著者

大森 義明 ライト オードリ

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

Han and Hausman(1990)とMeyer(990)により提案されたのと似た,柔軟なパラメトリック・ベースラインハザードを持つ比例ハザードモデル(PHM)にYamaguchi(198)の固定効果最大尤度法(FEML)を拡張する.この手法を用い,米国の若い男性のサンプルの勤続年数モデルを推定し,観察不可能な固定効果を考慮し損なうと,教育の負の効果に下方バイアスが生じることを示す.