著者

中村 宣督

出版者

岡山大学農学部

雑誌

岡山大学農学部学術報告 (ISSN:04740254)

巻号頁・発行日

vol.95, no.1, pp.87-91, 2006-02

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野菜全般の摂取と健康状態に関する疫学的研究は,近年数多く報告されており,様々な疾患リスクの低減だけでなく,通常の健康状態に関しても野菜の有効・有用性が示唆されている.その一方で,食生活の欧米化の着実な進行から,肉食・魚介類の順調な消費の伸びに対し,野菜消費量が減少の一途を辿っている.特に,若年齢層を中心とした世代の野菜消費量の減少が顕著であり,生活習慣病の若年齢化との相関から,社会問題として注目を浴びつつある.例えば,野菜を十分に摂取出来れば所要量の確保が容易なビタミンである葉酸であるが,新生児の神経管閉鎖障害症の最近の増加から,妊娠初期の女性の摂取不足に厚生労働省が警鐘を鳴らしている.また,昨今の栄養・健康情報の氾濫とサプリメント(栄養補助食品,健康補助食品)市場の急激な成長により,サプリメントを利用しておけば普段の食生活はないがしろにしても構わないという風潮に歯止めがかからなくなっている.野菜の摂取を推奨していくためには,人の健康と野菜摂取との関連を科学的かつ体系的に解明・整理にすることが今一度必要である.野菜中に含まれる,より具体的な機能性成分の性質や分布を正確に理解し,健康維持や疾病予防への寄与を明らかにすることができれば,より健全な「日本型食生活」への回帰を目指した野菜の消費拡大の一助となることはいうまでもない.それゆえ,これからの食品機能の基盤的研究が果たす役割は極めて重要であるといえる.食品機能の基盤的研究のなかで,現在最も体系的に進んでいる研究分野として,がん予防に関する研究が挙げられる.発がんの原因物質の排除と発がん抑制物質の積極的な摂取が「がんの化学予防」の基本戦略であるが,数多くの疫学的研究や動物実験の成果から,野菜や果物などの植物性食品の摂取が予防に有効であるといわれて久しい.特に,1990年代に米国で「デザイナーフーズ」計画がスタートしたことをきっかけとして,十数余年にわたるこれまでの研究は,がん予防に有望な素材・成分の化学的解明,動物実験成績や基本的作用機構に関する知見の蓄積だけでなく,その他の疾病をターゲットとした食品機能研究の進展に大きく寄与してきた.その一方で,β-カロテンのヒト介入試験での不成功から,食品成分による疾病予防法確立への道は決して平坦なものではないことも浮彫りとなった.現在,がんの化学予防研究は,ヒトにおける有効性をどのように評価して行くかを共通課題とし,体内動態や遺伝子発現の網羅的,体系的解析などのより詳細な分子レベルでの研究へと進展を遂げつつあり,筆者も例に漏れず研究標的をシフトしてきた.また,これまで有効とされてきた素材・成分の再評価,品種改良などによる有効成分(活性及び含量の)増強素材の開発,より偏りの少ない食事・栄養指導など,網羅すべき課題の広がりにより,食品化学分野は新展開の局面を迎えている