は、前駆期から不随意運動期での介入は困難であったが、緩徐回復期では積極的に介入できたと考える。一方で、離床開始時期や立位歩行練習の開始時期については、不穏並びに意識障害や失語症などが正確な評価を困難にした。そのため、緩徐回復期移行後の不随意運動と失調様歩行に留意した介入方法などについて検討が必要と考えられた。【理学療法学研究としての意義】 抗NMDA受容体抗体脳炎は病態について明確な報告はされていない。また、予後に関する報告は散見されるが理学療法の介入に関して検索し得た範囲では皆無であった。本疾患における理学療法の介入では、精神症状や不随意運動、呼吸管理など多彩な症状に対して適切な対応が求められる。今回の報告が、本疾患に対する理学療法の関わりについて一助になると考える。

著者

長田 悠 檀辻 雅広

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bf0856-Bf0856, 2012

---

【はじめに】 重度な意識障害を呈した両側片麻痺患者に対し意識レベルの向上を目的とした言語刺激入力,関節可動域(以下ROM)運動,端座位練習を行ったが意識レベルに変化は得られなかった。そこで,意識の調節を司る脳幹網様体への入力をさらに増加させるため,長下肢装具(以下LLB)を装着した立位で積極的な抗重力刺激や体性感覚入力を行った。その結果,意識レベルが向上し,表情や手の動きによる非言語的な意思表出が可能となった。また頚部・体幹や股関節周囲筋が賦活されたことで車椅子座位保持が可能となり,家族ニーズが達成されたので報告する。【症例紹介】 症例は80歳代,男性。右視床出血発症後,保存療法を経て49病日目に当院回復期病棟へ入院となった。出血巣はCT上直径2.5cm大で視床から内外側に伸展し,内包後脚,中脳に及んでいた。また,両側脳室,第3脳室に穿破していた。既往は4年前に左被殻梗塞があるが,後遺症なくADLは自立であった。前院理学療法(以下PT)ではROM運動,端座位練習を実施され,わずかに頷きや手の動きを認めていたが,反応には日内・日差変動が見られていた。家族ニーズは意志疎通を図りたい,車椅子で移動可能となりたいであった。【説明と同意】 家族に口頭で説明し同意を得ている。【経過】 初期評価(49病日目)時は意識レベルJCS II-20,GCS E3V1M6であり,コミュニケーションは理解表出共に困難であった。Brunnstrom Stageは左上・下肢,手指共にI,右上・下肢,手指共にIV,ADLは全介助,食事は経鼻経管栄養,排泄は膀胱留置カテーテルであった。 PT開始当初は言語刺激入力,ROM運動,端座位練習を行い,意識レベルの改善を試みたが,血圧や血中酸素飽和度などの全身状態に変動を認めた。PT開始30日頃より徐々に全身状態が安定したため,起立テーブルを用いた立位訓練による抗重力刺激入力を開始したが,意識レベルに変化はみられなかった。また,標準型車椅子座位姿勢は頚部・体幹が大きく崩れるため保持不可であった。 そこでPT開始75日目から,より豊富な体性感覚を入力するために左下肢にLLB,右下肢に膝装具を装着した腰掛立位を行なったところ,開眼持続可能となるなど覚醒レベルの改善が見られ始めた。立位練習開始当初は介助量が多く,立位保持だけに留まっていたが,徐々に体幹・下肢の抗重力筋の活動がみられ,右下肢の支持性が向上した。開始100日目より,自動介助にて右下肢ステップ練習,右上肢のリーチ練習,左下肢を軸にして方向転換をする移動練習などを取り入れ,より積極的に体性感覚入力を継続して行った。その結果,PT開始143日頃に標準型車椅子座位姿勢の崩れが軽減し自力での保持が可能となった。意識レベルは日内変動がなくなり,JCS I-3,GCS E4V1M6となった。また,問い掛けに対して表情変化や頷き,手の動きで応答することが可能となり,さらに鼻を掻く,ピースサインを出すなどの目的を持った右上肢の動作がみられるようになった。【考察】 Magounらの提唱した上行性網様体賦活系は,中脳から延髄にわたる網様構造をした神経組織である脳幹網様体の興奮を視床の非特殊核を中継し,大脳皮質に広く投射することで意識の保持に関与すると考えられている。また,意識障害は大脳皮質の広範な障害による活動低下か脳幹網様体の障害によって生じるといわれており,本症例は広範な出血により中脳も損傷されたため脳幹網様体の機能低下を生じ,重度意識障害を呈したと考えられる。 意識障害に対するPTは端座位や立位などの抗重力位をとることが有効であるとされている。当初は本症例にも同様に実施したが,意識レベルに著明な変化は得られなかった。そこで,抗重力位でより積極的な体性感覚による感覚刺激入力を行なった結果,意識レベルが向上し日内変動が見られなくなった。これは脳幹を上行する感覚の求心性路は脳幹網様体に側枝を出すと言われていることから,本症例に対し積極的に体性感覚入力を行ったことが上行性網様体賦活系の活性化に繋がり,意識レベルが向上したと考えられる。また,意識は注意・行為・言語などの高位機能の基盤であるといわれていることから,本症例が意思表出可能となったのは意識レベルが向上した結果であると考えられる。【理学療法研究としての意義】 重度意識障害の症例に対して,積極的に体性感覚入力を行うことで意識レベルの向上が得られた。理学療法士として運動機能の回復のみならず,意識レベルを向上させることでコミュニケーション能力の回復にも寄与することが出来ることを学んだ。

著者

川井田 豊 福留 清博 上嶋 明 西 智洋 松下 寿史

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.B3P1321-B3P1321, 2009

---

【目的】<BR> 2007年任天堂からビデオゲーム機Nintendo WiiのコントローラーであるバランスWiiボード(以下Wiiボード)が発売された.端に4つの高性能ストレインゲージ式フォースセンサを内蔵したこのWiiボードは、重心動揺計として機能することが期待できる.臨床の場で重心動揺計は、身体の静的・動的バランスの客観的評価を可能とする.しかしながら、機器が高価であるため、われわれ理学療法士が客観的評価に重心動揺計を用いることは少ない.そこで、低価格なWiiボードをパーソナルコンピューター(以下PC)のMicrosoft Excelから利用できるか、そして重心動揺計として機能するか検討した.<BR><BR>【方法】<BR> PCにBluetoothで接続したWiiボードの制御は、公開されているWiimoteLibを利用し、Excelのシートに質量と足圧中心座標値を直接記録できるようにプログラミングした.Wiiボードを重心動揺計として利用できるかを検討するために、AMTI社製BIOMECHANICS PLATFORM BP400600-2000(以下床反力計)を用い、その上にWiiボードを設置し、さらにその上に人(健常成人一名33歳、167cm、78kg)が立ち、床反力計・Wiiボードの両方から重心動揺データを50Hzでサンプリングした.その後、両データに相関があるかを調べた.なお、Wiiボードの出力を、15kg、30kg、45kg、60kg、70kgの重錘を用い床反力計を基準として較正した.この研究は鹿児島大学医学部疫学・臨床研究等倫理委員会の承認を得て実施した.<BR><BR>【結果】<BR> ExcelからWiiボードを制御できることを確認した.こうして得たWiiボード出力と床反力計出力(質量)との間には相関係数0.999を得た.重心動揺では、前後方向座標値、左右方向座標値の相関係数が共に0.989であり、回帰直線の傾きはバランスWiiボードに対して前後方向が0.996、左右方向が0.987、と傾きはほぼ1であった.<BR><BR>【考察】<BR> 今回の結果より、Wiiボードと床反力計両者の足圧中心座標値の相関関係は前後方向左右方向共に0.989と線形性を前提とした回帰分析を許すことがわかった.さらに、回帰直線の方程式も、足圧中心座標値は前後方向の傾きが0.996、左右方向は0.987と、両座標値はわずか1%の差しかなく、よく一致していることがわかる.以上の結果から、Wiiボードは重心動揺計と同じ機能を有するといえる.それにもかかわらず、Wiiボードは実売価格9000円程度と安価であり、数百万円する床反力計と同じ測定結果が得られたことは、理学療法における重心動揺計を利用した客観的評価の観点から普及・利用が期待できる.

