著者

池崎 喜美恵

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.46, pp.21, 2003

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<b>目的 </b>本研究では、日本人学校の家庭科教育の現状を明らかにするために、家庭科を指導する教師の属性や教師がどのような教育意識をもって児童・生徒を指導しているかを明らかにした。そして1996年の調査結果と比較し、日本人学校の家庭科教育がどのように変容してきたかを検討することを意図した。 <br> <b>方法 </b>2002年11月に世界の国々に点在する88校の日本人学校の学校長と家庭科担当教師宛に「日本人学校における家庭科の教育環境に関する調査」を依頼した。そして、2003年2月までに67校から回答が得られた。回収率は76.1%であった。 調査の概要は、家庭科の指導者、家庭科の指導法、家庭科教育に対する問題点や要望の観点から調査項目を設定した。<br><b>結果および考察</b>? 家庭科指導者は専任1名のみが59.5%、非常勤1名が17.5%であった。小学部と中学部で同一教師が指導する場合もあった。年齢構成は30歳代、40歳代とも各49名(38.9%)であった。大学時代の専門は、国語や音楽、美術を専攻した教師が家庭科を指導しているケースが多く、家庭科やその関連科目を専攻した教師は僅少で、免許外の教師による指導が現状であった。派遣教師と現地採用教師の比率は半々であった。 日本人学校での家庭科指導経験が2年以下が約5割を占めており、10年以上の家庭科指導経験をもつ教師が約2割いた。前回調査と比較して、教師の属性には大きな変化はなかった。<br>? 家庭科の指導方法では、4~5の手段を取り入れて指導していた。実習や講義の他、家庭での実践、現地にあった内容の導入、英語によるイマージョンの授業、幼稚部での保育実習なと多様な指導法を駆使していた。調理実習教材では現地の特産品を使用した実習や現地料理を扱っていた。教師の年齢や経験年数、採用方法により指導に特色がみられた。前回調査と比較すると、概ね現状の方が多様な指導法を活用していた。また81.0%の教師が教科書を使用しており、前回調査より教科書を使用して指導している教師が多くなった。<br>?教師全体の83.9%が、「とても・少し関心がある」と児童・生徒の家庭科に対する関心を高く評価していた。授業態度については、全体の83.3%が「とても・少し積極的である」と回答していた。前回調査ではそれぞれ83.3% 75.0%であり、児童・生徒に対する評価が若干上がっていた。<br>? 家庭科指導上の問題や悩みとして、「指導者の専門性(49.2%)」「教科書にそってすすめるとギャップがでる(46.6%)」「被服製作のための施設・設備の不足(46.4%)「調理のための施設・設備の不足(36.4%)」「教材が揃わない(33.9%)」が上位にあげられた。男性教師の半数以上が「指導者の専門性」を、女性教師の半数が「被服の施設・設備の不足」、47.6%が「指導者の専門性」をあげていた。その他、小規模校におけるカリキュラムの構成や教師の交替など、切実な問題が指摘された。年齢や経験年数・採用方法などにより問題点に特色がみられた。 <br>? 家庭科の授業の中で現地理解教育の観点から、学校の現地スタッフの協力や現地の人々との交流により、海外生活への理解を深める活動を推進していた。例えば、ローカルフードを利用した料理、調理用具の使い方、生活習慣や住まいの違いなどにふれ、エスノセントリズムの払拭に心掛けていた。<br>? 日本人学校の設置国によって違いはあるが、家庭科指導上の問題点として、多くの学校では教材入手の困難性授業時間の不足、視聴覚教材の不備、家庭科の専門教師の配置をあげていた。概ね、家庭科の教科書に準じた指導が行われているが、特に製作教材の準備の難しさや疑問が出された。<br>? 授業時数の確保や海外生活の利点を活かした授業実践を構想していく必要がある。また、日本人学校の家庭科教育の実態や指導方法などの情報交換を密にすることが要請される。