著者
田村 裕之
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.53, no.6, pp.438-444, 2014-12-15 (Released:2016-07-30)
参考文献数
2

太陽光発電システムの普及が急速に拡大している.しかし,火災事例や消防活動事例を調べると,太陽光発電システムからの出火や消火活動中の消防隊員の感電などが起こっており,火災や感電の面で安全対策が不十分なことが分った.そこで,太陽光発電システムが設置されている建物での出火危険性や消防活動時の危険性について,太陽光発電システムの構造や火災事例から課題を見出し,火災実験や発電実験を行った.その結果,火炎からの光でも発電すること,モジュールの一部が脱落しても発電を継続すること,モジュール表面の強化ガラスが熱によりフロートガラスに戻ること,人体に危険を及ぼす感電が起こりうること,などが分かった.これらを基に安全な消防活動を行うための対策をまとめた.
著者
早川 和一・鳥羽 陽・亀田 貴之 鈴木 信雄
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.85-92, 2011-04-15 (Released:2016-08-31)
参考文献数
15

今から14 年前の冬,日本海でタンカーが沈没し,流出したC-重油が日本海側沿岸に大量に漂着した.それまで原油の回収に効果を発揮した手法や機材も,原油より遥かに粘度が高いC-重油には殆ど機能せず,回収は人力作業に頼った.漂着した油は,岩や礫・石の海岸,特に手前に岩礁を有する遮蔽海岸に長期残存する傾向があった.C-重油に含まれる多環芳香族炭化水素類を指標にして,油の異同識別や汚染状況の把握が行われた.C-重油で汚染した海水を清浄海水に混ぜてヒラメの卵を飼育したところ,孵化した稚魚に脊柱彎曲が現れた.酵母two-hybrid 法を適用して調べた結果,水酸化多環芳香族炭化水素の中に強い攪乱作用を有する化合物があり,さらに構造活性相関があることがわかった.また,最近,日本海の多環芳香族炭化水素類の汚染の現状調査を開始した.
著者
片山佳子・村松明日佳・伏脇裕一
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.356-361, 2017-10-15 (Released:2017-10-18)
参考文献数
17

食品添加物の着色料として使用量の多いカラメル色素について,その種類,特徴,有用性,機能性,食品への利用,毒性および安全性について考察した.特に,カラメル色素の製造過程で発がん性を有する4- メチルイミダゾールが副生成されるなどの安全性について諸外国についての事例を挙げて詳述するとともに,カラメル色素についての問題点および課題についても言及した.
著者
高橋 正好
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5, pp.352-357, 1998-10-15 (Released:2017-04-30)

二酸化炭素は人体において代謝活動の結果生産される物質であり,また酸塩基平衡の維持などの重要な役割を担っている.しかし,過剰に存在した場合にはさまざまな悪影響を及ぼす.本資料においては,人体内における二酸化炭素の役割や,危険性などについて整理した.
著者
野口 邦和
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.50, no.6, pp.381-388, 2011-12-15 (Released:2016-08-31)
参考文献数
16

福島原発事故時に原子炉内に存在していた放射性核分裂生成物の量を推定した.原子力安全・保安院等の評価をもとに,同事故により大気中および海洋に放出された主な放射性核種の放射能量を概括した.原子力安全委員会の『原子力施設等の防災対策について』が如何に机上の対策であったかを指摘した.避難住民など周辺住民の汚染状況等について紹介した.放射性ヨウ素をめぐる問題では,甲状腺被ばく線量について依然として不透明な部分が多いことを指摘した.緊急作業者の被ばくについては,緊急作業時の被ばく線量上限値が250 mSv に引き上げられた問題を指摘するとともに,東京電力の労働者被ばく管理の実態を紹介した.食品の放射能監視の基準値となっている原子力安全委員会の「飲食物摂取制限に関する指標」の意味付けを紹介した.また,今後の大地放射線量の推移について予測した.低線量被ばくの発がん問題について考察した.
著者
大関 崇 吉富 政宣
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.162-172, 2013-06-15 (Released:2016-07-30)
参考文献数
13

太陽光発電システムが持つ上記の特徴は,電源構成の豊富さや新規雇用創出といったメリットを社会にもたらす一方,ハザードをも内包している.各種構成要素から発生するリスクとして,電気火災,電気感電,構造物飛散,設計・施工時の人身事故などが想定される.太陽光発電システムを本格的にエネルギー源として利用するためには,メリットをより拡張しつつ,これらリスクに関して,個人財産および公衆安全の観点から許容可能なところまで低減する必要がある.本稿ではこれらのリスクのうち,直流電気火災に注目し,事前の火災防止・抑止の観点と,発生後の消火活動における消防士保護の観点におけるリスク等を概説することで安全工学の研究者の方々と太陽光発電システムの現状について情報共有することを目的とする.