著者

荒川 高光 寺島 俊雄 三木 明徳

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C1O2015-C1O2015, 2009

---

【目的】大胸筋と小胸筋は上肢帯・上肢の運動に関与するだけでなく、呼吸補助筋としても作用するため、理学療法において重要な筋の一つである.一方、人体解剖学実習で両筋を観察すると筋束の「ねじれ」があることに気づく.大胸筋の筋束の「ねじれ」については教科書にも記載されている (例:寺田・藤田1994, Johnson and Ellis, 2005).しかし、小胸筋のねじれは現在まで報告されていない.よって、大胸筋と小胸筋の筋束の「ねじれ」の機能的意義を明らかにし、理学療法へ応用するため、肉眼解剖学的に大胸筋と小胸筋を調査することとした.<BR>【方法】神戸大学医学部人体解剖学実習用遺体の3体3側を使用し、大胸筋と小胸筋の筋束構成と支配神経を詳細に調査した.本研究は神戸大学医学部倫理委員会の倫理規定に抵触するものではない.<BR>【結果】大胸筋鎖骨部線維は他の部より最も浅層(前面)を、比較的下方へ向かって走行し、上腕骨の大結節稜のうち最も遠位かつ浅層に停止した.胸肋部線維は外側方へと走行し、腹部線維は上方へと走行した.胸肋部線維と腹部線維は上位から起始する筋束ほど下位から起始する筋束の浅層を走行し、順に鎖骨部線維の深層に重なるように走行した.腹部線維は裏へ折れ返る構造があり、そこに支配神経が進入していた.大胸筋の胸肋部下部筋束を支配する胸筋神経の1枝が小胸筋を貫いていた.同枝が貫く部よりも上位の小胸筋の筋束は下位から起こる筋束の浅層を比較的外側方へと走行し、烏口突起のやや外側部に停止した.同神経が貫く部よりも下位の小胸筋の筋束は上位の筋束の深層を比較的上方へと走行し、烏口突起のやや内側部に停止した.<BR>【考察】大胸筋の「ねじれ」が消失する肢位は、上腕骨を90°程度屈曲した肢位である.また、小胸筋の「ねじれ」が消失する肢位は、肩甲骨の烏口突起を外側・下方に向け、かつ肩甲骨の下角を外側方へと上方回旋させた肢位である.すなわち、大胸筋と小胸筋の「ねじれ」が消失する肢位は四足動物のそれに近いため、両筋の「ねじれ」はヒトが直立歩行へと進化する過程で生じた可能性がある.機能的には、大胸筋の「ねじれ」が消失する肩関節の90°屈曲位付近は大胸筋が最も効率よく作用する肢位である可能性が高く、例えば投球動作時のリリースポイントやバレーボールのアタックポイント、クロールでの水泳時の水をとらえるポイントなどにおける理想的な上肢の肢位に解剖学的な根拠を与える可能性がある.また、肩関節90°屈曲位で上肢を前方について固定させると大胸筋のねじれが消失するだけでなく、肩甲骨も外転・上方回旋するため、わずかではあるが小胸筋のねじれも解消する.よって、その姿勢で停止を固定させると両筋の起始全体を外側上方へと効率よく持ち上げて胸郭を広げることができる.すなわち、呼吸困難時の起座呼吸はこの作用を利用したものと考えられる.

著者

槌野 正裕 荒川 広宣 石井 郁江 西尾 幸博 高野 正太 山田 一隆 高野 正博

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.AcOF1012-AcOF1012, 2011

---

【背景】アブラハム・マズローは、人間の基本的欲求を低次元から、1.生理的欲求、2.安全欲求、3.愛情欲求、4.承認欲求、5.自己実現欲求と5段階に分類している。生きていくうえで欠かすことの出来ない生理的欲求には、食欲、性欲、睡眠欲、排泄欲などが含まれている。リハビリテーション医療分野では、排泄欲に対する機能訓練は皆無である。排泄に関する問題は、個人だけではなく、その家族や介護者にとっても社会参加の阻害因子となり、Quality of Life(QOL)の重要な要素となる。我々は、大腸肛門病の専門病院として第43回当学会から継続して、排便に関する研究を行ってきた。今回、排便時の動態を調査することを目的として、排便姿勢の違いにより、直腸肛門角(anorectal angle:ARA)がどのように変化し、また、排出量に及ぼす影響について、排便造影検査(Defecography)を用いて検討したので以下に報告する。【方法】対象は、2010年1月~6月にDefecographyを行った160例とし、以下の3項目について検討した。1.排出時(strain)での伸展姿勢と前屈姿勢を撮影できた59例(男性21例、女性38例、62.2±18.7歳)を対象としてARAを比較した。2.大腿骨頭を頂点とし、仙骨上端(岬角)と尾骨先端との為す角(α)を計測できた23例(男性13例、女性10例、60.1±25.1歳)を対象として、排便姿勢の違いによる仙骨の傾きを比較した。3.排便困難を主訴とした症例の中で、排便姿勢を変えて排出量の測定が可能であった20例(男性7例、女性13例、64.6±13.7歳)では、伸展姿勢と前屈姿勢での排出量の差を比較した。Defecographyは、小麦粉と粉末バリウムを混ぜ合わせた疑似便(1回量225g)を直腸内に注入し、安静時(rest)、肛門収縮時(squeeze)、排出時(strain)の3動態と一連の動きを動画で撮影する。撮影された画像は、放射線技師が電子ファイル上で計測を行った。検定は、関連あるT検定と相関係数を用いて、有意水準5%未満を有意と判断した。【説明と同意】当院倫理委員会の許可を得て、臨床当研究に取り組んだ。【結果】59例の主訴の内訳は、便秘(排便困難含む)22例、便失禁(尿失禁含む)9例、脱出12例、肛門痛17例、その他21例(重複あり)であった。1.StrainでのARAは、伸展姿勢で114.1°±21.0°、前屈姿勢で134.6°±16.8°となり、前屈姿勢で有意に鈍角であった。また、相関係数は、0.716と高い正の相関を示した。2.α角は、伸展姿勢で84.9°±10.8°、前屈姿勢で92.4°±10.7°となり、前屈姿勢で有意に鈍角であり、仙骨はうなずいていた。相関係数は、0.826と高い正の相関を示した。3.排出量は、伸展姿勢で90.1g±18.3g、前屈姿勢で140.7g±20.9gであり、前屈姿勢で有意に排出量が増大した。【考察】今回、Defecographyを用いて、排便姿勢の違いはARAにどのような変化をもたらすのかを検討した。ARAに関する報告は多数存在するが、排便姿勢の違いによる報告は見当たらない。臨床場面での経験から、排便困難症例では、息めば息むほど背筋を伸ばした伸展姿勢となる症例が多く存在する。そのような症例に対して、排便姿勢の指導を行うことで排便困難が改善する症例もみられていた。今回の研究結果から、排便時は前屈姿勢の方がARAは鈍化し、排出量が増大する結果となり、姿勢指導の方法が妥当であったと考えられる。排便に関しては、まず、便意の出現が重要であることは言うまでもないが、その他の要素として、前屈姿勢になることで骨盤帯は後傾方向への動きとなる。骨盤が後傾することで仙骨は前方へ倒れ、うなずき運動を伴う。直腸は、仙骨前面の彎曲と一致することから、仙骨が前方へうなずくと、骨盤底の後方ゾーンで重要とされる肛門挙筋が緊張し、直腸を後上方へ引き上げるためARAは鈍化したと考えられる。【理学療法学研究としての意義】生きていく上で、また、在宅生活を遂行する上で、排泄は大きな課題となる。日常生活動作に直結する排泄動作に関して、理学療法士が排便の仕組みを知ることで、適切なアドバイスが提供できるようになると考えられる。それは、例えば、介護分野で数年前から言われている、「寝たままのオムツでの排泄ではなく、トイレでの排泄を介助する。」ことの根拠となり、また、運動学的知識が豊富な理学療法士が、骨盤周囲の運動機能の評価・治療を行うことで、排便を行いやすくできる可能性があると考えられる。

著者

木村 勝志 藤島 涼子 中村 美香

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0163-E0163, 2005

---

【目的】運動習慣形成には運動の大切さの認識と運動している事を自覚することが必要である。行動変容段階モデルの無関心期、関心期から準備期、実行期に移行してもらう動機付けとして運動教室を開催し、歩数とQOLの変化から効果的な支援方法を検討した。<BR>【方法】教室は2004年9月と10月に週1回を連続8回約7週間続けて開催した。対象者は40代50代を広報紙にて募集し、継続参加した44名とした。内訳は男性1名、女性33名、平均年齢52.3±4.4歳であった。1回平均参加人数33.5±7.8人、1人の平均参加回数6.1±1.4回であった。内容は、一回と八回に「運動」「栄養」の講話を行い、二回から七回の計6回は実際に運動を行った。二回以降の内容は「ストレッチ&リズム体操」「ダンベル体操」「ウォーキング」「体力テスト」「ソフトバレー」「山登り」とした。教室日以外でも運動が自覚されるように毎日の歩数を万歩計で計り日誌に記録することを義務付けた。健康関連QOLの評価にはSF-36を用い、初回と終了回の2回記入してもらった。<BR>【結果】運動習慣有り(以下有群)と無し(以下無群)に分けて検討した。有群30人(52.8±4.4歳)、無群14人(51.4±4.5歳)であった。7週間の平均歩数は有群9,293.3±2,889.1歩、無群8,213.3±3,491.7歩であり約1,000歩の差があった。各週の平均歩数は五週と七週以外は有群が無群より多かった。また、一週目の歩数を基準とし以降の週との歩数差を増加歩数として比較した。平均増加歩数は有群783.5±716.2歩、無群1,727.0±871.7歩であった。無群は有群より約1,000歩多く増加していた。SF-36の8の下位尺度の点数は、各群初回より終了回が高くなっていた。「活力」と「心の健康」は有群が初回終了回ともに高く、「身体機能」は無群が初回終了回ともに高く、「社会生活機能」「身体の痛み」「日常役割機能(精神)」は初回有群が高く終了回は無群が高くなっていた。<BR>【考察とまとめ】健康日本21の目標で健康的な目標歩数は現状プラス1,000歩で男性9,200歩以上、女性8,300歩以上とされている。女性の目標値と比較した場合、7週間の平均歩数で有群は目標数を約1,000歩上回り、無群は約100歩下回っていた。有群の一週目は平均8,719.7歩と既に目標数を超えており、以降の週の増加歩数は平均783.5歩であった。無群の一週目は平均6,942.0歩で、日本人女性1日平均7,282歩を下回っていたが一週目以降の増加歩数は平均1,727.0歩であった。QOL尺度からは、無群の「身体機能」は有群より低くなく、教室参加を機会に歩数が多く増加したとみられる。また、歩数増加が日常生活に取り込まれ「社会生活機能」「身体の痛み」「日常役割機能(精神)」を有群より高くしたと考えられた。有群は日常の運動習慣に加えて教室に参加することで「活力」が高まり、「心の健康」も得られたのではないかと考えられた。

