著者

Terasawa Takunori

出版者

東京大学大学院総合文化研究科言語情報科学専攻

雑誌

言語情報科学 (ISSN:13478931)

巻号頁・発行日

no.9, pp.117-133, 2011

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本研究の目的は、日本のビジネス言説にしばしば見られる、「英語ができると収入が増える」という議論を検証することである。この考え方は、英語力の有無により労働の質・量が左右されると想定している点で、人的資本論の枠組みで捉えることが可能であり、本論文もこの枠組みに基づいた分析を行う。先行研究の諸問題(1.日本全体が視野に入っていない、2.労働市場が一枚岩として捉えられており、「人的資本」が機能する文脈/しない文脈の存在の可能性が念頭におかれていない、3.「大学歴」という第三の変数によって、英語力と賃金が同時に影響を受けることに対する配慮がない)を踏まえ、日本の労働市場のどの文脈で、英語が「人的資本」として働くかを労働経済学の計量モデルに基づき検討する。その結果、多くの文脈において、英語力が「人的資本」として働いているという明確な証拠は得られず、むしろ、両者の関係は、大学歴等による疑似相関の可能性が高いことが示唆された。最後に、考察では、こうした結果にもかかわらず、「人的資本としての英語力」言説が流布する背景を議論した。