著者

遠藤 誠之 香川 尚己 奥山 宏臣 和田 誠司 左合 治彦

出版者

一般社団法人日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.205-210, 2019 (Released:2019-04-25)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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脊髄髄膜瘤は, 先天的に下肢の運動障害や排泄障害などの脊髄神経障害とキアリⅡ型奇形をきたす疾患であり, 生後治療で改善できる予後には限界がある. 脊髄髄膜瘤はそれ自体, 致死的疾患ではないが, 長期にわたるQOL低下をきたす疾患であるため, 胎内手術の対象とされた. 2003年から7年間にわたって行われた, Management of Myelomeningocele Study (MOMS) により, 脊髄髄膜瘤に対する胎児手術と出生後治療とがランダム化比較検討され, 2011年に胎児手術の有用性が報告された. 現在, 欧米では脊髄髄膜瘤胎児手術は脊髄髄膜瘤に対して選択できる標準治療の1つとなっている.