著者

三島 敦夫

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.18-32, 1991-02-15 (Released:2017-09-30)

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石炭灰は日本国内で年間約540万t発生しており,そのうち約400万tが石炭火力発電所からの発生である.今後のエネルギー需要からその発生量は増大が見込まれている.現在その過半数は埋め立て処分されており,有効利用率は50%弱である.有効利用のおもなものはセメントの原料,混和材である,今後の石炭灰の発生量の増大に対して有効利用の拡大を図る必要がある、電力会社も自らゲイ酸カリ肥料,人工軽量骨材,乾式脱硫材などの開発を行い事業化している,またセメント分野での用途拡大にも努めている.最近の地球環境の問題からも,廃棄物の削減,資源化が不可欠の課題となっており,利用技術開発のほかに利用上のソフトの整備などの各方面の協力が必要である.