- 著者
-
水田 良幸
- 出版者
- 公益社団法人 日本地理学会
- 雑誌
- 日本地理学会発表要旨集
- 巻号頁・発行日
- vol.2017, 2017
1.要旨<br> 国土地理院では ,これまで ,国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として 国の地図作成機関として ,地名を図 に表記することで多くの地名を扱ってきた に表記することで多くの地名を扱ってきた .また ,国際的な枠組みで ある国連地名標準化 会議 に 参加するともに 参加するともに 参加するともに 参加するともに 参加するともに 参加するともに 参加するともに 参加するともに 参加するとも,地名のローマ字表記や 英語表記などの地名 の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる の地図表記に関わる 基準 ,地 名集の作成など名表記の標準化に資する取り組みを行ってきた 表記の標準化に資する取り組みを行ってきた .本稿では ,これら の 地名に関する 国土理院の取り組みついて報告地名に関する 国土理院の取り組みついて報告する.<br><br> 2.国土地理院の取り組みの概要<br>2.1地名の図表<br>国土地理院では,2万5千分1地形図をはじめとした国の基本図を整備しており,基本図の重要な構成要素として行政名,居住地名,自然地名等の地名を地図に表記している.行政名,居住地名については,地方自治法や住居表示に関する法律などの法律に基づき定められた名称を地図に記載する.一方,多くの自然地名については,地名そのものを決定する仕組みや基づく法律が基本的にはないため,地元で呼び習わされている名称を地元自治体に調査・確認して地図に記載している.山名などで複数の地域,自治体に跨る場合には,関連する自治体に調査,確認をし,場合によっては自治体間での調整を経て地図に表記している.なお,複数の名称が存在する場合には,地図上で併記するなどの対応をとる.また,自然地名については,国土地理院が作成する地図(陸図)と海上保安庁が作成する地図(海図)で統一した地名表記を行うための協議会を昭和37年に設置し,両図の地名表記の統一を図っている.現在,国土地理院の地図において居住地名と自然地名をあわせて約42万件の地名が記載されている.<br><br> 2.2国連地名標準化会議<br>地名の標準化に関する国際的な枠組みとして,1967年から国連地名標準化会議が開催され,国土地理院は1971年の第2回会議から参加している.5年ごとに開催される国連地名標準化会議の他,2年に一度開催される国連地名専門家会合にも参加しており,日本の地名の現状や国土地理院の地名に関する取り組みを報告している.<br><br> 2.3 地図に記載する地名表記に関する基準の作成<br>国際化の進展や訪日外国人の増加に伴い,国土地理院では地図に記載する地名表記の基準の作成に取り組んでいる.具体的には,地名等のローマ字表記や英語表記ルールの作成である.地名の英語表記ルールは,2020年の東京オリンピック・パラリンピックの円滑な開催,観光先進国実現のため,訪日外国人にわかりやすい地図作成ルール化の一環として,有識者を交えて検討した結果を踏まえて作成したものであり,平成27年3月に公表している.地名等の英語表記ルールは,今後国土地理院が作成する英語版地図に適用するとともに,公共測量作業規程の準則に組み込み,地方公共団体,民間の地図会社等にも普及を図っている.また,ローマ字表記の原則,地名等の英語表記ルールについては,国連地名標準化会議において,地名表記の標準化に関する取り組みとして報告している.<br><br> 3.まとめ<br>国土地理院では,国の地図作成機関として,多くの地名を地図に表記している.特に自然地名については,地元で使われている地名,呼称を関係する地元自治体に調査・確認・調整を行い,地図に表記している.地図の表記に関しては,海上保安庁と連携し,地名表記の標準化にも取り組んできた.また,国際化の流れの中で,ローマ字表記,英語表記の基準の作成など,外国人や海外に向けた取り組みを行っている.特に近年急増する訪日外国人に対して,外国人にわかりやすい地名表記を普及させることは喫緊の課題である.<br><br><br><br>