著者
丸谷 浩明
出版者
日本テレワーク学会
雑誌
日本テレワーク学会誌 (ISSN:13473115)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.4-10, 2010-10-01 (Released:2018-06-11)
被引用文献数
1

テレワークは,大規模感染症,地震,風水害等の危機事象の発生時における企業・組織の重要業務の継続を図るために,有効な対策になることが期待されている.ただし,通信回線や電力などのライフライン被害が懸念される災害では,本社拠点と個々のテレワーク拠点との間の通信の確保に十分留意する必要がある.また,危機事象の発生時にテレワークの利用を急拡大するには,設備面,情報セキュリティ面,労働条件面などで,十分な事前準備が不可欠である.このため,訓練の実施により問題点の解消をはかり,また,できるだけ平常時にも活用していくことが望まれるであろう.