- 著者
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吉川 昌利
岡田 直之
吉岡 豊城
- 出版者
- JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
- 雑誌
- 日本理学療法学術大会
- 巻号頁・発行日
- vol.2011, pp.Ea0343-Ea0343, 2012
【目的】 厚生労働省の調査によると、ICD-10に基づく死因分類のうち、建築物内または周辺での日常行動に関連すると考えられる死因の中で、公共的建築空間及び街路等の公共的空間を発生場所とする死因は、「転倒・転落」が圧倒的であった。また、H.Luukinenら(2000)によると転倒によって死亡に至らなくても約1割は骨折や重篤な障害を引き起こし、日常生活を制限されることになるとしている。また、河野(2007)は転倒・転落による死者数の将来予測として2015年には年間4000人を超えると予測しており、急速化する高齢化に伴って拡大するリスク因子について検証することの意義は大きいと考える。その上で、鈴木(2006)は転倒の原因は男女ともに「つまずいた」が圧倒的に多く、次いで「滑った」あるいは「段差に気付かなかった」が続いているとしており、Saidら(2005)や齊藤ら(2010)をはじめ障害物のまたぎ動作に関する様々な研究や報告がなされてきた。しかし、それらは地域高齢者や脳卒中片麻痺患者を対象としたものが多く、疾患特性で検討した報告は少ない。今回我々は当院入院中の患者を対象に、対象物のまたぎ課題を行い、自己身体認知への影響やその傾向と対策を検証することとした。【方法】 当院回復期病棟入院患者で機能的自立度評価法(Functional Independence Measure以下FIM)の移動(歩行に限る)項目が5点以上の患者21名(男性8名、女性13名 平均年齢73.0±10.77歳)を1.下肢整形外科疾患群(以下整形群)、2.中枢神経疾患群(下肢疾患群以外の整形外科疾患を含む:以下中枢群)と大別し、バーの跨ぎ課題を実施した。実施手順は次の通りである。まず被験者が立位の状態で7m先にあるバーの高さを、自分が跨ぐことができると思われる最大の高さに設定する。設定はバーの高さを検者が操作し、被験者はそれを見て目的の高さになったら申告するという方法で行った。その後申告したバーの高さを変えずに、バーを被験者の50cm前方に移動した。7m前方で申告した高さを修正する場合は、7m前方での高さ設定と同様の方法でバーの高さを変更した。バーの高さが決定された後、実際に跨ぎ動作を実施し、その高さを跨ぐことができた場合はさらにバーを上げ、失敗した場合はバーを下げるという手順を2回繰り返し、実際の跨ぎ動作能力の最大値(以下、最大値)を測定した。【倫理的配慮、説明と同意】 臨床研究に関する倫理指針(厚生労働省)、個人情報保護法、ヘルシンキ宣言を遵守し、対象者には本研究趣旨を十分に説明、書面にて研究参加の同意を得た。【結果】 跨ぎ動作1回目での成功率は、整形群30%(3/10人)、中枢群81.8%(9/11人)と整形群において有意に失敗する傾向がみられた(p<0.01)。最大値と距離別予測値との相関を比較した結果、両群ともに距離に関係なく最大値と相関を認めた。また、距離別予測値と最大値との誤差は、7m予測値・50cm予測値ともに整形群で有意に誤差が大きく(p<0.05)、距離間に有意差は無いが50cm予測値との誤差がより大きい傾向を示した。【考察】 整形群では、またぎ動作1回目において失敗する傾向がみられ(p<0.01)、その際の値と最大値は負の誤差、つまり自己を過大評価する傾向にあった。岡田ら(2008)はリーチ距離と見積もり誤差の関係で負の誤差と転倒群の関連を示しており、本研究のtaskとは異なるが転倒予防の一助となる可能性を示唆している。上述のSaidら(2005)は脳卒中患者の障害物またぎ動作は健常者に比べ、障害物-足部間クリアランスの増大など、代償的ストラテジーにて行われると報告されている。つまり、中枢群では代償的ストラテジーの選択によりまたぎ動作をより安全に遂行した結果、初回での成功率が高値を示した可能性がある。また、距離別予測値と最大値の誤差は整形群で有意に大きく(p<0.05)、50cm予測値でその傾向は大きかったことからも、整形群では疾患による下肢の身体認知の誤差を代償するストラテジーの選択や指標の選択が乏しいと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 本研究により、整形群で有意に自己身体認知に誤差が生じる可能性が示唆された。その上で、生活環境に限局した動作練習たけでなく最大能力を認識させる課題の提供や評価、または身体や環境を指標とした課題の提供を行いフィードバックすることで新たな自己身体認知を確立する必要がある。今後、またぎ動作の方法をより細かく評価し代償パターンの検証や、指標の選択に何を用いたかを明らかにすることで加速的介入を図れると考える。