著者

仲間 妙 佐藤 和紀 梶本 佳照 磯崎 ひろみ 高橋 純

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.Suppl., pp.125-128, 2018-12-20 (Released:2018-12-21)

参考文献数

6

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教員志望学生を対象に,小学生向け漢字ドリル指導法を学ぶための講義パッケージを開発し実施した.講義内容は,漢字ドリルの基礎知識を学び,模範授業映像の視聴後,指導法を練習するものであった.講義の事前事後に漢字ドリル指導の自信や,講義から学んだこと,さらに学びたいことは何かを明らかにする質問紙調査を行った.その結果,漢字ドリル指導の自信向上が見られた(研究1).また,本講義が漢字ドリル指導のイメージを具体的に伝えることに効果的なことが示唆された.さらに,授業以外での指導法などについての講義も求められる可能性も示唆された.また,感想の共有や指導法の練習が,学びにつながった可能性が考えられた(研究2).

著者

仲間 妙子

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大論叢 (ISSN:03854558)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.177-221, 2005-03-31

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2004年12月15日,政府中央防災会議は首都直下地震が発生した場合の被害想定を公表した。一番切迫しているとされる東京湾北部地震(M7.3)では,東京都東部から千葉県北西部にかけて震度6強の激震に襲われ,建物被害が85万棟,死者は1万1000人に達し,負傷者は20万人,生き埋めなどで自力脱出できない人は4万4000人,帰宅困難者は日中で650万人が見込まれるとした。切迫地震に対する早急なる対策の重要性が提示されたと言える。本研究の目的は,これら緊急性を鑑みたうえで,直下型地震などの大規模災害時における民間組織の応急体制の質と量を検証し,大規模災害時の被害抑止,特に,人的被害の震害連鎖を遮断するルートと要因を分析することにある。具体的な研究方法は,阪神・淡路大震災における"生活協同組合コープこうべ"が自治体と締結していた「災害時緊急物資協定」に注目し,都市部が被災地となった緊急時の応急生活物資供給の支援と初動救援体制の役割と効果を検証する。この結果から,大規模災害時の被害抑止となるべき応急対応のあり方と,災害に強い社会作りへのシステムを政策提案する。