著者

光村 実香

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101822-48101822, 2013

---

【はじめに、目的】訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)は、利用者の生活を基盤としたリハビリテーション(以下、リハビリ)を展開することが重要である。そのためにリハビリ専門職である理学療法士(以下、PT)、作業療法士、言語聴覚士らは訪問リハを行う上で自らの職業専門性を発揮することが必要だと考える。しかし現在、訪問リハにPTが携わることの意義や効果については不明確である。そこで本研究では、訪問リハにおいてPTがどのような関わりや場面で理学療法の専門性を意識し、実践しているかのプロセスを明らかにすることを目的に行った。【方法】対象者はスノーボールサンプリング法により抽出された訪問リハ経験年数1~12年のPTp9名(女性6名、男性3名)である。調査期間は2012年3月6日~2012年11月7日であった。まず訪問リハ業務で理学療法の専門性が役に立った(役に立っている)経験や他職種と関わりの中でのPTとしての役目などについての質問項目をインタビューガイドとして作成し、それをもとに半構造化面接を行った。面接時間は60~90分、インタビュー内容は録音し、インタビュー終了後逐語録におこした。分析は、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて、概念やカテゴリーを生成し結果図を作成した。【倫理的配慮、説明と同意】研究説明書を用いて研究手順や個人情報の保護等について説明を行い、同意書の署名をもって研究参加の承諾とした。内容は1)調査結果は連結可能匿名化を行い、個人が特定されないようにすること2)調査結果は厳重に保管し、研究以外の目的で使用されないこと3)研究への参加は自由意志で調査の途中でも参加を拒否することができ、それによって不利益を生じないこと4)本研究への協力に関する謝金の支払いがないことである。【結果】【カテゴリー】3、〈サブカテゴリー〉2、「概念」11を抽出した。PTが訪問リハにおいて理学療法の専門性を意識し、実践するプロセスは、他職種や家族との協業を通して利用者の生活動作をより良いものに創作するためにPTの専門的知識技術を再認識し、役割を見出していくことであった。以下に【カテゴリー】、〈サブカテゴリー〉、「概念」を用いてストーリーラインを示す。訪問に従事するPTはまず、利用者が「生活の中でしたいこと」を聞き出し、叶えようと努める。また維持期に入り大きな機能変化が望めない場合でも現状の「在宅生活を成り立たせるために」身体・精神的関わりを探り、安心して生活できるようにする。一方で利用者や家族、他職種には「リハビリに対する絶対的病院イメージ」があるため病院で行うリハビリを期待され、PTが考える生活を基盤としたアプローチとの間に相違が生じる。こうした要因の中でPTは【訪問でPT関わる意味を模索】し、悩む。しかし「限られたサービス時間・頻度」や利用者の生活全般を支えるのが「家族やヘルパーが介護の主体」であることから、訪問時の直接的アプローチだけではなく【他職種や家族との協業で成し得ること】を基盤にアプローチの幅を広げていく。すると他職種との関わりの中で【PTの専門性を意識した関わり】として「生活を見据えた身体機能評価」や「安全に動きやすくすること」、「動作から現象を説明すること」が〈PTだからこそ言えること、できること〉だと認識し、「情報発信伝達役」、「生活環境課題発見役」、「生活動作評価役」など動作からみて考えること、それを他者へ伝えることで他職種との差別化を図り〈PTが関わることの役割を見出す〉。【考察】在宅という特性から活動や参加を意識したアプローチが必要であり、そのために利用者以外にも家族や他職種など様々な背景や立場を持った人々と協業関係を構築しながらアプローチを展開しなければならない。この関わりを通して訪問に従事するPTは、病院でのリハビリとの差異を感じながら、訪問業務における理学療法の専門性について意識し考えるようになり、PTが関わることの意義を見出そうとしていると考えられる。【理学療法学研究としての意義】訪問リハでのPTの役割を明確化する一助となる。それにより他職種との連携が図りやすくなり、利用者に質の高い理学療法を提供することができる。

著者

青景 遵之 中川 慧 河原 裕美 波之平 晃一郎 土田 和可子 藤村 昌彦 田中 英一郎 弓削 類

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P2127-A3P2127, 2009

---

【目的】重度歩行障害患者の早期歩行Ex.は,設営の煩雑さや多くのマンパワーを必要とすることから,臨床現場における歩行支援ロボットの必要性が高まっている.現在,研究されている歩行支援ロボットは,LokomatやGait trainerといったトレッドミル上での歩行支援ロボットが多く,モビルスーツ型自立歩行支援ロボットとしての研究はほとんど行われていない.モビルスーツ型自立歩行支援ロボットは,トレッドミル上の制限がなく,様々な環境での歩行Ex.が行えることから,歩行障害患者のADLや活動範囲の向上も期待することができる.そのため,現在開発中のモビルスーツ型自立歩行支援ロボット使用時の歩行と通常歩行の健常者における脳活動を比較し,脳機能の視点から歩行Ex.の場面に利用できる可能性を検討することを目的とした.<BR>【方法】対象は,同意の得られた筋骨格系・神経系に障害のない健常男性8名とした.近赤外分光法(near infrared spectroscopy;以下,NIRS)を用い,通常歩行とロボット装着歩行の脳酸素動態を比較した.課題は,安静30秒,歩行40秒,安静30秒のブロックデザインとし,各条件下で5回測定した.歩行速度は,対象者ごとに各条件下で最も快適な速度とした.また,ロボット装着歩行は,非免荷状態での歩行(full-weight robot gait;以下,FW)の他に,転倒と身体への荷重負荷を考慮し,全体重の25%の免荷状態での歩行(partial-weight robot gait;以下,PW)も測定した.NIRSのデータは, 0-10秒と90-100秒の平均を結んだ直線をベースラインとし,前頭前野や運動前野,補足運動野,感覚運動野の領域に分けて加算平均した.また,領域間の比較には,Suzukiらの方法を参考にeffect sizeを使用した. なお本研究は,広島大学大学院保健学研究科心身機能生活制御科学講座倫理委員会の承認を得て行った.<BR>【結果】歩行によって運動に関連する各領域のoxy-Hbが増加し,その増加量は通常歩行,PW,FWの順に大きかった.領域別では,運動前野での増加が最も大きかった.ロボット装着歩行は,PWでは通常歩行に類似したoxy-Hb変化パターンを示していたが,FWでは,前頭前野や補足運動野などの領域でも大きな変化を示した. <BR>【考察】ロボット装着歩行は,歩行に関与する脳領域,中でも運動前野に大きな活動を起こした.運動前野は,運動学習時に重要な役割を担っているといわれており,ロボット装着歩行が歩行動作の学習に役立つツールとなる可能性が示された.特に,免荷状態のロボット歩行では,通常歩行に近い脳活動パターンを示し,運動学習に有効なツールであると考えられた.非免荷状態のロボット歩行でも,同様な効果が期待できるが,現時点では,通常歩行ではあまり必要のない前頭前野の大きな活動なども増加する結果となった.今後,様々な観点からモビルスーツ型自立歩行支援ロボットとしての実用化に向けて更なる開発と研究を行っていきたい.

著者

金山 剛 大平 雄一 新井 由起子 小園 広子 千代 憲司 植松 光俊

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.F3P3581-F3P3581, 2009

---

【目的】高気圧・高濃度酸素セラピー(以下、酸素セラピー)は、溶解型酸素を効率よく体内へ吸収し、毛細血管まで酸素供給が可能なことから、疲労回復など様々な効果があることが知られている.実際にアスリートからモデルなど数多くの人に実施されており、その効果がメディアなどで報道されている.しかし、これらを定量的な指標を用いて検討した報告は少ないのが現状である.本研究では、酸素セラピーによる血圧、脈拍、視力の変化について検討することを目的とした.<BR>【方法】対象は当センターにて酸素セラピーを実施した88名(男性45名、女性43名)、平均年齢42.3±13.5歳とした.平均実施期間は11.3±35.3日、1ヶ月の平均利用頻度は1.2±2.8回であった.事前に十分に説明を行い、同意を得た上で実験を開始した.<BR> 酸素セラピーには、高気圧・高濃度酸素カプセル(Take Heart社製CocoonO2)を用いた.1回の実施時間は60分とし、実施肢位は背臥位とした.開始より10分かけてカプセル内の気圧を1.2気圧まで上昇させ、終了5分前から5分かけてカプセル内の気圧を通常気圧まで減圧した.評価項目は収縮期血圧、拡張期血圧、脈拍、視力とした.測定手順は、酸素セラピー開始前は血圧及び脈拍数、体組成(体重、体脂肪率、基礎代謝量)、視力の順に計測し、酸素セラピー終了後は視力、体組成、血圧及び脈拍数の順に計測した.測定においては特に休息時間などは設けなかった.<BR> 統計処理は、1~5回目の酸素セラピー実施前後比較にpaired t-test、Wilcoxon signed rank testを用いた.また、1回目の酸素セラピー実施前と5回目の酸素セラピー実施後の比較も同様の処理をした.各指標における酸素セラピー実施前の値と酸素セラピー実施前後での変化量の関係についてピアソンの相関係数を用い、有意水準は全て5%とした.<BR>【結果】収縮期血圧は3回目のみ、酸素セラピー実施後に有意に低下した.拡張期血圧は全てにおいて有意な変化は認められなかった.脈拍は1,2,4,5回目において、酸素セラピー実施後に有意に低下した.視力は1回目の酸素セラピー実施後と、1回目と5回目の比較において有意な改善が認められた.酸素セラピー実施前の値と酸素セラピー実施前後での変化量の関係については、全ての指標において有意な負の相関関係を認めた.<BR>【考察】脈拍数は酸素セラピー実施後低下することが明らかとなり、酸素供給の増加やリラクゼーション効果によるものと推察される.視力においては1回目の実施で改善し、その効果が5回目まで維持されていた.この事は、眼は脳とならんで毛細血管に富んでおり、酸素セラピー実施での溶解型酸素の増加による効果であると考えられる.また、血圧及び脈拍は実施前の値が高い者程低下しやすく、視力は実施前の値が低い者程改善しやすい事がわかった.