17 0 0 0 OA 破傷風

著者
古橋 正吉
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.6, no.3, pp.206-212, 1967-09-15 (Released:2018-11-10)
著者
中川 敦寛・冨永 悌二 大谷 清伸 富田 博秋 久志本 成樹 Rocco Armonda
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.55, no.6, pp.441-446, 2016-12-15 (Released:2016-12-15)
参考文献数
25

爆風損傷は爆発に伴い発生する爆風に暴露され生じる.一般の臨床医が経験する外傷機転に加えて,衝撃波を伴う圧損傷が複合的に生体に影響を及ぼし,損傷が発生する.イラク戦争,アフガニスタン紛争以降,爆風損傷が著しく増加し,軽症例における高次脳機能障害,心的外傷後ストレス障害の頻度が高い可能性が示唆されたことから,新しい疾患概念として認識されるようになった.眼,耳,肺,消化管,心臓血管系の損傷も特徴的であるが,受傷早期に顕在化しないことがあり注意が必要である.外傷初期診療ガイドラインに沿った対応を行うとともに,損傷時の状況の把握を含めて衝撃波を伴う圧損傷のリスク階層化と病態を考慮した治療を行う. テロや産業事故による爆風損傷は遠い存在ではなく,わが国においても救急に携わる医療従事者,関係者も病態と診断・治療に関する一定の知識を持っていることが望ましい.
著者
柿田 公太郎
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.9, no.6, pp.360-367, 1970-12-15 (Released:2018-10-17)
著者
石原 嘉一
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.155-160, 2010-06-15 (Released:2016-09-30)
参考文献数
3

世界各国で現在,環境の観点等からも鉄道は脚光を浴びており,様々な国・地域において鉄道建設が計画されているが,国際市場への参入において日本の車両メーカーは苦戦を強いられている.その背景には,鉄道システムに関して,システム全体の安全性・信頼性を立証する手法として“RAMS 規格”,“鉄道RAMS”と呼ばれている国際規格(IEC 62278)の存在がある.このRAMS 規格は,今や欧州はもちろんのことアジア等の新興市場においても採用されつつあり,システムアシュアランスアプローチをベースとして,安全性および信頼性などシステムの要求項目を満たしていることを示すことが国際的な共通認識となっている.システムアシュアランスアプローチにおいては,ドキュメンテーションとトレーサビリティが非常に重要であるが,鉄道システムの海外輸出の際には,鉄道RAMS への対応が,今まで以上に強く求められるようになっていくと考えられる. IEC 62278 は機能安全規格の一種であり,IEC 61508 の流れを汲むものである.現在,IEC 61508 は様々な産業分野に展開されている.今後,日本の製造業が技術力に見合った国際競争力を保有するためにも,システムアシュアランスアプローチを確実に効果的に効率よく導入していくことは必須であり,そのためにRAMS 規格・システムアシュアランスアプローチの概要と,そのポイントについて考察する.

13 0 0 0 OA 爆発現象の解析

著者
田中 克己
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.36, no.6, pp.383-389, 1997-12-15 (Released:2017-04-30)

気体や火薬類の爆発現象の解析手法にっいて,爆発特性,着火機構,燃焼火炎の伝播,爆轟への転移および爆風の発生と被害について解説し,それらの現象を流体力学的に解析する手法について概説した.
著者
小林昭夫吉田昌弘
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.14, no.6, pp.421-428, 1975-12-15 (Released:2018-06-30)

高度成長の影に種々の弊害が残り,河川の汚濁もその1つである,具体的な対策として工場廃水規制,下水道の整備などがとられているが,都市近辺の河川を昔に戻すには,今後一層の努力が必要である.河川の自浄作用には酸化などの溶存酸素が要因となるものと,沈澱などのそれ以外のものに分類できる.汚濁物が河川の自浄能力以上になると溶存酸素量が少くなり,魚の生息どころか悪臭さえ発散するよう になる.それらの浄化対策としては,沈澱した底泥はしゅんせつによって取り除き,化学的・土木的・機械的な方法で,再曝気をはかる必要がある.その実施例として,和歌川のしゅんせつ,山谷堀川築地川の悪臭防止をとり上げ,酸素による河川浄化法について説明する.
著者
松本 洋
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.185-190, 2009-06-15 (Released:2016-10-31)
参考文献数
16

