著者

金子 佳代子 伊藤 千夏 北島 光子

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要I(教育科学) (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-10, 2009-02-28 (Released:2016-09-14)

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骨粗鬆症は高齢者のQOLを著しく低下させることから、その予防に大きな関心がもたれている。骨粗鬆症の予防として若年期に獲得される最大骨量を高めることが重要とされ1)、そのために栄養バランスの良い食生活と適度な運動を習慣化することが望ましいと考えられている。若年期において骨量と食習慣との関わりについて検討した報告はあるものの2-13)、両者に関連がみられたとするものと関連がみられなかったとするものがあり、見解は一致していない。我々はこれまで、9~22歳の成長期の男女を対象として骨量の年齢別推移を調査した結果、骨量は9歳から14歳までは男女間に差はなく年齢と共に増加すること、15歳以降は女子よりも男子のほうが有意に高値を示すようになること、女子は15歳、男子は18歳で成人と同レベルに達することを報告した14)。また、中学生期における骨量と生活習慣との関わりを検討し、運動習慣のある人及び体力の指標の得点が高い人の骨量が高かったこと、骨量と食習慣には関連はみられなかったことを報告している13)。本報ではさらに、高校生期の骨量と、体格の指標、カルシウムを多く含む食品の摂取状況、運動習慣などとの関連について検討を行った。 The purpose of this study was to investigate the relationship between bone mass and intake of calcium-rich foods, habitual exercise, body composition and grip strength in 496 Japanese high school students of both genders aged 15-17y. Transmission index (TI) and speed of sound (SOS) at the calcaneus measured by using AOS-100 (ALOKA Co., Ltd, Tokyo). Osteo sono-assessment index (OSI) is given by OSI = TI × SOS2, used as an index of bone mass. OSI was significantly higher in male than in female. Weight, BMI, lean body mass and grip strength had a significant association with OSI in both males and females. In females, weight, habitual exercise during junior high school, current milk consumption, consumed dairy products during junior high school, habitual exercise for last one year had significant increasing effects on OSI in multiple regression analysis. On the other hand, in male, current milk consumption, grip strength, habitual exercise during junior high school had significant increasing effects on OSI in multiple regression analysis. The present finding suggest that OSI is significantly related to intake of calcium-rich foods such as milk and dairy products, and to habitual exercise since junior high school students. Furthermore, it is important to continue such lifestyle for acquisition of high peak bone mass.

著者

北島 光子 金子 佳代子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集 第46回日本家庭科教育学会大会

巻号頁・発行日

pp.15, 2003 (Released:2004-03-23)

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目的】 地球環境問題に対する関心が増すなかで、環境に配慮しようという意識は持つものの環境配慮行動の実践には結びつかないことが多い。広瀬(2001年)は、環境配慮行動実践の意思決定をする前段階として、環境問題に貢献したいという態度を形成する段階があり、この態度の形成には「環境問題に関する認知危機感)」、「環境問題の原因に関する認知(責任感)」、「環境負荷への対処法に関する認知(有効感)」の強化が有効であるとしている。 本研究では、環境配慮意識を行動化する過程における意思決定能力育成の一環として、環境問題や環境と生活のかかわりに関する認知の強化をねらいとした授業を行い、認知の変容を明らかにすることを目的とした。具体的には、地球温暖化の原因につながるエネルギー消費の問題を取り上げ、身近な生活行動である家庭電気製品の使用について考えさせた。【方法】 高等学校2年生「家庭一般」住生活領域(16時間)の一部として、消費生活と環境についての授業(8時間扱い)を行った。家庭におけるエネルギー消費、特に家庭電気製品の消費電力量削減を取り上げ、生徒が日常使用している家庭電気製品の消費電力量測定などの体験的学習を取り入れ、生活行動と環境との関わりや環境配慮行動と省エネルギー効果の関連性などについて考えさせた。住生活領域の最初と最後の授業で、それぞれ「環境」を鍵概念とするイメージマップを作成させ(30分間)、認知の変容の分析には、これらを用いた。イメージマップは、認知構造の分析や学習ツールとして用いられており、学習者の認知構造について、その広がりなどの程度を把握するのに有効である。ここでは、鍵概念「環境」から連想された語句(ラベル)について、イメージの量的広がりを捉ることにした。鍵概念「環境」から派生する全てのラベルを対象に「環境問題に関する認知」「環境負荷要因に関する認知」「環境荷軽減に関する認知」に該当する内容を抽出し、その数及びそれらの関連性について検討した。【結果】授業の前後のイメージマップを比較したところ、次のような結果が得られた。・それぞれの「認知」に該当したラベルの数と関連性からは、「環境問題一環境負荷要因一環境負荷軽減の関連性」、「環境問題一環境負荷軽減の関連性」「環境問題」「環境負荷軽減」に有意な差が認められた。・「地球温暖化」について「環境問題一環境負荷要因一環境負荷軽減」の3つの認知を関連させたものが大幅に増加し、「環境負荷要因」から複数の「環境負荷軽減」へのつながりもみられた。「環境負荷軽減」に該当するラベルでは、「省エネ」「リサイクル」「ひかえる・減らす・減量」等の生活行動に関するものだけでなく、「京都議定書」「(家電)リサイクル法」等の社会の動きと関連するものも増加した。「環境負荷軽減」に関する認知に広がりが見られたことは、家庭科の環境教育の特徴である生活における実践力の育成に結びつくものである。また、この認知が、社会の動きとの関連と生活行動の変容の双方に現れたことは、環境配慮行動がその「行動の仕方」としてのみ習得されたものでなく、社会の動向や自然科学的な根拠に基づいた「環境負荷軽減に関する認知」として捉えられたものと考えられた。