著者

濱田 輝一 岡田 裕隆 福留 英明 山本 広信

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.G3P3564-G3P3564, 2009

---

【目的】<BR> 今回初めて学生を実習に送り出し、また実習開始前までの学習成績結果であるGPA( grade point average)が集積できたことから、入学直後のアパシー傾向得点との関係を知ることで、今後の学生指導に有用ではとの観点からこの関係について検討したので報告する.<BR><BR>【方法】<BR> 1.データの得点は、それぞれの得点は以下の通りとした.1)アパシー傾向:鉄島らのアパシー傾向尺度31項目.尚、検討の前段階として集団としての均一化の為現役のみとし、かつ各尺度への回答の信頼性保持の為の社会的望ましさ尺度で不適当と判断されたものは除外した.また、全体傾向の把握を本位とすることから、男女差がないことを確認し検討を行った.2)GPA:大学において世界標準的に学生評価として用いられているもので、本学で運用されてきた成績評価とした.各科目の評点は、A(80~100点)を4点、B(70~79点)を3点、C(60~69点)を2点、再試合格者D(60点)を1点、F(59点以下)を0点の5段階とした.この評点を基に、全科目を合計し、登録履修した科目数で除し、GPA(スコア)とした.<BR> 2.検討課題: 前記2者の全体傾向の把握を主体とし、加えて専門科目のみのGPAとアパシーとの関係や、実習履修が可能となった群とそうでない群との関係も検討した.尚、対象となったのは、57名で、内訳は実習履修可群47名、否群12名であった.<BR><BR>【結果】<BR> アパシーGPAの関係は以下の通りとなった.1) 全員でみた場合:全科目、専門科目共に、r=0.32、0.33で関係は見られなかった.2)実習可能群と不可群での比較(1)群間の差異;統計的に優位な差は見られなかった.(2)全科目での関係;P<0.01、r=-0.50となった.(3)専門科目での関係;P<0.01、r=-0.52となった.<BR><BR>【考察】<BR> 以上の結果から、アパシー傾向の高い程GPA得点が低くなり、一方アパシー傾向が低い程GPA得点が高くなることが、全履修科目や専門科目でも言えることから、入学時のアパシー得点からその後の学業成績も予測でき、学生指導の一助となることがわかった.今後は、未終了の実習成績が得られた後、さらに検討していきたい.

著者

大森 圭貢 熊切 博美 小野 順也 立石 真純 笠原 酉介 武市 梨絵 横山 有里 岩崎 さやか 多田 実加 最上谷 拓磨 笹 益雄 飯島 節

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab1089-Ab1089, 2012

---

【はじめに、目的】 両側松葉杖での一側下肢完全免荷歩行(以下,松葉杖免荷歩行)は,下肢の免荷を必要とする際の有効な移動手段であるが、その獲得に難渋することは少なくない.松葉杖免荷歩行には,肩甲帯下制筋,肘伸展筋,肩内転筋,手指屈筋などの筋が関与し,それぞれ徒手筋力検査法でgood以上の筋力が必要とされている.しかし,徒手筋力検査法による筋力評価は客観性が低いことが指摘されており,臨床での指標としては不十分な面がある.松葉杖免荷歩行の獲得に必要な上肢筋力を客観的な尺度で明らかにすることができれば,トレーニング内容や期間などを考える際の有用な情報になると考えられる.本研究の目的は,松葉杖免荷歩行獲得の可否と等尺性上肢筋力の関連を検討し,松葉杖免荷歩行獲得に必要な上肢筋力を明らかにすることである.【方法】 対象者は松葉杖免荷歩行練習の指示があった者のうち,20歳以上,上肢に骨関節疾患の既往がない,評価に必要な指示に従える,研究に同意が得られる,の全ての条件を満たす者とした.前向きコホートデザインを用い,年齢,身長,Body Mass Index,性別,松葉杖歩行の経験,松葉杖免荷歩行獲得の可否,上下肢筋力を評価,測定した.松葉杖免荷歩行が可能か否かは,200m以上の安全な歩行の可否で判断した.理学療法開始日から毎回の実施日に3名の理学療法士が確認し,2名以上が一致した評価を採用した.そして理学療法開始日に歩行可能な者を歩行自立群,理学療法開始から1週間以内に歩行可能になった者を獲得群,歩行可能にならなかった者を不獲得群に分類した.理学療法開始日に,握力,肘伸展筋力,肩伸展筋力,肩内転筋力,肩甲帯下制筋力,膝伸展筋力を測定した.測定には,油圧式握力計と徒手筋力計を用い,上肢筋力は左右それぞれの最大値の平均,膝伸展筋力は非免荷側の最大値を求め,それぞれ体重比を算出した.松葉杖免荷歩行と上下肢筋力の評価は,それぞれ異なる理学療法士が行い,さらにお互いに得られた結果を伏せるようにし,測定者バイアスを排除した.分析は,松葉杖免荷歩行獲得に関連する変数を検討するために,獲得群と不獲得群間の各変数をχ2乗検定とMann-WhitneyのU検定で比較した.次に有意差のあった筋力の変数が,獲得群と不獲得群を判別できるかをReceiver Operating Characteristic(ROC)曲線の曲線下面積から検討した.統計的有意水準は危険率5%未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院臨床試験委員会の承認を受け(受付番号第244号),対象者には十分な説明を行い,書面による同意を得て実施した.【結果】 対象者32名のうち,歩行自立群13名を除いた19名を分析対象とした.単変量解析の結果,獲得群(6名)/不獲得群(13名)の中央値は,身長168.5/161.0(cm),握力0.64/0.46(kgf/kg),肘伸展筋力0.24/0.19(kgf/kg),肩伸展筋力0.14/0.11(kgf/kg),肩内転筋力0.21/0.13(kgf/kg)であり,いずれも獲得群の方が有意に高値であった.その他の変数は,いずれも有意差がなかった.ROC曲線の曲線下面積は握力が0.95であり,獲得群を判別できる有意な指標であった.さらに握力0.57kgf/kgでは,感度83%,偽陽性度8%の精度で獲得群を判別できた.同様に肘伸展,肩伸展,肩内転のそれぞれの筋力の曲線下面積は,順に0.87,0.85,0.89であり,それぞれの筋力(kgf/kg)が,0.23,0.13,0.17では,感度80%以上,偽陽性度25%以下で獲得群を判別できた.【考察】 理学療法開始日に松葉杖免荷歩行が可能な者は半数以下であり,1週間の訓練後にも松葉杖免荷歩行獲得が困難な者が少なくなかった.獲得群と不獲得群間では身長,握力,肘伸展筋力,肩伸展筋力,肩内転筋力で有意差があったことから,理学療法開始1週程度の間に松葉杖免荷歩行を獲得できるか否かには,これらの因子が関連すると考えられた.さらに握力0.57 kgf/kg,肘伸展筋力0.23 kgf/kg,肩伸展筋力0.13 kgf/kg,肩内転筋力0.17 kgf/kgでは,それぞれ高い精度で獲得群を判別できたことから,これらの上肢筋力を上回った者では,1週間程度の理学療法によって松葉杖免荷歩行獲得が見込まれると考えられた.【理学療法学研究としての意義】 松葉杖免荷歩行の獲得が容易ではないこと,そして歩行ができない者が1週間内に獲得できるか否かを理学療法開始時の評価によって予測できる可能性を示した研究であり,理学療法評価及び予後予測において有用である.