国内では,年平均6 件ほどの粉じん爆発事故が起きていると推定されている.危険物施設でも年間に3 ~4 件の粉じん爆発事故が発生していることから,粉じん爆発のほぼ半数が危険物施設で発生していると考えられる.粉じん爆発では,高温の燃焼生成物が燃えながら飛来することから重度の火傷を負うことが多く,ほとんどの事例で死傷者が発生している.米国でも,多数の死傷者を伴う大規模な粉じん爆発事故が絶えない.粉じん爆発は,可燃性の粉体を取り扱うすべての場所で発生する可能性があるが,身近な潜在リスクとして認識されることが少ない.そこで,国内の危険物施設における粉じん爆発事例と米国の大規模粉じん爆発事例を紹介するとともに,その危険性と防止対策について述べた.
著者
髙根 雄也
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.7-14, 2018-02-15 (Released:2018-02-15)
参考文献数
39
被引用文献数
1

近年,気候変動に関連し世界中で猛暑が頻発しており,これらの猛暑の発生頻度は今後ますます増加すると予測されている.猛暑は人間健康や電力需要,農業等へ悪影響をもたらすため,これらの具体的な対策を立てる必要がある.そのためには猛暑の特徴を理解することが望ましい.そこで本稿では近年国内で発生した地域スケールの猛暑の特徴について解説する.
著者
田村 裕之
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.48, no.6, pp.413-418, 2009-12-15 (Released:2016-09-30)
参考文献数
8

電気用品が発火源となった火災の近年の動向として,おもな発生原因,電気用品種類別の火災件数の推移,火災事例を紹介し,あわせて,電気用品の製造や販売に関連した法規制についても紹介する.
著者
志田 慎太郎
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.20-27, 2004-02-15 (Released:2017-01-31)
参考文献数
4

米国のスーパーファンド法は,世界で初めての土壌汚染対策法である.この法律の執行過程は試行錯誤の連続であったが,20 数年の経験を経て,ようやく所期の目的を実現しつつある.スーパーファンド法は,わが国の土壌汚染対策法の立法に当たって,その長所・短所とも検討の材料とされており,また今後の運用にも参考になる.汚染地情報の整備・公開,汚染対策技術の開発,不動産取引への配慮など,米国の優れた対策に倣い,わが国においても土壌環境の改善が進むことが望まれる.
著者
横浜機動防除基地
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.45, no.6, pp.445-453, 2006-12-15 (Released:2016-11-30)

海上保安庁には,海上流出油事故や有害液体物質・危険物の流出事故の対応を専門に行っているチームが存在する. この組織は,事案発生頻度は低いが,専門知識・技術がなければ対応が困難な海上災害への対応を目的としてつくられたものであり,これまで,ナホトカ号油流出事故,ダイヤモンドグレース号油流出事故等大規模な油流出事故への対応や,タンカー旭洋丸衝突火災事故,ベンゼンタンカー中毒死亡事故等の海難処理にあたっている.
著者
若倉 正英
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.43, no.6, pp.359-364, 2004-12-15 (Released:2016-12-30)
参考文献数
2

廃棄物処理ではさまざまな火災,爆発,中毒,挟まれ巻き込まれなどの行動災害が発生している.廃棄物の主要工程について典型的な事故事例を解析し,工程ごとの潜在危険性について解説した. 廃棄物は有害物の混入による事故,混合事故,堆積・保管物の蓄熱火災などが増加している.さらに,不注意や本質安全化の遅れによる労災事故も,一般製造業に比べてきわめて多い. 循環型社会の建設に向けて,廃棄物処理施設と地域社会との共存は重要な課題である.潜在的な危険性を低減して安全,安心の職場環境を構築することが市民の理解を得る重要なポイントである.
著者
齋藤 智也
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.244-252, 2016-08-15 (Released:2016-08-15)
参考文献数
40

オリンピックのようなマスギャザリングは,公衆衛生危機管理の重要課題である.注目度が高く,テロのリスクにも備える必要がある.生物剤によるテロは,可能性は低いが,社会的影響は非常に大きい.マスギャザリングはその対策を見直しつつ,中長期的な対応能力を底上げする良い機会である.サーベイランスは,中核的対応能力の一つである.社会的関心が高い故,より低い閾値で,より素早い対応が求められる.特に「何も起きていないことの確認」が最大の課題となる.なお,サーベイランス能力の開発は,感染症のみならず,全ての健康危機管理を念頭に置くべきである.テロ対策の文脈では,公衆衛生機関に様々な機関との連携が求められる.特に,治安部局とのリスク・脅威評価の共有や,初動対応部局との統合的運用能力が重要であり,演習による強化が不可欠である.