著者
五十嵐 大貴
出版者
日本重症心身障害学会
雑誌
日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.267, 2017

目的 小児等在宅医療連携拠点事業や医療的ケア児を対象とした法改正が行われ、地域で小児在宅医療患者を支える体制整備が進んでいる。小児訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)も少しずつ拡大傾向にあるが、実態はまだ不明確である。今回、当事者の保護者に対して訪問リハ利用状況の調査を行い、特に重症心身障害児(者)(以下、重症児(者))の保護者が訪問リハに望むことについて考察した。 方法 対象は北海道の札幌・旭川市にある療育広域拠点施設で外来理学療法(以下、外来PT)を受けている在宅生活児(者)の保護者とした。アンケート(無記名自記式)期間は平成27年6月〜10月の間の4カ月間実施した。有効回答は394名で、訪問リハ利用は81名(21%)であった。今回はその中で粗大運動機能分類システム(以下、GMFCS)で最重度のレベル5を調査対象とした。調査項目は1。保護者・子ども年齢、2。居住地域、3。外来PT頻度、4。医療・福祉サービスの利用(複数回答)、5。訪問リハ開始理由(自由記載)とした。 結果 GMFCSレベル5は51名(63%)であった。調査から1.保護者平均43.5歳、子ども平均11.6歳、2.札幌・旭川市内84%、近郊2%、それ以遠14%、3.1回/月26%、1回/週以上20%、1回/3カ月18%で多い、4.訪問看護71%、通所サービス45%、他施設外来リハ43%で多い、5.頻度・リハ機会の増加39%(外来リハだけでは不足、少しでも多く受けたい、近くに外来リハがないなど)、本人の身体的理由35%(緊張調整、変形進行予防、呼吸管理など)、勧められて18%(医師などから)で多かった。 考察 開始理由から、訪問リハに望むこととして「頻度・リハ機会の増加」が挙げられ、重症度が高いことや慢性的なリハ頻度不足、リハ資源の地域格差が原因と考える。次に「本人の身体的理由」が挙げられ、ほとんどが緊張や変形、呼吸など重症児(者)特有の二次障害であった。よって、訪問リハを行う上で二次障害の知識・対処が必須で、併用率の高さから訪問看護との連携も重要であると考える。

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