著者

中尾 聡志 西上 智彦 渡辺 晃久 榎 勇人 石田 健司

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P2161-C4P2161, 2010

---

【目的】<BR> バスケットボール選手において、80%以上の選手に足関節内反捻挫(以下、内反捻挫)の既往があり、内反捻挫は受傷頻度の高い外傷である。内反捻挫の受傷機転は接触時と非接触時に分けられるが、非接触時の内反捻挫の受傷頻度としてジャンプからの着地(以下、着地)時が最も多い。内反捻挫の既往がある症例の中には、動作時に自覚的不安定感を訴え、パフォーマンスや競技能力が低下する症例もいる。これまでに、動作時に自覚的不安定感を訴える症例に対して、擬似的に足関節内反ストレスを加えた際に、長腓骨筋や前脛骨筋の筋活動開始時間の遅延が報告されている。しかし、擬似的に足関節内反ストレスを加える手法は他選手の足の上に乗ったとき(接触時)が想定されており、着地動作時のような非接触時の筋活動開始時間が遅延するかは未だ明らかではない。また、我々は臨床において、着地時に不安定感を訴える症例では着地時の足趾伸展が不十分であることを経験する。本研究の目的は、これらの2点をふまえて着地時において不安定感を訴える選手に対し、腓骨筋と長趾伸筋の筋活動動態を検討し、理学療法プログラムの一助とすることである。<BR><BR>【方法】<BR> 対象は某大学女子バスケットボール部員11名(21.0±1.7歳)、11肢とした。11名全員に足関節内反捻挫の既往があり、うち8名は競技中および着地時の自覚的足関節不安定感が無く(以下、不安定感なし群)、3名は不安定感が存在(以下、選手A・B・C)した。測定課題は左右方向に引かれた30cm間隔の2本のライン上を20回連続で左右にジャンプするものとした。解析対象は外側方向へのジャンプ5回とした。なお、被検者にはできるだけ高く速く跳ぶように指示をした。<BR> 評価筋は長腓骨筋・長趾伸筋の2筋とし、表面電極をPerotto及びReynardらの報告を参考に電極間距離10mmにて貼付した。表面筋電図の測定には多用途テレメーターシステム(三栄社製)を用い、サンプリング周波数は1kHzにてデータを収集した。筋活動開始時間の同定方法として、安静立位時の筋電波形を基準とし、その波形を超えた点を活動開始時間とした。また、着地の同定として母趾球に圧センサーを貼付し圧センサーの波形より着地点を同定した。筋活動開始時間は着地点より前に筋活動が開始したものをマイナス、後に開始したものをプラスと定義した。データ解析として、まず、得られた5回分の筋活動開始時間のうち、最小・最大値を省いた3回のデータを平均し、加えて不安定感なし群8名の平均値の95%信頼水準を求め、その値と選手A・B・Cの平均値を比較した。<BR><BR>【説明と同意】<BR> 本研究実施にあたり十分な説明と試技を実施し、同意の得られた者のみを研究対象とした。<BR><BR>【結果】<BR> 各筋の筋活動開始時間の平均値は、長腓骨筋において、不安定感なし群;-32.0±33.0msec(95%信頼区間;-58.9~-5.0msec)・選手A;-28.3msec・選手B;44.3msec・選手C;-43.3msecであった。長趾伸筋において、不安定感なし群;-225.5±64.5msec(95%信頼区間;-278.1~-172.8msec)・選手A;-99.3msec・選手B;48.6msec・選手C;-145.3msecであり、3選手全ての長趾伸筋の筋活動開始時間が、不安定感なし群の95%信頼区間を外れており、筋活動時間が遅延する傾向を示した。また、選手Bは着地時に疼痛を有しており、長腓骨筋・長趾伸筋ともに着地後に筋活動が開始する傾向にあった。<BR><BR>【考察】<BR> 自覚的不安定感がある3選手の共通点として、長趾伸筋の筋活動開始時間が遅延傾向にあった。長趾伸筋の筋活動開始時間が遅延することより、着地時の足趾伸展運動が遅延し、適切なタイミングにてウインドラス機構が機能しない可能性がある。着地時にウインドラス機構の機能不全により、前足部・中足部を中心とした足部剛性が低下し、不安定感を助長する一要因となっているかもしれない。また、疼痛を有する選手Bでは長腓骨筋、長趾伸筋ともに筋活動開始時間が特に遅延していた。先行研究より、疼痛は筋活動開始時間を遅延させることが明らかとなっており、選手Bにおいても疼痛が筋活動開始時間を特に遅延させた可能性がある。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 着地動作時の不安定感に長趾伸筋の筋活動開始時間の遅延が関与している可能性が示唆された。これまで、内反捻挫後の理学療法として、タオルギャザーなどの足趾屈曲運動が重要視されていたが、本研究結果より、足趾の伸展を考慮した理学療法の必要性が示唆された。

著者

水野 紗也子 荒木 郁聖 加洲 みさ 静木 恵利華 駄田井 千夏 朴 玲奈 松本 大輔

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101159-48101159, 2013

---

【はじめに、目的】 妊娠中、出産後の女性は、身体的にも精神的にも問題が起こりやすい時期であり、身体的な問題としては、肩こりや腰痛、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病などが挙げられる。妊娠高血圧症候群においては、約10%の妊婦が発症すると言われている。精神的な問題では産後うつ病などがあり、2002年のわが国の産後うつ病発症率は8%と言われていたが、2005年には12.8%と増加傾向にある。このような身体的および精神的な問題に対して、継続した運動が効果的であることは以前からも言われているが、妊娠中、出産後の運動はさまざまなリスクが伴い、個人の判断で運動を実施することが困難な場合もある。そのため、アメリカでは米国産婦人科学会が運動のガイドラインを示しており、妊娠中や出産後の運動が確立されているが、日本では、未だ確立された運動のガイドライン等はなく、この時期の運動の確立には至っていない。 そこで、本研究の目的は出産後の運動習慣がその後の骨密度やうつ傾向にどのように影響しているのかを明らかにすることとした。【方法】 対象は初回測定時に産後6ヶ月以内の女性18名(34.2±4.2歳)とした。対象者の体組成(体組成計:TANITA社製)、骨密度(超音波骨密度測定装置:GE healthcare社製)を測定し、同時に妊娠前、妊娠中、出産後、それぞれにおける運動習慣、健康状態、精神状態についてのアンケートと、エジンバラ産後うつ評価質問紙票(以下EPDS)を用いた産後うつのチェックテストを行った。 測定とアンケートを6ヶ月の期間をあけて2回(産後前期、産後後期)行い、6ヶ月間の変化を分析した。また、産後前期のアンケート結果より、産後前期に運動を行っていた者を運動実施群とし、全く行っていなかった者を運動非実施群として、2群間の骨密度およびEPDS得点を比較した。 統計解析は、6ヶ月間の比較は対応のあるt検定、2群間の比較は対応のないt検定、およびχ2検定で行った。統計ソフトはSPSS20.0Jを用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき、すべての対象者に本研究の趣旨を説明し参加の同意を得た。【結果】 産後前期から産後後期にかけての全体的な変化をみた結果、骨密度の指標となるステフィネス値(以下SI値)では、産後前期には98.6±18.5だったのに対し、産後後期には89.2±17.5と有意な減少が認められた(P<0.01)。EPDS得点においては産後前期から産後後期にかけて有意な差は認められなかった。 また、運動実施群と運動非実施群の2群間で骨密度およびEPDS得点を比較した結果、骨密度においては、SI値の変化率(産後後期SI値/産後前期SI値)が運動非実施群では87.1±5.0%だったのに対して、運動実施群では94.0±7.4%と、運動実施群において骨密度の減少が有意に抑制されていた(P<0.05)。EPDS得点では、運動非実施群では5.4±3.8点だったのに対して、運動実施群では2.6±2.4点と減少傾向にあった(P=0.07)。そして、産後前期から後期にかけてのEPDS得点の改善率は、運動非実施群では11%だったのに対して、運動実施群では89%であった(P<0.05)。【考察】 骨密度においては、産後前期から産後後期にかけて全体的に減少し、また、その中でも運動実施群において、骨密度の減少が抑制されていた。この産後前期から産後後期にかけての骨密度の有意な減少は授乳期であったことが大きく影響していたと考えられ、また、その中でも運動を行うことで骨形成に必要な運動負荷が骨へ与えられたため、運動実施群では骨密度の減少が抑制されたことが考えられる。 EPDSにおいては、運動実施群では非実施群に比べ得点が低い傾向にあり、また、改善率に差が認められた。これは、うつ病患者に対する運動療法では、投薬治療と同等の効果が得られることや、理学療法士の介入による運動療法が産後うつ病の発症リスクを減少させることから、運動療法が一般的なうつ病患者に治療効果があるのと同様に産後うつ病においても運動療法の効果がみられたことが考えられる。【理学療法学研究としての意義】 本研究より、産後女性に対する運動療法は骨粗鬆症や産後うつ病の予防につながることが示唆された。現在日本では産後女性に対する理学療法士の介入はほとんどない。しかし、理学療法士の専門性の観点から考えると、妊娠中・出産後に対して、精神的・身体的問題の改善や、運動機能の維持、ハイリスク妊娠の方への運動療法が行える可能性があると考えられる。今後、この産科領域は理学療法士が大いに介入できる分野だと考えられる一方で、介入に向けて適切な運動開始時期、運動量、頻度を明確にしていく必要があるといえる。

