著者

松岡 雅一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】大阪府理学療法士会(以下,府士会とする),保健福祉局,保健福祉相談部における大阪府民を対象とした相談業務は,昨年度までホームページを通して,メールを用いた方法のみで行っていた。しかし,相談件数は少なく,保健福祉相談部として重要である相談業務の在り方を検討するべきであると考えられた。そこで,府民からの相談件数を増やすことを目的として,今年度から以下に示すような活動を開始したので報告する。【活動報告】府士会,保健福祉相談部における相談業務とは大阪府民から理学療法や理学療法が関連する医療,保健,福祉,介護,健康増進(予防),養成校などについて相談を受け,相談者が問題や悩みを解決する上で有益な情報提供や助言を行うこととしている。今年度から新たに開始した活動は,以下の2つである。1つは,府士会,ブロック局の各ブロックが開催する市民公開講座の会場での相談業務と,もう1つは,「合同イベント」と称して,他の2局と合同して開催した理学療法(士)啓発イベントの会場での相談業務であった。全ての会場において,机と椅子を用いて,随時2・3名の相談に対応できるように相談ブースを設置し,相談業務を実施した。前者の市民公開講座は9つから成るブロックがそれぞれ1・2回開催し,1年間で計11回開催する。ブロック局に協力を依頼し,全ての会に参加し,公開講座参加者を対象に相談業務を実施する。後者は大型ショッピングモール内のスペース兼通路を会場として開催し,モール内を通行する人を対象に相談業務を実施した。相談件数は1回の会において,4・5名(1割から2割)であった。【考察】これまでの相談業務は受動的であったが,今回の活動は相談者へ働きかけることができ,能動的であったと考えられ,結果的に相談件数が増えた。しかし,相談件数は少なく,開催場所は見直しが必要である。【結論】相談業務の改善を図り,相談件数は増やすことができた。