- 著者
-
三野 弘樹
吉田 浩通
天野 裕紀
井原 宏彰
土橋 孝之
松浦 哲也
- 出版者
- 公益社団法人 日本理学療法士協会
- 雑誌
- 理学療法学Supplement
- 巻号頁・発行日
- vol.2011, pp.Cd0832, 2012
【はじめに、目的】 徳島県では1981年より整形外科医を中心に、小学生軟式野球チーム(以下、少年野球チーム)が出場する大会で、少年野球検診(以下、検診事業)を実施している。徳島県理学療法士協会も2000年より検診事業に参加している。大会時に実施する検診事業は近年受診率が90%を超えている。2009年度の検診結果では、受診した1965名のうち二次検診(病院での精密検査)が必要と判断された者は1109名(56.4%)であった。身体に痛みを抱えながら野球をする選手が多く、日々の指導に難渋されている指導者は多い。選手・指導者に対し、理学療法士という職種で可能な活動内容を把握する為に、指導者用アンケート(以下、アンケート)を作製した。アンケート結果より、理学療法士として今後の活動の一端について分析できたので報告する。【方法】 徳島県下の少年野球チーム(143チーム)が出場する大会の指導者会議の際に、アンケートを実施した。これに参加した指導者に対し、記述及び選択式回答のアンケート調査を実施した。記述内容として、指導者自身の選手時代の比較、もしくは小学生を指導されてきた経験から、どのような運動能力に変化を感じるか、また指導する上での重点練習を質問した。選択式内容として、指導者が必要としている情報を問う質問で、運動障害(痛み等)チェックの方法、ストレッチの方法、運動障害への知識、感覚能力(神経系の能力)向上トレーニング方法、特になしの5個の選択(複数選択可能)と、理学療法士が現場に参加しても可能かというアンケートを実施した。【倫理的配慮、説明と同意】 アンケート調査の目的と、そこから得られたデータを使用する事、今後の活動に対する理解を頂きたいことを書面にて説明した。この旨に同意したチームから回答を得た。【結果】 参加チーム143チームのうち88チームより回答を得られた(61.5%)。理学療法士が現場に参加可能というチームは55チームであった(62.5%)。55チームのアンケート結果より指導者が必要としている情報は、運動障害チェック28チーム(50.9%)、ストレッチ29チーム(52.7%)、運動障害知識14チーム(25.4%)、感覚能力向上トレーニング28チーム(50.9%)、特になし6チーム(10.9%)であった。運動能力の変化については、体力低下22チーム(40%)、柔軟性の低下10チーム(18.1%)であった。重点練習については、野球技術向上18チーム(32.7%)、体力向上9チーム(16.3%)、感覚能力向上4チーム(7.2%)、柔軟性向上0チームであった。【考察】 少年野球の指導者は自らが野球に携わっていた方が多い。野球経験、故障等の自己体験があるため、障害の早期発見、柔軟性、運動療法への意識の高さがアンケート結果より伺える。体力の低下、柔軟性の低下を指導しながら感じている方が多いが、指導方法が分からない、練習時間が少ない等の理由で、運動能力の向上や柔軟性の向上に重点を置くチームは少なく、技術の向上に重点を置くチームが多い。障害は運動器の同一部位にストレスが繰り返し加えられる事により発生する危険性がある。これまでの検診結果より、少年野球選手の障害部位では肘関節が最も多く(80.8%)、その大半は成長途上にある骨端、骨軟骨の異常であり、投球動作によるストレス蓄積が原因の一つでもあるため、投球動作指導、身体を動かしやすくするための運動療法、ストレッチ等の必要性を理解してもらう必要がある。また早期発見により早期治療、早期復帰が可能となるのは周知の事実であるため、指導者、保護者に対して運動障害チェックの方法も、理解してもらう必要がある。頻度は少ないが、スポーツをするならば衝突、転倒等の一回の大きな刺激によって発生する傷害がある。傷害は主に不注意や不可抗力で発生する事が多いが、運動能力の低下や柔軟性が低下している為に発生することも少なくはないため、ストレッチ同様に感覚能力向上トレーニングが重要となる。理学療法士は、2つのショウガイを理解できる職である。身体機能向上、身体動作学習、ショウガイ発生率低下の為の指導は、理学療法の職域であると考える。また、理学療法士が現場に出向くことでショウガイ後の理学療法ではなく、ショウガイ前の予防的な理学療法も可能になると考える。【理学療法学研究としての意義】 競技レベル、年齢に関わらず、スポーツをすることで、ショウガイを引き起こす可能性は高い。理学療法が予防医学であると考え、基本的動作能力を向上させるプロフェッションであるとすれば、病院内での治療だけではなく、地域に根差した予防的観点の理学療法を勧めることが重要である。指導者、保護者といった地域住民の理学療法への認知度を高める事、そして理学療法士が地域に眼を向け活動することが理学療法の普及になり、職域拡大に繋がるものと考える。