著者

清田 有希 大森 茂樹 河原 常郎 土居 健次朗 倉林 準 門馬 博 八並 光信

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101860-48101860, 2013

---

【はじめに、目的】臨床では、Electrical Muscle Stimulation(以下EMS)を使用する機会は多い。EMSは、電気刺激によって筋収縮を起こし、筋ポンプ作用を働かせ、疲労物質の貯留が解消されることで、疲労が回復することが予想される。筋血管内の疲労物質は、この筋ポンプ作用により貯留が解消される。筋疲労は、最適な周波数と最適な刺激間間隔を定めることにより、筋ポンプ作用が促進され、筋疲労を回復させると考えられる。しかしEMSは、異なる周波数や刺激間間隔の違いにより筋疲労の回復に差が生じるかは不明な点が多い。本研究では、筋疲労を回復する最適周波数と最適刺激間間隔を比較し、筋疲労回復の電気治療の有効性について検討した。【方法】対象は、整形外科的、神経学的に問題のない健常成人24名、年齢27.2歳±4.0、BMI21.9±2.2であった。対象筋は、大腿直筋とした(電極:大腿四頭筋の筋腱移行部と大腿直筋のモーターポイント)。各療法の刺激間間隔は、1:1(5sec on:5sec off)、1:5(10sec on:50sec off)の2パターンとした。周波数は、1Hz、5Hz、10Hzの3パターンを行った。筋力測定は、対象の肢位をLeg Extension-Curl(HUR社製)の装置に股関節屈曲50°、膝関節屈曲60°、足関節背屈0°で固定した。最大筋力は、計測器PERFORMANCE RECORDER 9100(HUR社製)をLeg Extension-Curlに取り付け、大腿四頭筋の等尺性収縮での最大筋力を計測した。運動課題は、最大筋力測定時の膝伸展角度を制限として、最大筋力の40%の負荷量で膝関節の屈伸運動を行わせた。運動課題中は、メトロノーム(110bpm、4拍子)を使用し、4拍子目を最大伸展位となるように運動を行わせた。運動課題の終了は最大伸展位まで運動が行えない場合が2回続いた場合、運動課題中メトロノームのリズムから逸脱した場合とした。運動終了後、直ちに計測器で筋力の計測を行った。その後、マルチ電気治療器インテレクト アドバンス・コンポ2762CC(CHATTANOOGA GROUP社製)でEMSを各パラメータで20分間行った。電気刺激強度は、運動閾値の2倍の強度で行った。電気治療後、計測器により筋力の計測を行った。コントロール群は、EMSを施行せず、パッドを貼ったのみの施行を6人に行った。最大筋力を回復筋力で除したものを疲労回復率とし、統計処理は、コントロール群と各周波数の刺激間間隔群を比較した。有意水準は、5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】所属施設における倫理委員会の許可を得た。対象には、ヘルシンキ宣言をもとに、保護・権利の優先、参加・中止の自由、研究内容、身体への影響などを口頭および文書にて説明した。同意が得られた者のみを対象に計測を行った。【結果】刺激周波数別に疲労回復率を比較すると、疲労回復率は、1Hzの1:1は120.0%、1Hzの1:5は134.0%、5Hzの1:1は103.0%、5Hzの1:5は116.7%、10Hzの1:1は115.4%、10Hzの1:5は117.4%となった。コントロール群の回復率は102.0%となった。コントロール群と各周波数別の比較では、コントロール群と1Hzの1:5の群のみに有意な差(P<0.02)を認めた。【考察】疲労回復の度合いをみると、EMSを施行した場合とコントロール群では、EMSを施行した場合の方が疲労回復率は高かった。EMSを行うことで、筋肉の収縮が起こり、筋肉内の疲労物質である乳酸の流動が生じ、疲労回復が促進されたと考えられる。Lindstromらは、活動筋における血液循環が低下することによって、筋中に産生された乳酸が除去されにくくなったことにより筋疲労が起こるとある。市橋らは、主運動後に軽い運動を行なうと血液循環が改善され体内の化学反応が促進されて回復が高まることや運動後の血中乳酸の除去率をクーリングダウンと安静で比較すると軽い運動をした方が、除去率が高いことが報告されている。このことから、EMSにより筋収縮が起こることで疲労の除去が行えると考える。コントロール群と比較し、EMSの各パラメータでは、周波数1Hz、刺激間間隔1:5のものが疲労回復に大きく貢献していた。Bentonらは、電気刺激による筋収縮は生理的収縮より疲労しやすく、長めの休息を設定する必要があるといっている。刺激間間隔は、1:1よりも1:5のパラメータでEMSを施行した方が、有意に差が生じたと考える。【理学療法学研究としての意義】現在、電気療法のパラメータの違いによる筋に与える影響についての研究や疲労回復に関して電気療法を行った研究はまだまだ少ない状態である。本研究により、電気療法のパラメータの適切な選択や電気療法が筋疲労の回復にも影響があることを証明し、理学療法やスポーツ場面の治療法の一助となると考える。

著者

中村 壽志 渡部 美穂 田中 一秀

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P3093-A3P3093, 2009

---

【目的】パフォーマンスに対する評価は結果のみで判断することが多い.しかし,パフォーマンスの向上には結果だけではなく,結果をふまえた過程に目を向けることが重要である.メタ認知的言語化は自分が体感したことを振り返り言語表出する行為のことで,過程に目を向けるツールとして有効な方法とされている.今回,メタ認知的言語化がパフォーマンスに与える影響について検証する.<BR><BR>【方法】偏光眼鏡をかけた経験がない無作為に選んだ20名を対象とする.メタ認知的言語化群(以下A群)は男性5名,女性5名(21.9±1.91歳).非言語化群(以下B 群)は男性5名,女性5名(21.9±2.60歳)とする.運動課題において,視野を右に10°偏移させる偏光眼鏡をかけ,半径60cmの扇形のテーブルの外縁にある目標点(正中,右,左)に向かいリーチ動作を行う.利き手の示指でランダムに指示される目標点をテーブルの下から指差し,指し示したら手を元の位置へ戻す.A群は課題試行中にメタ認知的言語化を行う.また,実験前日はメタ認知的言語化の練習をジェンガにて行う.手順は,Prism adaptationの先行研究を参考に,適応試行を100回,効果保持試行を60回行う.数値は,目標点と示指の爪までの距離を0.5cm刻みで誤差を測定した.尚,この研究について説明し,その承諾を得たもののみを実施した.<BR><BR>【結果】適応試行では,A群はB群より試行後半に誤差が低値にある傾向がみられた.効果持続試行では,A群はB群より誤差が持続していく傾向がみられた.マン-ホイットニーのU検定より,適応試行,効果保持試行ともにA,B群に有意差が認められる.(p<0.05)<BR><BR>【考察】今回,Prism adaptationを基盤にメタ認知的言語化が運動学習に与える影響を検証した.適応試行では,環境変化における運動課題への適応の速さをみている.つまり,メタ認知的言語化をすることで,エラーに意識を向けることができ,より早く修正することが可能となったと考える.効果保持試行は,偏光眼鏡をはずすことで,元の環境に再適応する経過である.研究結果では,誤差の修正に時間を要したことから,メタ認知的言語化には,運動学習をより強固にし,さらに環境が変化しても不変的なパフォーマンスを発揮する可能性があると考えられる.メタ認知的言語化はスポーツ領域において使用されることが多いが,医療において学習を促進する方略として考えられるのではないだろうか.今後の理学療法治療においてどのような形で導入できるか,臨床研究を踏まえて今後のテーマとしていきたい.<BR><BR>【まとめ】メタ認知的言語化が運動学習を促進することが理解でき,理学療法における治療への導入を次回の研究課題としていきたい.

著者

浦川 将 高本 考一 酒井 重数 堀 悦郎 松田 輝 田口 徹 水村 和枝 小野 武年 西条 寿夫

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100197-48100197, 2013

---

【はじめに、目的】激しい運動後、酷使した筋肉をアイシングにより冷却したり、逆に加温することにより筋機能の回復を図ることは、スポーツの現場で日常的に行われている。これら寒冷・温熱療法は、運動後の筋肉の痛みに対する理学療法として、野球を始めサッカー、水泳、ラグビーなど幅広いスポーツの現場や臨床で適用されている。しかし、その寒冷・温熱療法の効果や作用機序に関しては、十分な検討が行われていない。そこで我々は、寒冷・温熱療法が及ぼす効果とその機序解明を目的に、ラット腓腹筋の伸張性収縮による遅発性筋肉痛モデル用い、寒冷および温熱刺激が遅発性筋肉痛に与える影響を検討した。【方法】6 週齢のSD雄ラットを十分に馴化させ、痛み評価テストを事前に行った。痛みの行動学的評価は、von FreyテストとRandall-Selitto法を用いて、覚醒下のラット腓腹筋上の皮膚へ圧痛刺激を加え、逃避行動を起こす閾値を計測した。ついで、ペントバルビタール麻酔下にて腓腹筋へ電気刺激を加え、筋収縮を誘発するとともに他動的に筋を伸張させる運動(伸張性収縮運動)を500 サイクル繰返した。その後、ラットを運動終了直後から20 分間寒冷刺激を行う群(寒冷群)、温熱刺激を行う群(温熱群)、および刺激を加えない群(対照群)の3 群に分けた(合計N = 37)。寒冷・温熱刺激ともにゲル状パックを用い、それぞれ摂氏10 度および42 度に調整したものを、腓腹筋上の皮膚の上に静置した。これら伸張性収縮運動時とその後20 分間の腓腹筋表面温度(剃毛した皮膚上から)の変化をサーモグラフィにより測定した。伸張性収縮運動翌日から圧痛閾値の推移を計測した。【倫理的配慮】「国立大学法人富山大学動物実験取扱規則」の規定に基づき、厳格・適正な審査を受け承認を得た後、研究を行った。【結果】500 回の伸張性収縮運動により、腓腹筋表面温度が平均約3 度有意に上昇した。伸張性収縮運動に対する介入後、対照群では筋表面温度の変化が見られないのに対し、寒冷群では有意な温度低下を、温熱群では有意な温度上昇が認められた。対照群では、皮膚表層の圧痛閾値を反映するvon Freyテストにおいて伸張性収縮運動前後で閾値に変化が認められなかったが、深層の筋に及ぶ圧痛閾値を評価するRandall-Selitto法では、運動の2 日後から4 日後にかけて有意に閾値が低下し、遅発性筋痛の発現が確認された。寒冷刺激群では、Randall-Selitto法において4 日後のみ圧痛閾値が低下し、対照群との間に有意差は認められなかった。一方、温熱刺激群では、von FreyテストとRandall-Selitto法の双方において、運動前後で圧痛閾値に変化は認められず、運動3 日後(<i>P</i> = 0.083)および4 日後(<i>P</i> < 0.005)において対照群より閾値が上昇した。【考察】本研究では、伸張性収縮運動後に現れる遅発性筋痛に対する寒冷および温熱療法の効果を検討した。その結果、寒冷療法は対照群と比較して遅発性筋痛を抑制しなかった。今回の結果と同様に、組織学的(Takagi, R., et al, J Appl Physiol, 110, 2011)および筋出力(Ohnishi, N., et al, J Therm Biol, 29, 2004)の観点から、運動後の寒冷療法・アイシングの効果に関しては否定的な報告がある。これらのことから、運動後の筋肉冷却は今後検討を要すると考えられる。一方、温熱刺激では遅発性筋痛が抑制された。本研究の結果より伸張性収縮運動中には腓腹筋表面の温度が上昇していることから、収縮筋における代謝亢進と血流増加が示唆される。温熱療法は、加温することによりこの生理学的反応を促進し、筋の障害に対して保護的に作用することが示唆され、遅発性筋肉痛を抑制したと考えられる。今後、筋の代謝と血流変化の観点から検討を加えていく予定である。【理学療法学研究としての意義】骨格筋の痛みに対する寒冷療法、温熱療法の効果に関する知見と、今後の科学的機序解明への可能性を示した。

