著者

新山 智基

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.99-105, 2013

---

本稿の目的は、トーゴ共和国のブルーリ潰瘍の実態と、現地での国際支援の展開、また、隣国ガーナ共和国・ベナン共和国を比較対象とした支援モデルを明示し、国際機関 (WHO)・政府・NGOの3者間の連携・関係性を明らかにしていくことである。 1998年に設立されたGlobal Buruli Ulcer Initiativeの方針により、トーゴ共和国でもNational Buruli Ulcer Control Programmeが策定された。しかし、その実態は、国内の情勢不安や国家予算の脆弱さから、機能していたとは考えにくい。本格的に機能し始めたのは、DAHW (Deutsche Lepra-und Tuberkulosehilfe、ドイツ) やHandicap International (フランス) の支援組織が活動を開始した2007年以降である。 一般的に、感染症対策における支援機関には、国際機関や被援助国の政府、援助国の政府、NGO、企業などが挙げられる。ブルーリ潰瘍支援に関しては、現在のところ、WHO、被援助国の政府、NGOが挙げられる。これらの組織が、それぞれの役割を果たしながら、各国において連携・関係性を保っている。今回の一連の調査からトーゴ共和国では、不安定な国家情勢や予算の不足による進捗の遅れにより、国家プログラムが隣国のガーナ共和国・ベナン共和国に比べると十分機能せず、NGOが実施の肩代わりをしているのが実態で、隣国とは異なる支援モデルが展開されていることが明らかとなった。