著者

五味 洋一 大久 保賢一 野呂 文行

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.97-115, 2009-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

1

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通常学級におけるアスペルガー障害児童の学習参加を標的として、機能的アセスメントに基づく自己管理手続きの効果を検討した。研究1では、インタビューおよび行動観察を通じて離席等の問題行動の機能を推定し、その結果に基づいて支援計画を立案した。支援計画はおもに1)個別課題の提示、2)代替行動の教示、3)課題従事に対する自己管理手続きの導入によって構成された。自己管理手続きを導入し、適切な行動および代替行動を自己記録の対象としたことにより、対象児の離席は顕著に減少したが、課題従事に改善はみられなかった。そこで、研究2では自己記録の対象を個別課題の正答数へと変更し、その効果を検討した。行動的産物である正答数を自己記録の対象とすることにより、正答数だけでなく、正答にいたるために必要な課題従事も増加した。これらの結果から、通常学級における効果的な自己管理手続きの適用方法が検討された。

著者

五味 洋一 大久 保賢一 野呂 文行

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.97-115, 2009-01-31

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通常学級におけるアスペルガー障害児童の学習参加を標的として、機能的アセスメントに基づく自己管理手続きの効果を検討した。研究1では、インタビューおよび行動観察を通じて離席等の問題行動の機能を推定し、その結果に基づいて支援計画を立案した。支援計画はおもに1)個別課題の提示、2)代替行動の教示、3)課題従事に対する自己管理手続きの導入によって構成された。自己管理手続きを導入し、適切な行動および代替行動を自己記録の対象としたことにより、対象児の離席は顕著に減少したが、課題従事に改善はみられなかった。そこで、研究2では自己記録の対象を個別課題の正答数へと変更し、その効果を検討した。行動的産物である正答数を自己記録の対象とすることにより、正答数だけでなく、正答にいたるために必要な課題従事も増加した。これらの結果から、通常学級における効果的な自己管理手続きの適用方法が検討された。