著者

橋本 貴幸 櫻庭 景植

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100032-48100032, 2013

---

【目的】 我々は、第45回から47回日本理学療法学術大会において、足部内在屈筋を中心とした足趾把持筋力値の測定方法の確立、トレーニング方法の確立、トレーニングによる筋力値向上効果、アーチ形成効果を報告している。本研究の目的は、確立したトレーニング実施前後の運動パフォーマンスの効果について検証することである。【方法】 身体に際立った既往歴のない健常男性12名の左右それぞれ、計24足を対象とした。平均年齢は、29.3±4.6歳、平均身長172.5±7.3cm、平均体重64.9±12.8kgであった。 足部内在屈筋の筋力トレーニング方法は、第46回本学会報告内容同様とし、期間は8週間、頻度は週3回の1日1回、回数は200回、負荷量は3kgで実施した。 運動パフォーマンスの検査項目は、歩行以上の負荷がかかる動的運動を目的に、上方への跳躍力と左右両下肢の同時運動として垂直跳、左右それぞれの前方への跳躍力および推進力として片脚幅跳、疾走力および両下肢の交互運動として50mダッシュタイムの3項目を設定した。計測時は、靴下および運動靴を使用し、各2期測定時は同様のものを着用した。 垂直跳の測定は、測定値0.1cm毎に表示可能な竹井機器工業株式会社制ジャンプ-MD計測器を使用し数値化した。計測は、2回実施しその平均値を採用した。 片脚幅跳は、文部科学省新体力テスト立ち幅跳と同様の計測方法に準じて、計測下肢の爪先から踵までの距離をメジャーにて計測した。計測は、左右それぞれを交互に2回実施し、その平均値を採用した。 50mダッシュタイムの計測として、スタートの合図は、同一検者がスタートラインより掛け声と腕折で実施し、被検者はスタンディングポジションからスタートしゴールラインに胴が到達するまでに要した時間を同一検者がストップウォッチにてタイム計測した。計測回数は2回実施しその平均値を採用した。 統計処理は、トレーニング前後の値を、対応のあるt-testを用い検討した。なお、統計学的有意水準は危険率5%未満とし、統計処理には、SPSS;Version14.0(SPSS JAPAN Inc.)を使用した。【倫理的配慮、説明と同意】 順天堂大学大学院スポーツ健康科学研究科倫理委員会の承認(21-34号)を得たのち、全被検者に本研究の目的、内容について説明し、書面にて同意を得た。【結果】 垂直跳は、トレーニング前が平均54.6±7.3cm、トレーニング後が平均57.9±7.4cmとなり、トレーニング前後で有意な差(p<0.05)がみられた。 片脚幅跳において、左片脚幅跳は、トレーニング前が平均181.6±17.2cm、トレーニング後が平均196.1±13.9cmとなり、トレーニング前後で有意な差(p<0.01)がみられた。右片脚幅跳は、トレーニング前が平均178.7±15.8cm、トレーニング後が平均193.4±16.2cmとなり、トレーニング前後で有意な差(p<0.01)がみられた。 50mダッシュタイムは、トレーニング前が平均7.41±0.52sec、トレーニング後が平均7.08±0.45sec となり、トレーニング前後で有意な差(p<0.01)がみられた。【考察】 動的検査の3項目では、垂直跳高の増大、片脚幅跳距離の増大、50mダッシュタイムの短縮を認め、トレーニング後に運動パフォーマンスの向上が得られた。Rabitaらは、跳躍機能を高める要素は、筋腱構造と内在筋との硬さが重要であり、神経筋機能へのアプローチも重要と述べており、我々が報告している足部内在屈筋の足趾把持力値増大とアーチ形成に伴う足部の剛性を高められた結果であると推察された。Mannらは、全速力で走る場合、内在筋は体重負荷中常に活動していることを報告しており、負荷が高い条件下での足部内在屈筋活動性の向上が推察された。さらに、足関節底屈動作が頻繁に行われ負荷が高い・走、跳動作において、本トレーニングは底屈位での安定性とPIP・MP関節での駆出力を高められた結果、前方推進力および跳躍力の運動パフォーマンスが向上したと考えられた。【理学療法学研究としての意義】 足部内在屈筋は、着目すべき強化部位である。足部内在屈筋筋力トレーニングは、立位・歩行およびそれ以上の負荷の高い運動パフォーマンス向上に有用である。

著者

鶴田 猛 富崎 崇 酒向 俊治 太田 清人 田上 裕記 南谷 さつき 杉浦 弘通 江西 浩一郎

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3193-E4P3193, 2010

---

【目的】我々は、日常生活における活動場面において、その活動目的や趣味、嗜好に合わせ履物を選択し使用している。仕事で使う安全靴やスポーツ活動で使用する運動靴、外見の美しさを追求するパンプスなど、履物の種類は多種多様である。様々な活動に必要な姿勢変化や動作が安定して行われるためには、足底と床とが十分に接し、足部にて荷重を適切に受け止める必要がある。歩行による、骨・関節、軟部組織など足部の機能変化は、支持基底面や足部支持性に影響を及ぼし、安定した立位や歩行などの能力改善をもたらすものと考える。これまで、履物と歩行との関連に関する研究は多数報告されているが、足部機能等の評価法の一つである「足底圧」との関連を報告した例は少ない。本研究は、歩行時における履物の違いによる重心の軌跡の変化を捉えることにより、履物が足部機能に与える影響を明らかにすることを目的とする。<BR><BR>【方法】対象は健康な若年成人女性6名(年齢18~32歳)とし、使用した履物は、一般靴及びパンプス、サイズはすべて23.5cmとした。歩行にはトレッドミルを用い、速度4km/h、勾配3%に設定し、裸足、一般靴、パンプスを着用し、1分間の慣らし歩行の後、30秒間(各靴3回測定)の足圧測定を行った。足圧測定には、足圧分布測定システム・F―スキャン(ニッタ株式会社製)を使用し、裸足、スニーカー、パンプス着用時の重心(圧力中心)の移動軌跡長を比較検証した。実験より得られた足圧分布図において、重心点の開始位置(始点・踵部)及び終了位置(終点・踏み付け部)を算出し、(1)始点(2)終点(3)重心の長さの3項目について、それぞれの全足長に対する割合を求め、裸足、一般靴、パンプスにおけるそれぞれの値を対応のあるt検定にて比較検討した。<BR><BR>【説明と同意】被験者には、本研究の趣旨、内容、個人情報保護や潜在するリスクなどを書面にて十分に説明し、同意を得て実験を行った。<BR><BR>【結果】始点において、裸足は一般靴及びパンプスとの比較で有意に値が小さく、パンプスは一般靴よりも有意に大きな値が認められた。終点において、裸足はパンプスとの比較で有意に小さな値が、パンプスは一般靴よりも有意に大きな値が認められた。裸足と一般靴との間に有意差は認められなかった。重心の長さにおいて、裸足は一般靴及びパンプスとの比較で有意に大きな値が認められた。一般靴とパンプスとの間に有意差は認められなかった。<BR> 始点は、裸足、一般靴、パンプスの順で裸足が最後方(踵部)に最も近く、終点は、一般靴、裸足、パンプスの順でパンプスが最後方(踵部)から最も遠く、重心の長さは、パンプス、一般靴、裸足の順でパンプスが最も短かった。<BR><BR>【考察】裸足歩行では、一般靴及びパンプスを着用した歩行に比べて重心の長さが顕著に長く、始点が最も後方に位置していることから、踵部でしっかりと荷重を受けた後、踏み付け部に重心が至るまで、足底全体を使って歩行していることが分かった。また、足圧分布図の重心軌跡を見てみると、重心線の重なりが少なく、履物を着用した歩行の重心軌跡に比べて、足部内外側へのばらつきが大きいことが見られたことから、履物を着用することにより、足関節及び足部関節の運動が制限され、結果的に重心の移動範囲が限定される傾向があることが示唆された。 <BR> パンプスを着用した歩行では、始点・終点ともに最も前方に位置していることから、本来、踵部で受けるべき荷重の一部が前足部に分散し、前足部における荷重ストレスが増強していることが推測される。更に、踵離地における荷重が踏み付け部前方もしくは足趾においてなされている傾向があり、蹴り出しに必要な足趾の運動が制限されるなど、足部が正常に機能していない可能性がある。また、重心の軌跡が最も短いことから、足部の限局した部位を使用した歩行であることが示唆された。このような足部の偏った動きが、将来足部病変をもたらす可能性につながると思われる。<BR><BR><BR>【理学療法学研究としての意義】我々は、ライフスタイルや職業の違いにより、様々な履物を着用して活動しているが、外反母趾や扁平足、足部の痛みや異常を訴えるケースは非常に多い。歩行時における履物の違いが足部に与える影響を理学療法学的に検証することで、より安全で機能的な履物の開発の一翼を担うことができ、国民の健康増進に寄与できるものと考える。

著者

上原 信太郎 水口 暢章 山本 真史 廣瀬 智士 内藤 栄一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101864-48101864, 2013

---

【はじめに、目的】2 つの運動をランダムな順序で練習する方法(ランダム練習)は、効率的に2 つの運動記憶を獲得でき、これはそれぞれの運動を決まった順序で練習する方法では難しいことが示されている(Osu et al., 2004)。これは、練習方法によって異なる様式で記憶形成がされているためであると考えられる。本研究では、ランダム練習で二種類の運動記憶を獲得した場合、各運動をまとめて練習する場合(ブロック練習)と異なり、それぞれの運動記憶が独立して蓄えられると考え、その仮説を検証した。2 つの運動記憶に重複がある場合、これらの運動を連続して行うと、前の運動の履歴が後ろの運動を実行する妨げになり、後に行う運動の遂行が阻害されることが知られている(Cothros et al., 2006)。したがって、もし、それぞれの練習方法で獲得される2 つの運動記憶の重なりが異なるならば、その違いは2 つの運動を連続して再現する時の後ろの運動のパフォーマンスに影響することが推測される。【方法】27 名の右利き健常成人が、連続する2 日間の実験に参加した。各参加者は、1 日目に左手を使用した二種類の異なる系列指タッピング運動(環指-示指-小指-中指-環指、及び、示指-環指-中指-小指-示指)を学習し、2 日目には両系列運動を再現した。各運動試行では、参加者は16 秒の間にできるだけ早く、かつ正確に、指示された指系列で連続タッピング(ボタン押し)を行った。連続する5 つの指タッピング(= 系列)を16 秒間で何回正しく繰り返せたか(正答数)を記録し、その試行の運動パフォーマンスの指標とした。参加者をランダム練習群(13 名)とブロック練習群(14 名)の2 群に分け、1 日目の運動学習時、各群にはそれぞれ異なる練習法を適用した。ランダム練習群は、全部で36 試行(6 試行× 6 セット)実施する中で、各セット内で2 つの系列運動をランダムな順序で3 試行ずつ練習した。どちらの運動を行うかは、試行開始直前にモニタ上に呈示される数字で示された。一方のブロック練習群は、前半の18 試行(6 試行× 3 セット)では一方の系列運動を、後半の18 試行(6 試行× 3 セット)ではもう一方の系列運動を練習した。両群共に、1 セット(6 試行)完了ごとに60 秒の小休憩を挟んだ。2 日目には、一方の系列運動を3 試行実施したあと、もう一方の系列運動を3 試行実施してもらった。ブロック練習群における系列運動の練習順序、及び、両群における再現時の系列運動の実施順序については、参加者間でカウンターバランスが取られた。各系列運動を再現した時の後ろの運動のパフォーマンスの様子を調査するため、2 日目の前半3試行で実行した系列を第1系列、後半3試行で実行した系列を第2系列とし、それぞれの系列運動の運動パフォーマンスを比較した。系列ごとの難易度の影響を除外するため、比較には、1 日目の運動パフォーマンス(最後の3 試行の平均)を含めた二元配置分散分析[系列(第1 系列、第2 系列)×日(1 日目、2 日目)]を、各群から得られたデータに対して適用した。【倫理的配慮、説明と同意】本研究は、情報通信研究機構倫理委員会の承認を受けて実施された。参加者には実験内容を十分に説明し、本人の同意を得た上で実験が行われた。【結果】ランダム練習群では、第1 系列(1 日目:11.4 ± 2.4、2 日目:12.1 ± 2.8)、第2 系列(1 日目:11.4 ± 2.7、2 日目:12.0 ± 3.0)ともに、1 日目の最後の3 試行に比べて、2 日目の3 試行では正答数の増加が見られた。一方のブロック練習群では、第1 系列(1 日目:10.9 ± 2.3、2 日目:12.0 ± 2.7)ではランダム練習群と同様に正答数の増加がみられたが、第2 系列(1 日目:11.2 ± 2.2、2 日目:11.5 ± 2.5)ではわずかな増加しか見られなかった。分散分析の結果、ランダム練習群では日の要因に有意な主効果が見られ(p < 0.05)、有意な交互作用は見られなかったのに対して、ブロック練習群では、日の要因の主効果(p < 0.05)に加え、両要因の交互作用(p < 0.05)が有意であった。【考察】本研究の結果から、ブロック練習により2 つの運動記憶を学習した場合には、運動を連続して再現する時に後に行う運動が阻害されることから、獲得された2 つの運動記憶は重複して形成されていることが示唆された。一方で、ランダム練習で運動を学習した場合には、相互干渉するような類似した運動も、両者の運動記憶の重複を減らし、それぞれを分離した形で獲得されていることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究は、学習時の練習方法に応じて獲得される運動記憶の様式が異なり、ランダム練習で獲得された運動記憶は運動干渉に対する耐性が高いことを示した。この結果は、運動療法を立案する際に、獲得した運動記憶が使用される状況に応じて、練習方法を適切に設定することの重要性を示唆している。

著者

板倉 尚子 柴田 雅貴

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.C0301-C0301, 2006

---

【目的】N女子体育大学某運動部(以下B部)は平成14年度より新監督が就任し競技成績向上をめざす方針のもと指導が開始された。チーム編成はA軍およびB軍(競技活動主体に活動)とレフリーブロック(審判活動を主体に活動、以下R軍)としているが、これまではセレクションによりチームへの振り分けをしていたが、A軍のみセレクションとし、B軍以下は学生の希望を優先しチーム編成をすることとなった。このようなチーム運営の結果、平成11年度から平成13年度新規利用者年間平均35件(合計105件)と比較し、平成14年度47件(134.2%)、平成15年度64件(182.9%)、平成16年度76件(217.1%)となり新規利用者数の増加がした。今回、平成14年度以降の外傷発生状況を報告する。<BR>【新規利用状況】平成14年度から平成16年度までの学生の延べ数は388名、ブロック構成数はA軍49名、B軍140名、R軍199名であった。3年間のB部の新規利用者数は187件(A軍68件、B軍97件、R軍22件)であった。部位別内訳では最も多いのは膝関節70件(37.4%)、次いで足関節43件(23.0%)であった。この膝関節と足関節について受傷時の学年および所属ブロック別に分類し、新規利用者件数を各ブロック構成数で除した発生率で示した。膝関節ではA軍は1年生14.3%、2年生12.2%、3年生10.2%、4年生4.1%であった。B軍は1年生15.7%、2年生5.7%、3年生2.9%、4年生1.4%であった。R軍は1年生3.0%、2年生1.5%、3年生2.5%、4年生0%であった。足関節ではA軍は1年生6.1%、2年生8.2%、3年生2.0%、4年生14.3%であった。B軍は1年生9.3%、2年生3.6%、3年生2.1%、4年生0.7%であった。R軍は1年生2.0%、2年生0.5%、3年生0.5%、4年生0%であった。R軍に比べA軍およびB軍の下級生に利用件数が多い結果が得られた。<BR>【考察】平成14年度からのチーム編成方法の変更により、技術が乏しい学生も競技活動を主体とするB軍への所属が可能になった。チームは競技成績向上を目指して活動しており、そのためA軍とB軍では練習強度が増加、技術力が乏しい学生には許容量を超えた練習内容となったため外傷が多発したと予想される。特にB軍1年生で膝関節および足関節の外傷が多発しており、新入部員への対応は個々の体力や技術力、また入学前に生じた外傷の後遺症などへ配慮し指導を行う必要があることが示された。A軍およびB軍の膝関節外傷は上級生になるほど新規利用件数の低下がみられた。B部に対してスキルエクササイズを指導し運動部活動中に実施させている。今回の結果は体力や技術向上が外傷発生を防止できる可能性を示していると思われた。しかし足関節外傷についてはその競技特性のため不可抗力が原因で外傷が生じることがあり、上級生が低下する結果とはならなかった。<BR>